郵船、商船三井など売り優勢、内需系への資金シフトで軟調も高配当利回りが下支え◇

　日本郵船<9101.T>、商船三井<9104.T>、川崎汽船<9107.T>をはじめ海運株が売りに押される展開となっている。前日は東証１部売買代金のトップスリーを海運大手３銘柄が占めるという異例の展開となったが、３銘柄ともに株価は大きく水準を切り下げた。新型コロナウイルス感染者数の急減を背景に株式市場ではリターンリバーサルの動きが誘発され、個人消費に絡む内需関連株への投資資金シフトが鮮明となるなか、海運を筆頭にこれまで買われていたグローバル景気敏感株には利益確定の売り圧力が顕在化している。もっとも郵船や商船三井などはＰＥＲが超割安なだけではなく、配当利回りの高さでも群を抜いており、きょうが実質９月最終売買日であることから、駆け込みで中間期末権利取りを狙った買いが下値を支える形となりやすい。

（注）タイトル末尾の「◇」は本文中に複数の銘柄を含む記事を表しています。

出所：MINKABU PRESS