日経平均は反発、米半導体株の上昇や円高一服で底堅い相場展開（訂正）

日経平均は反発。20日の米国市場ではNYダウが250ドルを超える下落となったが、半導体関連が堅調だったほか、為替市場で円高が一服するなか、小幅に反発して始まった。その後は下げに転じる局面もみられたが、指数インパクトの大きい値がさ株の一角が日経平均を押し上げており、後場寄り付き直後には一時22130.58円まで上げ幅を広げている。ただ、米連邦公開市場委員会（FOMC）議事録の公表を控えてのポジション調整もみられ、大引けにかけては上げ幅を縮めるている。

大引けの日経平均は前日比45.71円高の21970.81円となった。東証1部の売買高は13億8202万株、売買代金は2兆6862億円だった。売買代金が今年最低を更新した前日からは増加しているが、引き続き3兆円を下回る薄商いだった。業種別では、ガラス土石、電気機器、その他製品、機械、パルプ紙、空運、輸送用機器がしっかり。半面、保険、証券、銀行、医薬品、卸売、電力ガスがさえない。

個別では東海カーボン<5301>が連日で最高値を更新している、節目の2000円に乗せている。リチウムイオン電池の需要増加、中国の環境規制強化などを背景に、黒鉛電極の世界的な需給タイト感が想定以上に強まっている。証券会社による目標株価の引き上げが相次いでおり、強い相場となっている。これが日本カーボン<5302>、SECカーボン<5304>などへの刺激材料となった。その他、売買代金上位では、任天堂<7974>、ソニー<6758>、ファーストリテ<9983>、ファナック<6954>、東エレク<8035>、ブイ・テクノロジー<7717>、キーエンス<6861>が堅調。 ＜TM＞