明日の東京株式市場見通し
7日の東京株式市場は、6日に下落幅を徐々に縮小した頑強な地合いが持続することを想定し、日経平均株価は反発を予想する。
6日の東京株式市場は、前週末の米3月雇用統計の予想を大幅に下回る結果や、外国為替市場での円高進行を嫌気するかたちで売りが先行。日経平均株価は一時200円近く下落したものの、売り一巡後は次第に下落幅を縮小し、終値は前週末比37円10銭安の1万9397円98銭と小幅反落となった。さらに特徴的だったのは東証1部の売買代金が1兆6776億円と極端に減少し、14年12月30日の大納会以来の低水準となったこと。
市場関係者からは「日本時間今夜の米株式市場の動向によって左右されやすい自動車、電機、機械といった輸出関連の主力銘柄には手控えムードが広がった。ただ、積極的に売る動きが見られないのも特徴。食品、小売りなど内需関連セクターが消去法的に買われた」との見方が出ていた。
6日の東京株式市場は、前週末の米3月雇用統計の予想を大幅に下回る結果や、外国為替市場での円高進行を嫌気するかたちで売りが先行。日経平均株価は一時200円近く下落したものの、売り一巡後は次第に下落幅を縮小し、終値は前週末比37円10銭安の1万9397円98銭と小幅反落となった。さらに特徴的だったのは東証1部の売買代金が1兆6776億円と極端に減少し、14年12月30日の大納会以来の低水準となったこと。
市場関係者からは「日本時間今夜の米株式市場の動向によって左右されやすい自動車、電機、機械といった輸出関連の主力銘柄には手控えムードが広がった。ただ、積極的に売る動きが見られないのも特徴。食品、小売りなど内需関連セクターが消去法的に買われた」との見方が出ていた。