2,204円
ダイトロンのニュース
■マツダ <7261> 1,680円 (+75円、+4.7%)
マツダ <7261> [東証P]が大幅高で3日続伸。大和証券が5日、マツダのレーティングを「3」から「2」に引き上げた。目標株価は1300円から1800円に見直している。良好な米国市場が追い風となるなか、米国工場の2直稼働に伴う中型SUV「CX─50」の供給改善や、新型3列シートの「CX─90」の本格展開により、取り組みの成果が販売台数に直結しやすくなると分析する。同証券は競争環境や為替水準の変化によるリスクなどを考慮し、短期(3~6ヵ月)を意識して推奨したいとしている。
■三桜工 <6584> 1,021円 (+36円、+3.7%)
三櫻工業 <6584> [東証P]が大幅高で8日続伸。4ケタ大台を回復し、連日の年初来高値更新。6日で8連騰、しかも日足5陽連となり上げ足も加速した。独立系の自動車部品メーカーで、自動車用チューブで高い商品競争力を誇りグローバルに展開、海外売上高比率は8割に及ぶ。特に経済成長著しいインドでの展開に力を入れており、中期的な成長戦略に注目が集まっている。世界的な電気自動車(EV)シフトにも早くから対応、6月にはステランティス・グループから小型SUV向けブレーキ配管の新規受注を獲得したことを発表している。全固体電池分野の研究開発でも先駆的存在で、ハイブリッド車やEVへの需要拡大を背景に存在感を高めている。6日の株価4ケタ大台乗せでPBRもちょうど1倍に到達、経営努力が奏功し東証の改善要請に応える格好となった。
■Rフィールド <2910> 1,598円 (+53円、+3.4%)
ロック・フィールド <2910> [東証P]が大幅反発。同社は5日取引終了後、24年4月期第1四半期(5-7月)の連結決算を発表。営業利益は前年同期比14.5%増の4億8200万円となり、上半期計画8億100万円に対する進捗率が60.2%となったことが好感されたようだ。売上高は同3.0%増の125億8000万円で着地。価格改定の効果や商品施策の実施などが寄与した。なお、上半期及び通期の業績予想は従来計画を据え置いている。
■ダイトロン <7609> 3,180円 (+105円、+3.4%)
ダイトロン <7609> [東証P]が大幅高で3日続伸。岩井コスモ証券は5日、同社株の投資判断を新規「A」でカバレッジを開始した。目標株価は3600円とした。同社は産業用エレクトロニクスの専門商社。メーカー機能を併せ持ち、コネクターやハーネス、電源機器などのオリジナル製品を強みとしている。第2四半期(1-6月)の連結営業利益は前年同期比10.4%増の34億7500万円で着地。高水準の受注残を抱え、オリジナル製品比率の拡大が寄与した。23年12月期の同利益は57億3000万円(前期比5.3%減)が予想されているが、同証券では60億円への上方修正を見込んでいる。
■フリー <4478> 3,220円 (+105円、+3.4%)
フリー <4478> [東証G]が大幅高で3日続伸。同社は6日、10月開始予定のインボイス制度に対応した請求書を無料で作成できる「freee請求書」のスマートフォンアプリ(iOS、Android対応)の提供を開始したと発表。これが新たな買い手掛かりとなったようだ。このサービスにより、インボイス制度開始に伴い新たに請求書に記入が必要となった項目「税率ごとの消費税額及び適用税率」及び「適格請求書発行事業者の登録番号」に対応した請求書の発行が外出先や移動中でも手軽に行うことが可能。作成した請求書はそのままスマホアプリ上からメールで送ることができるという。
■住友ゴ <5110> 1,588円 (+40.5円、+2.6%)
住友ゴム工業 <5110> [東証P]が反発。SMBC日興証券は5日、同社株の投資評価を「2」から「1」へ引き上げた。目標株価は1350円から1850円に見直した。過去の売り上げ追求からバランスシートを重視した経営への転換に伴い収益改善が進む局面にあることを評価。また、米国工場を中心とする構造改革効果が当面の大きな利益成長材料とみている。同証券では23年12月期の連結営業利益は従来予想407億円を450億円(会社予想410億円)に見直したほか、24年12月期の同利益も562億円から640億円へ増額修正している。
■ギフトHD <9279> 2,762円 (+68円、+2.5%)
ギフトホールディングス <9279> [東証P]が5日続伸。同社は5日取引終了後、8月度の直営店売上速報を公表。既存店売上高は前年同月比17.0%増となり、13ヵ月連続で前年実績を上回ったことが好感されたようだ。気温が下がるディナー帯を中心に多数の来店があったことから、既存店の客数は同10.3%増、客単価は同6.1%増に伸長した。なお、全店ベースの売上高は同33.2%増となっている。
■トヨタ <7203> 2,651円 (+62円、+2.4%)
トヨタ自動車 <7203> [東証P]が反発。株価を再び2600円台に乗せ、新値圏での強調展開を続けている。足もとで米長期金利が上昇傾向を強めており、日米金利差拡大から外国為替市場ではドルを買う動きが一段と強まり、一時1ドル=147円台後半まで円安が進行、これが為替感応度の高い同社など自動車セクターには追い風材料となっている。トヨタの24年3月期の通期想定為替レートは1ドル=125円で実勢よりも22円以上も円高水準に設定されており、想定外の為替メリットが生じる公算が大きくなっている。6日は、このほかホンダ <7267> [東証P]や日産自動車 <7201> [東証P]など他の自動車株も揃って上値を指向し全体指数の上昇に貢献した。
■TOYO <5105> 2,236円 (+48.5円、+2.2%)
TOYO TIRE <5105> [東証P]が反発。SMBC日興証券が5日、TOYOの目標株価を2100円から2700円に引き上げた。投資評価は「1」を継続する。原材料費の改善に加え、下期以降の高インチ製品の販売回復によるミックスの改善や、円安効果を想定。免震ゴム問題関連のキャッシュアウトが減少に向かうなか、競合との比較で遅れをとる配当性向の引き上げ議論が進むかという点に注目が集まる可能性も指摘する。同証券はTOYOの24年12月期営業利益予想を685億円から720億円に見直した。
■INPEX <1605> 2,199.5円 (+38円、+1.8%)
INPEX <1605> [東証P]が4日続伸と石油関連株が軒並み高となった。そのほか石油資源開発 <1662> [東証P]が上昇したほか、ENEOSホールディングス <5020> [東証P]や出光興産 <5019> [東証P]、コスモエネルギーホールディングス <5021> [東証P]といった大手石油元売りも値を上げた。5日の米原油先物相場はWTI(ウエスト・テキサス・インターミディエート)の10月限が前営業日の1日に比べ1.14ドル高の1バレル=86.69ドルに上昇。一時88.07ドルと昨年11月中旬以来、約10ヵ月ぶりの水準に値を上げた。サウジアラビアが日量100万バレルの自主減産を12月末まで3ヵ月延長すると表明。また、ロシアも原油輸出の削減を年末まで延長することを明らかにした。これを受け、市場には原油需給引き締まりへの警戒感が強まった。5日の米国市場で、エクソン・モービル
■ABCマート <2670> 2,672.5円 (+27円、+1.0%)
エービーシー・マート <2670> [東証P]が反発。5日の取引終了後に発表した8月の既存店売上高は前年同月比20.8%増となった。7月に続き前年同月比で20%を超える伸びを示しており、買いを促す要因となったようだ。全店売上高は同22.0%増となった。台風の影響で西日本の店舗で休業があったものの、都心部の路面店や商業施設を中心に好調に推移した。サンダルやTシャツの販売が堅調だったという。
※6日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。
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