東京株式（大引け）＝円安と中国株高を足場に反発

　５日の東京株式市場は日経平均株価が反発、円安を背景に一時９５００円台に乗せるなど上値指向を強めたが、大引けにかけてはやや伸び悩んだ。
　大引けの日経平均株価は前日比３６円高の９４６８円。東証１部の売買高は概算で１８億３６００万株、売買代金は１兆６６９億円。値上がり銘柄数は９１７、値下がり銘柄数は５３８、前日比変わらずは１８５だった。
　朝方は前日の米国株市場でＮＹダウが小幅ながら続落していたこともあり、これに歩調を合わせる形で主力株中心に全般軟調だった。ポイントとなったのは為替市場の動き。前場開始時点では対ドル、対ユーロともやや円高含みに推移していたが、午前１０時を過ぎたあたりから円安の流れに変わった。これを受けて前引けの日経平均はプラス圏で着地。後場は中国の政府系シンクタンクが来年の同国の経済成長率が８．２％と高めの予測を示したことなどが追い風となり、上海株が急上昇し、にわかにリスクオンの流れが形成されて為替市場でも円安が加速した。この円安にリンクする形で株価指数先物に大口の買いが入り、輸出株の一角が戻り歩調となるなど全体相場を支えた。
　個別には出来高を伴いファーストリテイリングが大幅高、シャープが続伸したほか、コマツ、ファナックなども堅調、富士紡ＨＤ、ＭＵＴＯＨなど材料株の一角も値を飛ばしている。半面、トヨタ、ホンダは商いを集めたものの売り買い交錯で引けは軟調に。朝高の戸田工も後場は利食われた。スタートトゥ、ヒューリックは急落、キヤノン、三菱商事、三井住友も見送られている。