馬渕磨理子が実践！トレードステーション利用術：「銘柄スカウター」×「トレードステーション」～割安成長株の探し方～

皆さま、こんにちは。フィスコ企業リサーチレポーターの馬渕磨理子です。

『馬渕磨理子が実践！トレードステーション利用術』と題して、私が普段のトレードで使っている分析ツール「トレードステーション」について、その活用方法を、最新のニュース情報も交えながらお話しする連載です。

2019年9月に配信した記事内で、マネックス証券の日本株銘柄分析ツール「マネックス銘柄スカウター」（以下、「銘柄スカウター」と呼びます）と「トレードステーション」の組み合わせが銘柄分析において最強、と紹介させていただきました。今回は、「銘柄スカウター」を活用した「割安成長株」のスクリーニング方法についてご紹介いたします。

■「銘柄スカウター」は“痒い所に手が届く”ツール

「銘柄スカウター」の「10年スクリーニング」機能は、投資家の“痒い所に手が届く”ツールといえるでしょう。色々オススメの機能はたくさんありますが、その中でも「予想PER」、「配当性向」、「連続増収・増益」についてスクリーニングできる機能は、本当に便利です。

ちなみに、「配当性向」は「企業が稼いだ利益のうち、何％を配当金として株主に返したか」という指標です。「1株当たりの配当金÷EPS（1株当たりの純利益）×100」で求められます。

■銘柄スカウターで「割安成長株」をスクリーニング

今回、「割安成長株」のスクリーニング要件は以下の4条件としました。
・予想PER（会社予想）：15倍以下
・配当性向：30％以上
・連続増収年数（売上高）：連続8期以上（つまり2年以上）
・連続増益年数（経常利益）：連続8期以上（つまり2年以上）

PERの数値が低いほど「割安である」と判断されますが、今回は割安株の基準として用いられることが多い「15倍以下」とします。

配当性向は「30％以上」としました。株主に配当金が出せるということは、業績が良いと考えられ、株価が将来的に大きく上昇する可能性を秘めていると考えられる点から、割安成長株のスクリーニング条件として入れました。（ちなみに、ベンチャー企業など、成長を優先させる会社の場合、配当性向0％を継続しているケースが多いです。）

ただし、出来るだけ本当に業績が堅調である銘柄がスクリーニングされるように、「連続増収・増益が2年以上続いている」という条件も付け加えました。

では実際にこの条件でスクリーニングし、どのような銘柄が抽出されたのかを見ていきましょう。

・旭情報サービス<9799>（次回決算発表予定：1月30日）
トヨタ自動車<7203>のグループ企業が主な取引先となっている、システム開発・運用サービスなどを行うIT関連企業。昨今は人材不足からRPA（ロボティック・プロセス・オートメーション）の導入に向けた案件が増加しており、DX（デジタルトランスフォーメーション）の流れを受けてのIT投資増加も見据えた計画を立てているようです。

・日本エス・エイチ・エル<4327>（次回決算発表予定：1月30日）
英国SHL社の採用・人材評価支援ツールを提供している企業。資本提携しているマイナビを通じた販売が多いです。新卒採用における人材アセスメントサービスに強みを持ち、採用適性テスト市場において同社の地位は強固なものとなっています。また、新卒採用市場は景気変動を受けやすい採用市場の中でも、経験者採用市場、パートタイマー・アルバイトといった臨時雇用者市場に比べ底堅く推移する傾向がありますので、今後注目の企業と言えるでしょう。

上記2つとも、人材不足・省力化という旬のテーマに関連していることからも成長株の候補として納得の銘柄です。

その他、物流のセンコーグループHD<9069>、ニッコンHD<9072>、住宅関連の大東建託<1878>、大和ハウス工業<1925>、金融からはイオンフィナンシャルサービス<8570>などがスクリーニングで抽出できました。

今回上げた銘柄以外にも、スクリーニングした銘柄があります。マネックス証券のトレードステーションのワークスペースにてまとめていますのでぜひご覧ください。

（その他の代表的な『銘柄スカウター（割安成長株）』の銘柄リストは、『マネックス証券トレードステーションのHP　コラム・レポートのページ』からダウンロードできます。）

次回も、このような形で、話題のニュースから読み解いたテーマとトレードステーションのツールについてお話しします。

※「馬渕磨理子が実践！トレードステーション利用術」は、米国TradeStation Groupが開発したトレーディングツール「トレードステーション」の日本語版（マネックス証券が提供）を馬渕磨理子の見解で注目し、コメントしたものです。開発会社や日本語版提供会社との見解とは異なる場合があります。

（フィスコ企業リサーチレポーター　馬渕磨理子）


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