Ｓ＆Ｐ500 月例レポート ― 12月としては1931年以来の大幅下落 (1) ―

S&P500月例レポートでは、S&P500の値動きから米国マーケットの動向を解説します。市場全体のトレンドだけではなく、業種、さらには個別銘柄レベルでの分析を行い、米国マーケットの現状を掘り下げて説明します。

THE S＆P 500 MARKET: 2018年12月
●賭けるべきはボラティリティと不透明感

　S＆P 500指数は12月に再び大幅な下落に転じました。これまで12月は73.3％の確率で上昇していましたが、従来通りとはなりませんでした。ここ数ヵ月の動きを振り返ると、10月に6.94％と大きく下落した後、11月は1.94％の上昇で月を終えたものの、12月は再び9.18％下落し、12月としては1931年（マイナス14.53％）以降で最も悪く、月間ベースでは2009年2月（マイナス10.99％）以降で最悪の結果となりました。

　過去3ヵ月のリターン（マイナス13.97％）の重石となったのは、(1)世界経済の減速（一部の国では経済成長がマイナス）、(2)米中貿易摩擦（中国市場は大幅に下落したものの、報道によると両国政府は1月に貿易協議を開催する方向で調整中）、(3)原材料費や労働コストの上昇（原油価格の下落でコストや消費者への圧力はやや緩和したものの、影響はコアインフレに多少波及しており、警告を発する企業が増加）、(4)地政学問題（特に移民問題や国家主義的政策）などです。様々な要因が不透明感をもたらす中、投資家や企業は直面する問題に対応できず、市場の不安が高まると同時に信頼感は後退しました。

　S＆P 500指数は2018年通年でも大幅に下落しました。2018年9月20日に付けた直近高値の2930.75（この時点では年初来で9.62％上昇、配当込みのトータルリターンはプラス11.16％）から14.46％下落し、年間では6.24％下落（配当込みのトータルリターンはマイナス4.38％）と、2008年（マイナス38.49％）以来の最悪のパフォーマンスとなりました。ちなみに、2015年と2011年はいずれもリターンは－0.73％と－0.0025％でマイナスでしたが、配当込みのトータルリターンはそれぞれ＋1.38％と＋2.11％でプラスでした。こうした状況から2018年末のウォール街のムードもまちまちでしたが、エコノミストやストラテジストは景気の底堅さを強調し、テクニカル・アナリストはボラティリティ、下値支持線、成長減速を指摘するなど、悲観論より楽観論が勝っていました。結論としては、2019年最初の数日間はボラティリティが高まるとみられます。

　年明け取引初日の値動きがその年の相場の方向を言い当てた確率は50％で、コイン投げと変わりません。一方、1月の相場動向がその年の相場の方向性と一致する確率は71.1％です。例年、年明けの市場や取引の関心を集めるのは企業業績で、大手銀行を皮切りに決算発表シーズンが始まります。2019年1月14日にCitigroup、15日にはJP MorganとWells Fargoの発表が予定されています。今年は他にもテーマが満載で、政府機関の閉鎖（閉鎖に伴い経済指標の発表も少なくなるはず）や2018年に大きな注目を集め取引の材料となったワシントンの動向、民主党が多数派を占める下院の議会運営（両党とも自らの党利党略を優先しそうですが）のほか、国際貿易や関税問題、金利、歳出、成長減速など挙げればきりがありませんが、これらはボラティリティと不透明感が続くことを示しており、ボラティリティと不透明感に賭けることが米国市場での最善策でしょう。安全のため、ご自身の流動性（誰かが言及して以来、市場の多くが警戒するようになった模様）、リスク許容度、ポートフォリオにも注意することを推奨します。

●「嘘には3種類ある。普通の嘘、真っ赤な嘘、そして統計だ」（マーク・トウェイン）

○記憶に残る12月となりました（忘れた方がいいかもしれませんが）。S＆P 500指数のパフォーマンス（マイナス9.18％）は12月としては1931年（マイナス14.53％）以降で最悪となり、見方によっては弱気相場入りとなりました（日中の水準に基づくと弱気相場入りに相当しますが、弊社は終値に基づいて分類しています）。月間では終値ベースの高値から14.46％の下落と、調整局面（マイナス10％）と弱気相場（マイナス20％）の中間点で12月を終え、通年では6.24％の下落で終わりました（9月には年初来で9.62％上昇していました）。

○S＆Pグローバル総合指数：

　・米国市場は12月に9.48％下落（11月は1.78％上昇、10月は7.50％下落）、2018年通年では7.02％下落

　　　⇒時価総額は12月に2兆8790億ドル減少（11月は4730億ドル増加、10月は2兆2060億ドル減少）、2018年通年では2兆4600億ドル

　・米国以外の市場は12月に4.86％下落（同0.92％上昇、同8.48％下落）、2018年通年では16.73％下落

　　　⇒時価総額は12月に1兆990億ドル減少（11月は2080億ドル増加、10月は2兆2820億ドル減少）、2018年通年では4兆3270億ドル減少

○日中値幅は12月には2.56％と、11月の1.37％から上昇し、2018通年では1.21％と、2017年の0.51％（筆者のデータ開始年である1962年以降で最低。平均値は1.43％）から上昇しました。

○12月のS＆P 500指数の出来高は、11月と比べて4％増加し（11月は、取引が活発だった10月（46％増）から12％減少）、前年同期比では28％増、1年間の平均月間出来高を13％上回りました。ボラティリティは上昇し、19営業日中10日で1％以上の変動となりました（上昇が2日、下落が8日。2018年通年では251営業日中で1％以上の上昇が32日、下落が32日）。これに対して、11月は1％以上変動した日数は21営業日中8日（上昇が5日、下落が3日）、10月は23営業日中10日（同5日、5日）で、7～9月の3ヵ月間はゼロでした。

○12月のS＆P 500指数は2506.85で取引を終え（初めて2500を超えたのは2017年9月）、11月末の2760.17から9.18％下落しました（配当込みのトータルリターンはマイナス9.03％）。11月は1.79％の上昇でした（同プラス2.04％）。日中ベースでは一時的に弱気相場入りしましたが（20％下落）、その後回復して終値ベースでは直近高値（9月20日の2930.75）から14.46％の下落にとどまったため、弱気相場入りを免れました。

○現実がほとんど「耳」に入る中、12月は世論が重要な役目を果たしました。

　・米連邦公開市場委員会（FOMC）は政策金利を0.25％ポイント引き上げ、2019年に2回利上げを実施する可能性があるとの予想を示しました。ウォール街は1回と予想していましたが、2回利上げを実施しても金利水準は歴史的には低水準が続きます。

　・国境の壁を巡る対立が主たる原因となり、政府機関が（再び）閉鎖されました。2019年1月3日には議会が招集され、民主党が多数派となった下院の議会運営がスタートしますが、両党の隔たりを埋めるのは「壁」を超えるよりも難しいでしょう。ここでも目新しいニュースはありませんが、信頼感と政府の能力の後退に注目が集まりました。

　・1月に貿易協議が開始されるとの報道を受け、米中両国が貿易問題で合意する（少なくとも協議が行われる）との観測が高まりました。協議は続いており、市場は2019年上半期の合意を予想していますが、混乱する米国政府の多くの要人による現在の認識が、この状況に関する見解に影響を及ぼしています。

　・FOMCは引き続きトランプ大統領などから攻撃を受け、パウエル議長の解任観測が広がる中、火消しに追われました。

　・ムニューシン財務長官が米銀大手6行首脳と電話協議を行い、流動性に問題がないことが確認できたとツイッターに投稿。これが流動性懸念を引き起こす結果となりました。いったい誰が頼んだというのでしょうか。

○コイン投げと同じ：年明け取引初日の値動きがその年の相場の方向を言い当てた確率は50％です。一方、1月の相場動向はその年の相場の行方を占う尺度として有効で、71.1％の確率で的中しています（1929年以降）。ただ、最近はあまり調子が良いとは言えず、2014年、2016年、2018年は的中しませんでした。過去の実績を見ると、12月は73.3％の確率で上昇しており（昨年は下落でしたが）、上昇した月の平均上昇率は2.94％、下落した月の平均下落率は2.82％、全体の平均騰落率は1.40％の上昇となっています。1月は63.3％の確率で上昇しており、上昇した月の平均上昇率は4.13％、下落した月の平均下落率は3.96％、全体の平均騰落率は1.17％の上昇となっています。

今後のFOMCのスケジュールは、1月29日-30日、3月19日-20日、4月30日-5月1日、6月18日-19日、7月30日-31日、9月17日-18日、10月29日-30日、12月10日-11日、2020年は1月28日-29日となっています。

※「12月としては1931年以来の大幅下落 (2) 」へ続く

株探ニュース