日経平均は39円安でスタート、商船三井やサンリオなどが下落

[日経平均株価・TOPIX（表）]

日経平均;54071.28;-39.22TOPIX;3655.81;-13.17

[寄り付き概況]
　16日の日経平均は39.22円安の54071.28円と続落して取引を開始した。前日15日の米国株式市場は反発。ダウ平均は292.81ドル高の49442.44ドル、ナスダックは58.27ポイント高の23530.02で取引を終了した。国内の雇用関連指標含め良好な経済指標を受け景気見通しが改善し、寄り付き後、上昇。さらに、金融のゴールドマンサックス（GS）やモルガン・スタンレー（MS）の決算を好感した買いに加え、台湾セミ
（TSMC）の決算が人工知能（AI）チップを巡る楽観的見解を強め半導体が相場を一段と押し上げた。トランプ大統領がイラン攻撃しないとタカ派色を弱め原油安も好感され終日堅調に推移し、終了。

　今日の東京株式市場は売りが先行した。日経平均は昨日、上昇一服となったが、引き続き高値警戒感が意識され、週末ということもあり、積極的な買いを手控える向きがあった。また、海外市場で米長期金利が上昇したことが東京市場の株価の重しとなった。一方、昨日の米株式市場で主要指数が上昇したことが東京市場の株価の支えとなった。中でも、主要な半導体関連銘柄で構成するフィラデルフィア半導体株指数（SOX指数）が1.76％上昇と、ダウ平均（0.60％上昇）と比べ上昇率が大きく、東京市場で半導体関連株の株価支援要因となった。また、衆院解散・総選挙が予想される中、政策推進への期待感が引き続き買い意欲を刺激したが、寄付き段階では売りが優勢だった。なお、取引開始前に発表された対外及び対内証券売買契約などの状況（週間）によると、海外投資家は4-10日に国内株を3週連続で買い越した。買越額は1兆1414億円だった。

　セクター別では、海運業、医薬品、鉱業、不動産業、陸運業などが値下がり率上位、機械、ガラス土石製品、銀行業、その他製品、情報・通信業などが値上がり率上位に並んでいる。東証プライムの売買代金上位では、商船三井<9104>、郵船<9101>、サンリオ<8136>、三井海洋<6269>、日立<6501>、第一三共<4568>、住友鉱<5713>、東エレク<8035>、三菱重<7011>、ファーストリテ<9983>、NEC<6701>、キヤノン<
7751>、IHI<7013>などが下落。他方、コマツ<6301>、TOWA<6315>、双日<2768>、住友商<8053>、安川電<6506>、スクリーンHD<7735>、SBI新生銀行<8303>、SMC<6273>、JX金属<5016>、任天堂<7974>、ソフトバンクG<9984>、川崎重<7012>、キオクシアHD<285A>などが上昇している。

＜CS＞