TOPPANホールディングス、CDP「気候変動」において最高評価「Aリスト」に選定

気候変動課題の高い目標設定・リスク管理・情報開示などの取り組みが評価され選定

　TOPPANホールディングス株式会社（本社：東京都文京区、代表取締役社長：麿 秀晴、以下 TOPPANホールディングス）は、環境情報開示に関する国際的な非営利団体「CDP」による2023年度調査において、「気候変動」カテゴリでの最高評価「Aリスト」に選定されました。




　CDPは国際的な環境非営利団体で、世界の企業・自治体を対象に、環境問題に関する高い目標設定・リスク管理・情報開示などの取り組みについて調査・評価を行っています。CDPが年次で実施している評価プロセスは、気候変動に関する情報開示の枠組みであるTCFD（気候関連財務情報開示タスクフォース）提言にも準拠しており、企業の環境活動評価のグローバルスタンダードとして広く認知されています。2023年度は、136兆米ドル以上の資産を持つ740 社以上の署名金融機関が、CDPを通じて環境への影響、リスク、機会に関するデータの開示を要請し、過去最多の約23,000社の企業がこれに応じています。
CDPの評価カテゴリの一つである「気候変動」の2023年度評価では、全世界で346社、日本企業は109社が、最高評価である「Aリスト」企業に選定されました。

　TOPPANグループはこれまで、将来にわたってあらゆる生命が存続できる持続可能な社会の実現に向けた取り組みを加速させるため、様々な取り組みを継続的に実施しています。
2023年4月には、地球環境課題への長期的な取り組み方針である「TOPPANグループ環境ビジョン2050」（以下、本ビジョン）を拡充し、新たなテーマとして「生物多様性の保全」を追加、環境課題への取り組みをサプライチェーン全体や地域社会との協働で進めていくことを宣言しました。また本ビジョンの更新に合わせて、SDGs目標年に合わせ設定している「TOPPANグループ2030年度中長期環境目標」についても、目標値の上方修正、新目標の設定を行っています。
2024年1月にはTNFD（自然関連財務情報開示タスクフォース）最終提言に賛同表明すると共に、TNFDの議論をサポートするステークホルダーの国際組織「TNFDフォーラム」にも参画。本ビジョンで掲げた「生物多様性の保全」の取り組みを継続して強化しています。

　TOPPANホールディングスは今後も、「DX（Digital Transformation）」と「SX（Sustainable Transformation）」によってワールドワイドで社会課題を解決するリーディングカンパニーとして、持続可能な社会の実現と企業価値の向上を両立させる取り組みを進めていきます。

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