＜話題の焦点＞＝地方スーパー、国策・原油安追い風に値動き軽い

　全般相場は上下にハイボラティリティな展開にあるが、こうした先物主導の相場に個人投資家は乗りにくく、必然的に内需の中小型株に視線が向いている。そうしたなか、絶好の投資対象として浮上しているのが地方を地盤にスーパーを展開する企業だ。いうまでもなく、安倍政権の掲げる「地方創生」をテーマにビジネスチャンスが膨らむとの思惑が底流している。

　昨年１２月２７日に政府が決議した総額３．５兆円の経済対策も「地方への好循環拡大に向けた緊急経済対策」と銘打っており、地方重視の政策スタンスは、改めて株式市場の物色動向にも反映されることになりそうだ。

　加えて、地方スーパー株にはもう一つの新たな「援軍」が押し寄せている。それは昨年の年央以降加速する原油価格の下落だ。原油価格に連動してガソリン価格の低下が顕著となっており、これは家計に恵みの雨となっているが、大都市圏よりも自動車依存比率が高い地方にその恩恵はより大きなものとなっている。

　また、スーパーに買い出しに行くのに電車を使うケースは少ない。ガソリン価格の下落が自動車を使いやすくしている点も、地方スーパーにとっては少なからず好環境を与えている。

　地方スーパー株は総じて出来高流動性には乏しい弱みがあるが、その分、値運びは軽い。昨年来一貫して上昇トレンドを形成している銘柄も多く、ここは待ったなしで要注目となろう。

◆上値期待膨らむ地方スーパー株

　銘柄<コード>　　　　ひとくちコメント

バロー<9956.T>　　　東海・北陸を地盤とする有力スーパー、ドラッグストアも展開
アークス<9948.T>　　北海道最大の食品スーパー
イズミ<8273.T>　　　中四国と九州を地盤に大型ショッピングセンター
平和堂<8276.T>　　　滋賀県が営業基盤で大型店主力
サンエー<2659.T>　　沖縄県の総合流通トップ、外食も手掛ける
大黒天<2791.T>　　　岡山発祥のディスカウントスーパー、２４時間店舗を展開


出所：株経通信（株式会社みんかぶ）