1,131円
マーキュリアホールディングスのニュース
■ヘッドウォ <4011> 3,850円 (+700円、+22.2%) ストップ高
ヘッドウォータース <4011> [東証G]がストップ高。前週末20日の取引終了後、米エヌビディア
■ミュチュアル <2773> 881円 (+150円、+20.5%) ストップ高
ミューチュアル <2773> [東証S]がストップ高。前週末20日の取引終了後、マーキュリアホールディングス <7347> [東証P]の子会社であるマーキュリアインベストメント系のエムズがミュチュアルに対し、非公開化を目的にTOBを実施することを明らかにした。TOB価格を1株1800円としていることから、これにサヤ寄せする格好となっている。買い付け予定数は645万1762株(下限430万1200株、上限設定なし)で、買い付け期間は23日から7月14日まで。なお、TOB成立後に同社株は上場廃止となる予定で、これを受けて東京証券取引所は20日付で監理銘柄(確認中)に指定している。
■日伸銅 <5753> 1,948円 (+228円、+13.3%)
日本伸銅 <5753> [東証S]が続急騰。前週末20日の取引終了後、上限を15万株(発行済み株数の6.80%)、または3億円とする自社株買いを実施すると発表したことが好感された。取得期間は22年5月23日から23年5月22日まで。株主還元及び資本効率の向上と経営環境に応じた機動的な資本政策を遂行することを目的としているという。
■JTOWER <4485> 6,740円 (+720円、+12.0%)
JTOWER <4485> [東証G]が続急騰。前週末20日の取引終了後、都営地下鉄大江戸線都庁前駅で、インフラシェアリングによる 5Gの電波環境整備を実施し、5月21日にサービスを開始すると発表したことが好感された。同事業は、東京都交通局が大江戸線都庁前駅構内の5G整備にあたりアンテナなどの必要機器の整備、検証などを行う協力事業者の募集を行い、同社が協力事業者に選定されて実施。インフラシェアリングを活用した5G電波環境の整備、検証、運用を行うという。なお、地下鉄構内でのインフラシェアリングによる5G電波環境整備は、国内初の試みとなる。
■スタティアH <3393> 741円 (+77円、+11.6%)
東証プライムの上昇率トップ。スターティアホールディングス <3393> [東証P]が続急騰。中小企業向けなどを中心に複合機などの情報関連機器の販売及び保守サービスを展開し、デジタルマーケティング事業にも傾注する。22年3月期決算は営業利益が3億4400万円(前の期実績は2100万円)と従来計画を大きく上振れて着地したが、23年3月期営業利益は更に前期比倍増となる7億円を見込んでいることで、業績変化に対するマーケットの注目が高まった。16日にマド開けて急騰した後、600円台前半で目先利益確定の売りが吸収され、大勢2段上げの様相となったが、市場では「業績が一時的に落ち込んでいたことで、昨年夏場以降の株価の下げが際立っていた。直近は同社の開示資料からグループの成長戦略への評価が再燃している。株式需給面では売りが出尽くしていることで、これも買いやすさにつながっているようだ」(中堅証券ストラテジスト)とする見方があった。
■佐藤食品 <2814> 1,547円 (+152円、+10.9%) 一時ストップ高
佐藤食品工業 <2814> [東証S]が急反騰。前週末20日の取引終了後、創業者の佐藤仁一氏が所有する同社株205万1790株(発行済み株数の32.74%)を無償で取得すると発表しており、これを材料視した買いが入ったようだ。佐藤仁一氏の逝去に伴い、同氏の遺言に基づいて遺言執行者から同社に対し株式の無償譲渡の通知があったという。会社側では、株主価値の向上と将来的に有効利用を図るため、これに応じることにしたとしている。なお、23年3月期の配当予想に変更はない。
■ラクーンHD <3031> 1,567円 (+119円、+8.2%)
東証プライムの上昇率4位。ラクーンホールディングス <3031> [東証P]が続急伸。今年の大発会につけた高値1569円を上回り年初来高値を更新した。アパレルや雑貨のECサイトを運営するが、在宅消費ニーズの高まりなどを追い風に21年4月期の営業利益は前の期比7割増益と急成長を果たしたが、22年4月期については、増収ながら前の期比9%減の10億9000万円予想と減益に転じる見通しにある。ただ、株式需給面では成長鈍化を拠りどころに空売りが入り、直近の東証信用残は信用倍率が1.2倍と拮抗、日証金では株不足に陥り逆日歩が付く状況にある。またこれ以外にも、貸株調達による外資系証券の空売りが高水準で、目先この買い戻しの動きが観測されている。
■東京海上 <8766> 7,300円 (+518円、+7.6%)
東証プライムの上昇率9位。東京海上ホールディングス <8766> [東証P]やSOMPOホールディングス <8630> [東証P]、MS&ADインシュアランスグループホールディングス <8725> [東証P]といった損保株が大幅高。損保3社は先週末20日取引終了後に決算発表を行い22年3月期が最高益となったことを明らかにするとともに、自社株買いや増配を発表したことが好感された。東京海上の前3月期の連結純利益は前の期比2.6倍の4204億8400万円だった。保険引受利益や資産運用利益などが好調だった。同時に1250万株(発行済み株式数の1.8%)、500億円を上限とする自社株買いを発表した。23年3月期の同利益は前期比2.3%増の4300億円の見通し。今期配当も前期比45円増の年300円に増配する。SOMPOとMS&ADの今3月期予想は減益見通しだが、両社も自社株買いに加え、今期も増配を見込むなど積極的な株主還元を評価する買いが入った。
※23日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。
株探ニュース
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