前日に「買われた株！」総ザライ (2) ―本日につながる期待株は？―

■キッツ <6498> 　831円　(+33円、+4.1％)

　キッツ <6498> [東証Ｐ]が大幅高で5日ぶりに反発、一時5％を超える上昇で838円まで買われ、8月31日につけた年初来高値827円を一気に更新する強さをみせた。総合バルブメーカーで国内トップの商品シェアを有し、需要先は多岐にわたるが、ここ世界的に増設需要が高まっているLNG基地向けでも納入実績が豊富だ。LNG分野は日本規格でハイスペック商品を手掛けてきた。価格面で折り合いがつくように海外用モデルを開発、今後の需要獲得が期待されている。業績も好調で、22年12月期は営業利益段階で前期比26％増の113億円を予想、大幅増配に伴い配当利回りが3.7％前後と高い点も注目される。

■日農薬 <4997> 　858円　(+33円、+4.0％)

　日本農薬 <4997> [東証Ｐ]が大幅反発。20日午後1時ごろ、 スマートフォン用アプリ「レイミーのAI病害虫雑草診断」の診断対象作物に新たに「だいこん」「かぶ」「カリフラワー」の3作物を追加したと発表しており、これが好感された。同アプリは、カメラで撮影した作物や田畑に発生する病害虫／雑草の画像に対してAIによる診断を行い、生産者にとって防除に有効な薬剤情報を提供するもので、20年4月から配信している。今回の追加により、診断対象作物は15種類となる。

■住友精密 <6355> 　2,649円　(+98円、+3.8％)

　住友精密工業 <6355> [東証Ｓ]が大幅反発。産業用の各種熱交換器を製造するほか、航空機向け降着装置でも高い商品競争力を誇る。世界的にエネルギー安全保障の観点からLNG関連設備確保に向けた投資が活発化しており、LNG基地向けに気化装置供給を手掛ける同社にビジネスチャンスが広がっている。23年3月期営業利益は前期比7割増の32億1000万円予想と急回復が見込まれており、株価指標面でもPER6倍台でPBRは解散価値の半値を下回る0.4倍台に放置されていることで水準訂正余地が大きい。

■和田興産 <8931> 　874円　(+31円、+3.7％)

　和田興産 <8931> [東証Ｓ]が大幅高で3日続伸。前週末16日の取引終了後、集計中の第2四半期累計(3-8月)単独業績について、売上高が190億円から193億円（前年同期比10.3％増）へ、営業利益が17億円から21億円（同38.9％増）へ、純利益が9億円から12億7000万円（同54.7％増）へ上振れて着地し、あわせて中間・期末各21円の年42円を予定していた配当予想を中間・期末各22円の年44円へ引き上げたことが好感された。引き渡しが一部前倒しとなったことなどで売上高が計画を上回ることに加えて、分譲マンション販売セグメントにおける個別プロジェクトの採算性の向上、好調な営業活動による販管費の抑制などが寄与する。

■アグレ都市 <3467> 　1,514円　(+46円、+3.1％)

　アグレ都市デザイン <3467> [東証Ｐ]が4日ぶりに大幅反発。同社は16日取引終了後、23年3月期第2四半期累計(4-9月)の単独業績予想を修正。営業利益の見通しを従来の7億4500万円から9億3000万円（前年同期比66.4％増）に引き上げたことが好感されたようだ。売上高の見通しも従来の109億900万円から114億5200万円（同47.3％増）に上方修正。足もとで戸建て販売事業で販売価格がほぼ想定通り推移していることや、アセットソリューション事業で販売価格が概ね上振れて成約したこと、販管費が当初予想を下回る見込みとなったことが主な要因だとしている。なお、通期業績予想については、第3四半期以降に発売する戸建て住宅や収益マンションなどの販売の進捗を見極める必要があるとして従来見通しを据え置いている。

■プレミアＧ <7199> 　1,946円　(+55円、+2.9％)

　プレミアグループ <7199> [東証Ｐ]が反発。前週末16日の取引終了後、100％子会社プレミアソフトプランナーが提供する自動車整備工場向けソフトウェア「GATCH（ガッチ）」の導入ユーザー数が2500アカウントを突破したと発表しており、これが材料視された。「GATCH」は、自動車販売・整備事業者のCRM活動を支援するソフトウェアで、オンプレミス型、クラウド型のどちらの形式でも導入することができるのが特徴。自動車整備業界にもデジタルトランスフォーメーション（DX）化の波が押し寄せるなか、導入ユーザー数は右肩上がりに増加しており、同社では23年3月末に3000アカウント達成を目標としている。

■昭文社ＨＤ <9475> 　312円　(+8円、+2.6％)

　昭文社ホールディングス <9475> [東証Ｓ]が4日ぶりに反発。前週末16日の取引終了後、23年3月期の連結業績予想について、最終損益を1億円の赤字から2000万円の黒字（前期15億7800万円の赤字）へ上方修正したことが好感された。資産の有効活用と財務体質の改善を図るため、東京商品センターの土地・建物を譲渡するのに伴い、固定資産売却益1億1400万円を特別利益として計上するという。なお、売上高57億1000万円（前期比23.6％増）、営業損益9000万円の赤字（前期14億700万円の赤字）は従来見通しを据え置いている。

■扶桑化学 <4368> 　3,460円　(+80円、+2.4％)

　扶桑化学工業 <4368> [東証Ｐ]が反発。前週末16日の取引終了後、23年3月期の連結業績予想について、売上高を662億円から685億円（前期比22.8％増）へ、営業利益を156億5000万円から171億円（同13.7％増）へ、純利益を108億円から125億5000万円（同15.2％増）へ上方修正したことが好感された。旺盛な半導体需要により、電子材料及び機能性化学品事業の主力製品である超高純度コロイダルシリカの販売が好調に推移していることが要因。また、円安の進行により為替差益の計上が見込まれることも寄与する。

■石原産 <4028> 　1,064円　(+23円、+2.2％)

　石原産業 <4028> [東証Ｐ]が反発。前週末16日の取引終了後、村田製作所 <6981> [東証Ｐ]と積層セラミックコンデンサなどに使われるチタン酸バリウムの製造を行う合弁会社の設立で基本合意したと発表しており、これが好感された。今回の基本合意は、急速なIT機器の発展や自動車の電装化を背景に積層セラミックコンデンサの需要が今後も拡大が見込まれていることから、チタン酸バリウムの生産能力の向上を図るのが狙い。石原産及び100％子会社の富士チタン工業と村田製の3社で23年春ごろをメドに合弁会社を設立する予定で、詳細については現在協議中としている。

■東海理 <6995> 　1,522円　(+25円、+1.7％)

　東海理化電機製作所 <6995> [東証Ｐ]が3日続伸。20日、レンタカー事業者の無人運営を可能とする無人レンタカーシステムを開発し、プロトタイプ版の提供を開始すると発表しており、これが好材料視された。同システムは、車両検索／予約、決済、免許証確認（本人確認）、貸渡証発行、スマートフォンによる車の施解錠など、レンタカーの無人運営を実現する機能をすべて搭載。レンタカー事業者の業務効率化や省人化とレンタカー利用者の利便性の向上を同時に実現するとしており、23年1月の正式サービス開始を目指している。

■東宝 <9602> 　5,240円　(+70円、+1.4％)

　東宝 <9602> [東証Ｐ]が続伸。前週末16日の取引終了後、出資先のコンテンツ制作会社ＴＩＡ（東京都中野区）の株式を追加取得し子会社化したと発表しており、これが好感された。今回の追加取得により、東宝の持ち株比率は67.4％に上昇。また、子会社化に伴い「ＴＯＨＯ　ａｎｉｍａｔｉｏｎ　ＳＴＵＤＩＯ」に社名変更した。なお、同件が23年2月期業績に与える影響は軽微としている。

■ナフコ <2790> 　1,613円　(+20円、+1.3％)

　ナフコ <2790> [東証Ｓ]が4日ぶりに反発。20日午前10時ごろ、23年3月末時点の株主から株主優待制度を拡充すると発表しており、これが好感された。現行制度では毎年3月31日及び9月30日時点で1単元（100株）以上を保有する株主に、保有株数に応じて9月末の株主には500円分から2500円分、3月末の株主には1000円分から5000円分のUCギフト券を贈呈していたが、3月末の株主に対してUCギフト券または2000円分から1万円分のナフコ買い物券を選択できるようにする。

■東芝 <6502> 　5,101円　(+49円、+1.0％)

　東芝 <6502> [東証Ｐ]が3日続伸。18日付の日本経済新聞は、「中部電力 <9502> [東証Ｐ]やオリックス <8591> [東証Ｐ]など複数の日本企業が東芝に出資する検討を始めたことが17日、わかった」と報じた。東芝が公募している再編案に対して、投資ファンドの日本産業パートナーズ（ＪＩＰ）が日本企業に参加を呼び掛けており、中部電やオリックスなどが出資を検討しているという。東芝の再編に向けてＪＩＰのほか米ベインキャピタルなど4陣営が2次入札に進んでおり、各陣営は早ければ今月末にも正式な提案を提出し、今秋にも再編案が決定される可能性がある。

※20日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース