平成19年1月のレベルまでチャート上から、今後上向くと思われる。

理由は、トランプ政権による、日米間の合意が＋に働き、財テクに老大国日本としては、走るしかないからである。

日銀、財務省、銀行、すべて一蓮托生な日本である。それがどこへ着地するかは、政治と国民の「新しい世代、時代を産みつないでゆけるのか？」にかかっているだろう。