439円
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■日本スキー <6040> 1,084円 (+34円、+3.2%)
日本スキー場開発 <6040> [東証G]が大幅高。前週末25日の取引終了後に23年7月期業績予想の上方修正を発表しており、これを好感した買いが入った。売上高を65億円から68億9000万円(前の期比23.7%増)へ、純利益を5億円から9億円(前の期3200万円)へ引き上げた。4月以降のグリーンシーズン事業で来場者数が計画を上回ったことが業績を押し上げる。また、繰越欠損金の見直しに伴う法人税等調整額の計上も寄与する見込み。
■八十二 <8359> 780.1円 (+20.3円、+2.7%)
八十二銀行 <8359> [東証P]が反発。前週末25日の取引終了後に自社株買いを実施すると発表したことが好感された。上限を1250万株(発行済み株数の2.53%)、または100億円としており、取得期間は23年8月25日から24年3月31日までで、経営環境の変化に対応した資本政策の遂行及び株主への利益還元を図るためとしている。
■Jテック・C <3446> 2,416円 (+60円、+2.6%)
ジェイテックコーポレーション <3446> [東証P]が続伸。28日午後2時ごろ、大阪大学と共同で「先端機能材料加工基盤技術(ジェイテックコーポレーション)共同研究部門」を設立したと発表しており、好材料視された。同共同研究部門は、Jテック・Cの主力製品である放射光施設向け高精度X線ミラーに対する国内外の大型放射光施設やX線自由電子レーザー施設からの超高精度化の要望に応えるほか、高精度ミラーの宇宙分野や半導体分野への進出に向けて、更なる超精密加工・計測技術の研究開発、性能向上を目指すもの。大阪大学・理化学研究所科学技術融合研究センターに設置される。
■Jトラスト <8508> 448円 (+11円、+2.5%)
Jトラスト <8508> [東証S]が上伸。前週末25日の取引終了後、エステティックサロンや医療機関向けのクレジットに特化した割賦事業を行う西京カード(東京都江東区)の全株式を10月2日の予定で取得し子会社化すると発表しており、好材料視された。同社グループでは、子会社のNexus Cardで割賦事業を展開しており、受付審査体制及び内部管理体制に強みを有する西京カードをグループに加えることで、グループシナジーを実現できると判断したという。取得価額は1億4000万円。なお、同件が23年12月期業績に与える影響は現在精査中としている。
■サイトリ細研 <3750> 1,039円 (+24円、+2.4%)
サイトリ細胞研究所 <3750> [東証S]が5日続伸。28日午前11時30分ごろ、24年3月末時点の株主から株主優待制度を導入すると発表しており、好材料視された。現時点で詳細は未定だが、毎年3月末時点で1単元(100株)以上を保有する株主を対象に、8月25日の終値1015円に対して、年間5%程度の株主優待利回りとなる優待制度とすることを目標に協議を進めるとしている。
■いすゞ <7202> 1,825.5円 (+41.5円、+2.3%)
いすゞ自動車 <7202> [東証P]が反発。26日付の日本経済新聞朝刊で、「2025年以降、タイなどで電気自動車(EV)のピックアップトラックに参入する」と報じられており、好材料視されたようだ。記事によると、いすゞがEVピックアップトラックを発売するのは初めてで、同分野の主力車「D-MAX」のEVモデルを投入するという。タイではEVが急速に普及していることから、取り扱う車種の幅を広げることで需要の取り込みを図るもようだ。
■MTI <9438> 577円 (+13円、+2.3%)
エムティーアイ <9438> [東証P]が6日続伸。前週末25日の取引終了後、子会社クラウドキャストの全株式を8月31日付で譲渡すると発表しており、好材料視された。譲渡価額は非開示。なお、23年9月期及び24年9月期業績への影響は軽微としている。
■新明和 <7224> 1,366円 (+28円、+2.1%)
新明和工業 <7224> [東証P]が3日ぶり反発。前週末25日の取引終了後、シンガポールのチャンギ空港で、実運航中の商用機に対して遠隔操作による搭乗橋の自律型完全自動運転(航空機機種選択レス)による装着に世界で初めて成功したと発表しており、好材料視された。なお、この「フルオート・ドッキングシステム」に付加可能な遠隔操作機能は、25日に販売を開始するとしている。
■JBS <5036> 1,086円 (+22円、+2.1%)
日本ビジネスシステムズ <5036> [東証S]が3日ぶり反発。28日午前11時ごろ、「アイプリシティ チャット Powered by ChatGPT API」が川崎汽船 <9107> [東証P]に採用されたと発表しており、好材料視された。「アイプリシティ チャット」は、「Microsoft Azure OpenAI Service」を活用し、企業がGPT技術を安心かつ迅速に導入するためのコンサルティングサービスと専用のアプリケーションを提供するサービス。今回の採用により、川崎汽の業務効率化やイノベーションの促進、競争力向上に向けた技術活用の検証に活用するとしている。
■アドテスト <6857> 18,060円 (+365円、+2.1%)
アドバンテスト <6857> [東証P]が反発。同社株は前週末に急落となり終値で2000円近い下落を強いられた。前週末の米国株市場では画像処理半導体大手のエヌビディア
■ゲンダイ <2411> 396円 (+8円、+2.1%)
ゲンダイエージェンシー <2411> [東証S]が6日続伸。前週末25日の取引終了後、自社株49万9700株(発行済み株数の3.90%)を9月8日付で消却すると発表したことが好感された。なお、消却後の発行済み株数は1230万株となる予定だ。
■アイカ <4206> 3,362円 (+56円、+1.7%)
アイカ工業 <4206> [東証P]が3日ぶり反発。28日朝の日本経済新聞電子版で「キッチンや洗面所の天板に使う高級人造石の加工能力を5割高める」と報じられており材料視された。記事によると、天然石のような風合いと耐久性を両立させた高級人造石は、タワーマンションやホテル向けに需要が急増しているという。
■旭化成 <3407> 931.1円 (+9.6円、+1.0%)
旭化成 <3407> [東証P]が反発。26日付の日本経済新聞朝刊で「二酸化炭素(CO2)と水からつくる樹脂原料の製造技術を実用化する」と報じられたことが好材料視された。記事によると、電気分解でCO2と水から車や家電に使う樹脂原料となる「エチレン」をつくるとしており、26年に国内でまず小型設備を入れるという。実用化すれば、石油を使わずに樹脂原料を製造できるようになるほか、再生可能エネルギー由来の電力で作れば樹脂製造時のCO2排出量も大きく減らすことができ、脱炭素に欠かせない新技術として注目されたようだ。
※28日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。
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