前日に「買われた株！」総ザライ (2) ―本日につながる期待株は？―

■三菱ＵＦＪ <8306> 　804円　(+42.9円、+5.6％)

　三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ <8306> を筆頭にメガバンクの上値追いが鮮明となった。米国ではFRBのタカ派姿勢を受けて長期金利の上昇傾向が顕著となっている。米10年債利回りは21日の取引終了時に2.29％台まで上昇、ここにきて水準が急速に切り上がっている。また、日本国内でも米債券市場に追随し、22日朝方に新発10年物国債の利回りが0.215％と約1ヵ月ぶりの水準まで上昇しており、 メガバンクにとっては運用環境の改善が見込める状況にある。メガバンクは配当利回りも高いことで、3月期末を目前にインカムゲイン狙いの買いも誘導したようだ。

■助川電気 <7711> 　934円　(+49円、+5.5％)

　助川電気工業 <7711> [ＪＱ]や木村化工機 <6378> など原発関連の一角が高かった。16日に発生した福島県沖地震の影響で一部の火力発電所の停止が続くなか、22日は気温低下により電力需要が増加していることで首都圏を中心に電力需給が厳しい状況となっている。経済産業省が東京電力・東北電力管内に初となる「需給ひっ迫警報」を発令するなど危機感が高まっており、こうしたなか株式市場では今後原発再稼働に向けた動きが進むとの思惑から関連銘柄の一角に買いが向かった。

■スポーツＦ <7080> 　1,310円　(+68円、+5.5％)

　スポーツフィールド <7080> [東証Ｍ]が3日続急伸。18日の取引終了後、24年12月期に営業利益2億7400万円（22年12月期予想6100万円）を目指す中期経営計画を発表したことが好感された。コロナの影響や費用の増加によって低下した利益率を回復軌道へ転換し、筋肉質な経営により利益率の更なる向上を目指すとしている。

■カチタス <8919> 　3,395円　(+125円、+3.8％)

　カチタス <8919> が大幅反発。22日朝放送のテレビ東京系情報番組「ニュースモーニングサテライト」の「輝く！ニッポンのキラ星」コーナーで、全国の空き家問題を救う企業として同社が紹介されたことが好材料視されたようだ。

■日経レバ <1570> 　13,815円　(+385円、+2.9％)

　ＮＥＸＴ　ＦＵＮＤＳ　日経平均レバレッジ・インデックス連動型上場投信 <1570> [東証Ｅ]が大幅高で6連騰。日経平均株価に連動するように組成されたETFで価格変動率が2倍に基本設定されており、前週からの急速な戻り相場で短期資金の流入が活発化している。ウクライナ情勢の不透明感やインフレ懸念などが重荷となってはいるものの、足もとでは空売り筋の買い戻しが顕著となり、踏み上げ相場の様相を呈している。一方、日経レバほどではないが、日経平均株価に逆方向に連動するＮＥＸＴ ＦＵＮＤＳ 日経平均ダブルインバース・インデックス連動型上場投信 <1357> [東証Ｅ]も個人投資家の売買が活発。22日は3％を超える下落で75日移動平均線をマドを開けて下抜ける形となった。

■アコム <8572> 　314円　(+7円、+2.3％)

　アコム <8572> が反発。18日の取引終了後、フィンテックスタートアップのＣｒｅｚｉｔ Ｈｏｌｄｉｎｇｓ（東京都港区）と業務提携契約を締結したと発表しており、これが好材料視された。消費者金融会社であるアコムの実績・ノウハウとＣｒｅｚｉｔが有する金融サービスに必要なシステム基盤やオペレーションを提供するプラットフォーム「Credit as a Service Platform」（CaaS PF）を融合することで、より多くの顧客にシームレスで快適な金融サービスを提供するのが狙い。提携により、アコム新設子会社ＧｅＮｉＥへのCaaS PF導入を図るほか、Credit as a Service（クレジット・アズ・ア・サービス）の創出に取り組むとしている。

■ライフコーポ <8194> 　3,215円　(+65円、+2.1％)

　ライフコーポレーション <8194> が4日ぶりに反発。前週末18日の取引終了後、集計中の22年2月期連結業績について、売上高が7600億円から7680億円（前の期比1.2％増）へ、営業利益が190億円から225億円（同17.8％減）へ、純利益が125億円から150億円（同15.8％減）へ上方修正したことが好感された。新型コロナウイルス感染症の拡大が続くなか、内食需要が引続き堅調に推移するとともに、新店、改装店が順調に推移していることが要因としている。

■スズキ <7269> 　4,143円　(+81円、+2.0％)

　スズキ <7269> が反発。同社は20日、インド・ニューデリーで開催された日印経済フォーラムのなかで、カーボンニュートラルの実現に向けて電気自動車（EV）及びEV向け車載用電池の現地生産に約1500億円を投資することについて、インド・グジャラート州と覚書を締結したと発表。覚書の概要は、EV生産のための生産能力増強（稼働時期2025年）、EV向け車載用電池工場の建設（同26年）、車両解体・リサイクル工場の建設（同25年）などとなっている。

■東エレク <8035> 　59,480円　(+1,120円、+1.9％)

　東京エレクトロン <8035> が上値追い基調を続け4日続伸と気を吐いた。前日21日の米国株市場では 半導体関連株が利食われ、フィラデルフィア半導体株指数（ＳＯＸ指数）も5営業日ぶりに反落した。しかし、個別にエヌビディア などは高く、ＳＯＸ指数の下落率はわずか0.2％台にとどまっている。東京市場では東エレクなどの半導体主力株は売り込まれた分だけ戻り足にも勢いがあり、同社株は今月17日にマドを開けて買われた後も投資資金の流入が継続、22日は早くも中期波動の分水嶺である75日移動平均線を上回る水準まで株価を切り上げた。

■日本取引所 <8697> 　2,291円　(+40円、+1.8％)

　日本取引所グループ <8697> が5日続伸。同社は22日正午、22年3月期の連結業績予想について、売上高を1310億円から1355億円（前期比1.6％増）へ、営業利益を675億円から735億円（同1.4％減）へ、純利益を460億円から500億円（同2.7％減）へ上方修正すると発表した。また、年間配当予想は53円から72円へ増額する。期末配当予想を27円から46円へ上方修正するもので、内訳は普通配当31円、特別配当15円。1日平均の売買代金・取引高について、最近の市況動向を踏まえて見直し、それに伴って業績や配当の見通しを修正するとした。

■トヨタ <7203> 　2,055円　(+35円、+1.7％)

　トヨタ自動車 <7203> が反発。そのほか、ホンダ <7267> 、日産自動車 <7201> など自動車株が上値指向となった。米長期金利の上昇を背景とする日米金利差拡大を受け、外国為替市場でドル買いの動きが活発化、1ドル＝119円台半ばまで円安が進行していることで、輸出株セクターでも為替感応度の高い自動車セクターにはプラス材料として働いている。なお、トヨタ、ホンダ、日産自の22年3月期通期想定為替レートはいずれも111円に設定されていた。来期の業績予想においても、ここ最近の円安基調は収益上乗せ要因として意識されそうだ。

※22日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース