株価指数先物【引け後】 政治不安からTOPIX型に持ち高調整の動き

大阪12月限
日経225先物　39020　+10　（+0.02％）
TOPIX先物　2682.5　-7.5　（-0.27％）

　日経225先物（12月限）は前日比10円高の3万9020円で取引を終了。寄り付きは3万9060円と、シカゴ日経平均先物清算値（3万9170円）には届かず、小幅な上昇で始まった。上値の重さが意識されるなか、海外投資家による売り観測などもあり、現物の寄り付き直後には一時3万8790円まで売られる場面もみられた。ただし、その後は急速に切り返しており、前場中盤にかけて3万9000円を回復。前場終盤にはレンジを上放れ、ランチタイムで一時3万9150円まで買われた。後場は持ち高調整とみられるロング解消の動きが優勢となり、終了間際には3万9000円まで売られ、下落に転じる場面もみられた。

　日経225先物は現物の寄り付き直後に3万8790円まで売られたが、その後は終盤にかけてリバウンドの動きをみせた。朝方はファーストリテイリング <9983> [東証P]の弱い値動きが重荷となったものの、前週末に強いリバウンドをみせたディスコ <6146> [東証P]が続伸したほか、アドバンテスト <6857> [東証P]、東京エレクトロン <8035> [東証P]など指数インパクトの大きい値がさハイテク株の強い動きがロングに向かわせた。

　ただ、ファーストリテイリングは売り一巡後にいったん下落幅を縮めたが、後場は再び弱含むなか、ロング解消に向かわせたようだ。また、足もとで強い値動きが続いていた三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ <8306> [東証P]などメガバンクが売られたほか、政策期待で買われていた三菱重工業 <7011> [東証Ｐ]なども弱く、衆議院選挙を控えるなか、政権交代を警戒した持ち高調整の動きが強まったとの見方もあり、積極的な売買は手控えられた。

　日経225先物は朝方に3万8790円まで売られる場面もみられたが、その後は3万9000円を上回っての推移を継続しており、3万9000円を下回る局面においては、押し目狙いのロング対応は継続しておきたいところである。政治不安からショートが入りやすい面はあるが、短期的な売買が中心と考えられるため、その後のショートカバーは速いだろう。一方で、ボリンジャーバンドの+1σ（3万9530円）が抵抗線として意識されているため、リバウンドで+1σに接近する局面では、利益確定に伴うロング解消が入りやすいと考えられる。

　NT倍率は先物中心限月で14.54倍に上昇した。14.49倍と下落して始まり、一時14.45倍まで下げる場面もみられた。ただし、値がさハイテク株が日経平均型を支える形となった一方で、後場に入りメガバンクなどTOPIX型の売りが目立った影響がある。リバランスの動きが中心と考えられるが、足もとではTOPIX型の持ち型調整が意識されやすいだろう。

　手口面（12月限：立会内）では、日経225先物はABNクリアリン証券が1万3195枚、ソシエテジェネラル証券が8357枚、サスケハナ・ホンコンが2866枚、JPモルガン証券が2109枚、バークレイズ証券が1770枚、モルガンMUFG証券が935枚、SBI証券が768枚、みずほ証券が762枚、ドイツ証券が711枚、ゴールドマン証券が561枚だった。

　TOPIX先物は、ABNクリアリン証券が1万3503枚、ソシエテジェネラル証券が1万1779枚、バークレイズ証券が2453枚、モルガンMUFG証券が2317枚、ゴールドマン証券が1927枚、JPモルガン証券が1860枚、サスケハナ・ホンコンが1746枚、ビーオブエー証券が753枚、UBS証券が469枚、野村証券が422枚だった。

株探ニュース