1542  東証ETF

純銀上場信託(現物国内保管型)

長期投資
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純銀上場信託(現物国内保管型)のニュース

純銀上場信託(現物国内保管型)のニュース一覧

前日に「買われた株!」総ザライ (2) ―本日につながる期待株は?―

配信元:株探
投稿:2022/04/20 05:30

ACSL <6232>  2,273円 (+70円、+3.2%)

 ACSL <6232> [東証G]が大幅反発。18日の取引終了後、22年12月期第1四半期業績で助成金収入2296万円を営業外収益として計上すると発表しており、これが好材料視された。なお、22年12月期業績予想には織り込み済みとしている。

BEENOS <3328>  2,200円 (+57円、+2.7%)

 BEENOS <3328> [東証P]が3日続伸。東京証券取引所が18日の取引終了後、同社株の信用取引による新規の売り付け及び買い付けにかかる委託保証金率を50%以上(うち現金20%以上)とする信用取引の臨時措置を19日売買分から解除すると発表したことが好感された。また、日本証券金融も19日から貸借取引自己取引分および非清算参加者ごとの清算取次貸借取引自己取引分にかかる銘柄別増担保金徴収措置を解除すると発表しており、短期資金の流入が再び活発化するとの思惑が働いたようだ。

コムシード <3739>  328円 (+8円、+2.5%)

 コムシード <3739> [名証N]が3日続伸。19日午後2時ごろ、ブロックチェーン関連事業を手掛ける子会社を設立すると発表しており、これを材料視した買いが入ったようだ。新たに立ち上げる子会社はHashLinkで、コムシードが100%出資する。設立予定日は22日。NFTをはじめ、ゲームと金融を融合させたGameFi(ゲームファイ)分野などでの事業展開を目指す構え。

サンオータス <7623>  466円 (+11円、+2.4%)

 サンオータス <7623> [東証S]が反発。電動キックボードの新たな交通ルールなどを定めた改正道路交通法(道交法)が19日、衆院本会議で可決され、成立したことを受けて、関連銘柄として物色されたようだ。改正道交法による電動キックボードの新たなルールでは、最高速度が20キロ以下のものについては運転できる年齢は16歳以上とし、運転免許を不要とした。同社は神奈川県三浦エリアや長野県松本エリアなどで電動キックボードシェアリングサービスを展開しており、改正道交法成立によるビジネスチャンス拡大の思惑が働いているようだ。

東エレク <8035>  55,420円 (+1,240円、+2.3%)

 東京エレクトロン <8035> [東証P]が続伸。そのほか、レーザーテック <6920> [東証P]、アドバンテスト <6857> [東証P]など半導体製造装置関連株が総じて買い優勢の展開となった。前日18日の米国株市場では米長期金利の上昇を背景に主要株価3指数がいずれもマイナス圏で引けたが、半導体銘柄で構成されるフィラデルフィア半導体株指数(SOX指数)は反発した。SOX指数は前週14日に年初来安値を更新したものの、目先は半導体関連に買い戻しの動きが強まり、週明けの米株市場では2%近い上昇率を示し底入れの兆しをみせている。東京市場でも半導体主力株は下値模索の動きを強いられていたが、直近ではローツェ <6323> [東証P]やマルマエ <6264> [東証P]など関連銘柄の決算発表が想定以上に好調な内容で、見直しムードも漂い始めた。3月決算企業はこれから発表が本格化することで、足もと積極的な買いを入れにくい半面、空売り筋の買い戻しによるリバウンドも想定される。

大ガス <9532>  2,111円 (+47円、+2.3%)

 大阪ガス <9532> [東証P]が3日ぶりに反発。18日の取引終了後、集計中の22年3月期連結業績について、純利益が775億円から1280億円(前の期比58.3%増)へ上振れて着地したようだと発表したことが好感された。米連結子会社で、繰延税金資産と法人税等調整額を計上する見込みとなったことが要因という。なお、売上高は1兆5470億円から1兆5860億円(同16.3%増)へ、営業利益は805億円から945億円(同16.0%減)へ上振れた。

大阪ソーダ <4046>  3,165円 (+70円、+2.3%)

 大阪ソーダ <4046> [東証P]が3日ぶり反発。18日の取引終了後、22年3月期業績予想の上方修正を発表。営業利益を107億円から124億円(前の期比48.7%増)へ増額しており、これが好感されたようだ。売上高も820億円から880億円(前の期972億6600万円)へ引き上げた。電子材料関係向けを中心に樹脂原料の販売が想定を上回ったほか、医薬品精製材料や医薬品原薬・中間体が順調に推移したことが業績を押し上げる。あわせて従来35円としていた期末配当の増額修正も発表し、10円増の45円とした。これにより年間配当は80円(前の期65円)となる見込み。

ヤマエGHD <7130>  1,027円 (+19円、+1.9%)

 ヤマエグループホールディングス <7130> [東証P]が続伸。18日の取引終了後、九州エリアを中心に精米卸売業を営む福岡農産(福岡県川崎町)の全株式を5月2日付で取得し子会社化すると発表しており、これが好材料視された。九州エリアにおける「食」と「住」の事業の更なる深耕と成長を図ることが目的という。取得価額は非開示。23年3月期業績への影響は軽微としている。

富士急 <9010>  4,020円 (+70円、+1.8%)

 富士急行 <9010> [東証P]が3日ぶりに反発。SBI証券が18日付で新規に投資判断「買い」、目標株価4860円でカバレッジを開始したことが好材料視されたようだ。同証券では、リオープニングで収益急回復が期待できる時期に入ってきたとし、投資のタイミングが到来したと判断。オリエンタルランド <4661> [東証P]やスノーピーク <7816> [東証P]など成長力・収益力の高いレジャー関連の企業を比較対象と考えれば、株価に出遅れ感があり、高い株価バリュエーションが許容されるとしている。

日電硝 <5214>  2,638円 (+42円、+1.6%)

 日本電気硝子 <5214> [東証P]3日ぶりに反発。19日午後1時ごろ、日本酸素ホールディングス <4091> [東証P]傘下の大陽日酸と共同開発した「水素-酸素燃焼バーナー」を用いて、燃料に水素を100%使用したガラス溶融の実証に成功したと発表。これを材料視する向きもあったようだ。このバーナーは天然ガスと水素の混合比率を適宜切り替えることが可能で、実証では水素だけを用いた燃焼、水素と天然ガスを混合した燃焼のいずれの方法でも、天然ガスを100%用いた燃焼と同等の溶融能力を得られることが確認できたという。会社側では、これにより酸素燃焼技術と水素燃焼技術を組み合わせることができ、燃焼によるCO2の排出をゼロにすることが可能になるとしている。

WT銀 <1673>  3,091円 (+47円、+1.5%)

 WisdomTree 銀上場投資信託 <1673> [東証E]が3日続伸、そのほか純銀上場信託(現物国内保管型) <1542> [東証E]など銀市況に連動するETFが上値追い指向を強めた。ここ世界的なインフレ傾向が強まるなか、金市況の上昇基調が鮮明となっている。4月に入ってから銀市況の上昇も目立ち始めている。ウクライナ情勢など先行き不透明感が拭えないなか、貴金属市況に投資マネーが流れ込んでおり、市場では「金のETFに乗り遅れた向きや、金のETFを保有しながら分散投資の観点で銀のETFを買う動きが個人投資家に広がっている」(ネット証券アナリスト)という指摘も出ている。

MTI <9438>  482円 (+6円、+1.3%)

 エムティーアイ <9438> [東証P]が4日ぶりに反発。19日午前10時ごろ、武田薬品工業 <4502> [東証P]と希少疾患であるフォン・ヴィレブランド病(VWD)の疾患啓発における連携を開始したと発表しており、これが好材料視された。MTIが運営するライフステージや悩みにあわせて女性の一生をサポートする健康情報サービス「ルナルナ」及び女性と医師をつなぐサポートツール「ルナルナ メディコ」を活用する。患者は「ルナルナ」アプリから「ルナルナ メディコ」内に設置した武田のチェックリストを用いて月経異常・止血異常のセルフチェックに回答し、VWDの可能性について確かめることができ、VWDの可能性がある場合は医療機関への受診が促されるとともに、武田が運営するVWDに関する情報サイト「フォン・ヴィレブランド病.jp」が案内され、より詳しい疾患の情報や対処法を知ることができるとしている。

KG情報 <2408>  366円 (+4円、+1.1%)

 KG情報 <2408> [東証S]が3日続伸。18日の取引終了後、広島市中区にある土地・建物を5月20日付で譲渡すると発表。これに伴い、22年12月期の業績に固定資産売却益約1億5000万円を特別利益として計上すると見込んでいることが好感された。経営資源の有効活用と資産効率向上のためという。

トヨタ <7203>  2,177円 (+22円、+1.0%)

 トヨタ自動車 <7203> [東証P]が反発。ホンダ <7267> [東証P]、日産自動車 <7201> [東証P]、SUBARU <7270> [東証P]など自動車株が一斉高に買われた。米長期金利の上昇を背景に外国為替市場ではドル買い・円売りの動きが一段と加速し、足もとで1ドル=127円台に入る円安局面にある。急速な円安は企業の輸入コスト上昇につながり、マイナス面も指摘されるが、自動車など輸出企業にとっては為替差益が見込まれ、収益面でプラス材料と捉えられている。トヨタの22年3月期の想定為替レートは1ドル=111円であり、23年3月期業績予想においては、大幅な輸出採算の改善効果が見込まれる。

※19日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース
配信元: 株探
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