前日に「買われた株！」総ザライ ―本日につながる期待株は？―

■アトラＧ <6029> 　229円　(+50円、+27.9％) ストップ高

　アトラグループ <6029> [東証Ｓ]がストップ高。200円台に乗せて年初来高値を更新した。17日、メディアシーク <4824> [東証Ｇ]とともに、ブレインテックを活用した施術サービスの提供を開始すると発表。これが株価の刺激材料となった。接骨院などに向けて痛みの緩和を目的に、脳波を活用したブレインテックトレーニングサービスを提供する。アトラ請求サービスの会員に提供する院内管理システム「A-COMS」と、メディアSのアプリとのシステム連携を図るとともに、脳波データを活用して施術後の患者の状態を多面的に評価し、新しい施術の実施を模索する。

■フジタコーポ <3370> 　381円　(+80円、+26.6％) ストップ高

　フジタコーポレーション <3370> [東証Ｓ]がストップ高。14日取引終了後に発表した4-6月期連結決算は売上高が10億9700万円（前年同期単独10億600万円）、営業損益が1400万円の黒字（同3400万円の赤字）だった。収益改善の進展を評価した買いが入り、足もと上げ足を加速させた。新型コロナウイルス対策の緩和が追い風となった。商品価格値上げなどの影響や子会社取得により売上高が増加。原価・水光熱費の高騰による影響があったものの、増収効果で吸収した。

■メルディアＤ <1739> 　763円　(+100円、+15.1％) ストップ高

　メルディアＤＣ <1739> [東証Ｇ]がストップ高。16日の取引終了後、同社の親会社である三栄建築設計 <3228> [東証Ｐ]に対し、オープンハウスグループ <3288> [東証Ｐ]が完全子会社化を目指し、1株2025円で株式公開買い付け（TOB）を実施すると発表した。メルディアDは15日、24年6月期が減益となる見通しを発表し、翌16日に株価は急落していた。TOB成立後、オープンＨの傘下にメルディアＤが入る見込みとなったことで、PER（株価収益率）が4倍台にとどまる同社に対しては、収益性の向上と割安感の修正への思惑が膨らみ、買い戻しが集まった。メルディアＤは16日の取引終了後、親会社に対するTOBについての適時開示を告知するとともに、メルディアＤの株式は上場維持されると表明した。

■ヘッドウォ <4011> 　7,690円　(+1,000円、+15.0％) ストップ高

　ヘッドウォータース <4011> [東証Ｇ]がストップ高。前日16日まで2営業日連続のストップ安に売り込まれていた。17日も朝方は追い証絡みの投げ売りでウリ気配スタートとなったが、寄った直後からリバウンド狙いの買いが集中する格好となった。同社が14日取引終了後に発表した23年12月期第2四半期累計(1-6月)の連結決算は、売上高が前年同期比79.3％増の11億5800万円、最終損益が3000万円の黒字（前年同期は800万円の赤字）と改善色を鮮明としたが、直近の4-6月期でみると売上高が1-3月期を下回り、最終損益は赤字となっており、これを売り材料に株価急落の憂き目をみた。しかし市場では「悪いところをほじくり返したような売り仕掛けで実態面ではここまで売り込む理由がない」（中堅証券ストラテジスト）という声も出ていた。足もとマーケットで顕在化している“グロース狩り”の流れに乗せられた形だが、実際に直近で貸株調達による外資系証券経由の空売りが急増していた。17日は値幅制限下方拡大となり、ストップ安は4000円（株価では2690円まで）に広げられたが、このタイミングでは売り込めないと見た売り方のショートカバーが作用して戻り足に弾みがついた。もっとも、16日までの2営業日は取引時間中に商いが成立しないストップ安配分だったことで、追い証回避の潜在的な売り圧力は残っていると思われる。ストップ高をつけた後は再び剥がれる格好となっており、しばらくは売りと買いのせめぎ合いで不安定な値動きが予想される。

■三栄建築 <3228> 　2,019円　(+176円、+9.6％)

　東証プライムの上昇率2位。三栄建築設計 <3228> [東証Ｐ]が5日続急伸。16日の取引終了後、同社に対しオープンハウスグループ <3288> [東証Ｐ]が、1株2025円で株式公開買い付け（TOB）を実施すると発表した。完全子会社化を目指す。株価はTOB価格にサヤ寄せする展開となった。買付予定数は2121万7079株で、下限は1414万4700株。上限は設定しない。買付期間は8月17日から9月28日まで。三栄建築の創業者で元社長の小池信三氏と小池氏の親族が保有する企業との間で、TOBの応募契約を締結したという。三栄建築もTOBに賛同の意見を表明した。三栄建築を巡っては、元社長が指定暴力団の組員に対し金銭を供与したとして、東京都公安委員会から暴力団排除条例に基づく勧告を受けていた。オープンＨは戸建事業の拡大などにつなげる構え。東京証券取引所は16日、三栄建築を監理銘柄（確認中）に指定した。

■ソフトウェア <3733> 　10,120円　(+700円、+7.4％)

　ソフトウェア・サービス <3733> [東証Ｓ]が続急伸。同社は16日取引終了後、7月度の月次売上高が前年同月比84.8％増の32億5700万円になったと発表。5ヵ月連続で前年実績を上回ったことが好感されたようだ。なお、受注高は同2.4倍の33億2000万円、受注残高は同25.9％増の112億3300万円となっている。

■イオンファン <4343> 　3,210円　(+200円、+6.6％)

　東証プライムの上昇率3位。イオンファンタジー <4343> [東証Ｐ]が急反発。同社は16日取引終了後、7月度の売上概況（国内事業）を公表。既存店売上高は前年同月比11.5％増となり、伸び率が6月度の3.8％増から拡大したことが好感されたようだ。商品売上は同2.1％減にとどまったが、遊戯機械売上が同14.7％増と大きく伸びたことが寄与。なお、全店ベースの売上高は同15.6％増だった。

■神栄 <3004> 　1,422円　(+82円、+6.1％)

　神栄 <3004> [東証Ｓ]が3日続急伸。16日の取引終了後、メディパルホールディングス <7459> [東証Ｐ]の連結子会社であるメディセオが、医療用医薬品の高機能物流センター（ＡＬＣ）に、神栄の連結子会社である神栄テクノロジーが開発した温度管理システムを導入する予定だと発表し、手掛かり視されたようだ。導入されるクラウド型温度管理システムは、停電などの異常時におけるバックアップ機能を強化するとともに、設定温度を逸脱した場合は即座にアラートを発信するなど、品質の一元管理と現場の迅速な対応を可能にする。メディセオの東北ＡＬＣ（岩手県花巻市）を皮切りに、今年9月に完成予定の阪神ＡＬＣ（兵庫県西宮市）など他拠点に順次導入する予定という。

■シノプス <4428> 　1,078円　(+62円、+6.1％)

　シノプス <4428> [東証Ｇ]が急反発。17日、伊藤忠商事 <8001> [東証Ｐ]とともに、食品デマンド・チェーン・マネジメントの実証実験を、スーパーマーケットを運営するウオロク（新潟市中央区）で開始したと発表し、材料視されたようだ。小売業の需要予測データを卸売業や製造業につなげてサプライチェーンの最適化を目指す。シノプスで算出した店舗の需要予測データを活用し、物流センターの稼働効率の向上を図るとともに、特売品の需要予測を14日先まで行い、従来は数日前に確定していた卸売業者への発注を14日前に確定させる。これにより、在庫調整業務の負荷低減や過剰在庫、欠品などのリスク抑制につなげる。

■Ｙｓテーブル <2798> 　2,598円　(+128円、+5.2％)

　ワイズテーブルコーポレーション <2798> [東証Ｓ]が急反発。16日の取引終了後、株主優待制度の一部変更を発表し、これを前向きに受け止めた買いが入ったようだ。これまでは2月と8月の末日を基準日として100株以上を保有する株主に対し、直営店などで利用できる1000円分の株主優待券を5枚贈呈していた。今回、200株以上300株未満の株主には同優待券を10枚、300株以上保有の株主には15枚贈呈する形とする。100株以上を3年以上継続保有する株主に2月末を基準日として贈呈する株主向けメンバー「XEX MEMBERS CLUB」の優待は継続する。一方、優待を受けられる店舗について、これまではフランチャイズ店舗が含まれていたが、今後は直営店舗（一部店舗及び商品を除く）を対象とする。今年8月末日を基準日とする株主名簿に記載または記録された株主より適用する。

■網屋 <4258> 　1,760円　(+81円、+4.8％)

　網屋 <4258> [東証Ｇ]が7日ぶり大幅反発。同社はネットワークやデータのセキュリティー対策を手掛け、クラウド活用のストック型ビジネスに経営の重心を置いている。企業のデジタルトランスフォーメーション（DX）投資需要を取り込み、業績は増収増益路線をまい進している。16日取引終了後、グローバルセキュリティエキスパート <4417> [東証Ｇ]とログに基づくセキュリティー対策強化やエンジニア向けセキュリティートレーニング講座の提供で業務提携することを発表、これを材料視する形で投資資金が流入した。

■アイコム <6820> 　2,985円　(+99円、+3.4％)

　アイコム <6820> [東証Ｐ]が3日ぶり大幅反発。同社は16日取引終了後、24年3月期通期の連結業績予想を修正。営業利益の見通しは従来の29億円から30億3000万円（前期比6.3％増）に引き上げた。売上高予想も350億円から362億円（同5.9％増）に上方修正。海外市場における経済活動の正常化に伴う強い需要に加え、為替が円安方向で推移していることが追い風になるとしている。なお、想定する平均為替レートは1ドル＝137円（前回公表は128円）、1ユーロ＝148円（同138円）としている。また、期末配当を従来計画比17円増額の57円とすることもあわせて発表。これにより、中間配当25円と合計した年間配当は82円（前期は72円）となる。

■Ｅストアー <4304> 　1,345円　(+38円、+2.9％)

　Ｅストアー <4304> [東証Ｓ]が3日続伸。17日午後1時ごろ、ECカート「Eストアーショップサーブ」において、台湾企業が提供するRosetta AI（ロゼッタ・エーアイ）への接続機能を日本で初めて導入すると発表。これが材料視されたようだ。ロゼッタ・エーアイは、ファッションとライフスタイル分野に特化したパーソナライゼーションプラットフォーム。ビジュアルAIで商品の画像を解析して細かな特徴を理解すると同時に、サイト上での顧客の反応や行動を観察し、顧客の好みを理解して商品のレコメンドを行うという。

■ダイワ通信 <7116> 　1,606円　(+45円、+2.9％)

　ダイワ通信 <7116> [東証Ｓ]が4日ぶり反発。16日の取引終了後、プールで溺れた人を顔認証とAIで検知するシステムの開発に着手すると発表。夏休みシーズンで水の事故の頻発が警戒されるなかにあって、今後の事業展開を期待した買いが入ったようだ。会員制フィットネスクラブを運営するエイム（石川県金沢市）と共同で開発する。防犯カメラ・顔認証端末とAI画像解析システムを組み合わせ、安全にプールを利用できる環境づくりを目指す。

■メディシノバ <4875> 　343円　(+9円、+2.7％)

　メディシノバ・インク <4875> [東証Ｓ]が4日ぶり反発。17日、欧州特許庁から「MN─166（イブジラスト）」による進行型多発性硬化症（進行型MS）に伴う黄斑損傷を適応として出願中の特許に関し、承認通知を受領したと発表。これを材料視した買いが入ったようだ。今回の特許は眼科領域での神経変性疾患・神経障害・神経損傷の治療法に対するもので、特に進行型MSに伴う黄斑損傷の治療を対象とする。承認を受けた特許は少なくとも2039年10月までカバーするとしている。

■ＦＰパートナ <7388> 　3,725円　(+80円、+2.2％)

　ＦＰパートナー <7388> [東証Ｇ]が反発。ＳＢＩ証券が16日、FPパートナの目標株価を5250円から5800円に引き上げた。投資判断は「買い」を継続した。営業社員数が堅調に伸長し、年10％前後の保険の新契約件数増加は今後も持続可能と推測。他社からの保有契約の譲り受けや新規事業の拡大が予想を上回る形で進めば、カタリストになると指摘する。同証券はFPパートナの24年11月期の営業利益予想を63億2500万円から64億800万円に増額した。

■ＲＳＣ <4664> 　706円　(+14円、+2.0％)

　アール・エス・シー <4664> [東証Ｓ]が3日ぶり反発。16日の取引終了後、AI警備システム開発のアジラ（東京都町田市）と業務提携すると発表。アジラが手掛けるAI警備システム「AI Security asilla」を、RSCが運用管理する施設などに導入を進めていくという。

■日本情報Ｃ <4054> 　875円　(+15円、+1.7％)

　日本情報クリエイト <4054> [東証Ｇ]が反発。16日の取引終了後、アマゾン・ウェブ・サービス（ＡＷＳ）のデータマーケットプレイス「AWS Data Exchange」を通じ、賃貸住宅の賃料や空室率に関する指標を有料コンテンツとして提供することを決めたと発表した。今後の事業へのポジティブな影響を期待した買いが入ったようだ。AWS Data Exchangeは世界のさまざまなデータプロバイダーから提供されるデータセットにアクセスできるサービス。今回提供するのは「クリエイト賃貸住宅インデックス（CRIX）」で、全国各地域の賃貸住宅の賃料と空室率の推移を時系列で把握、比較することが可能になる。同サービスを通じて有料コンテンツを提供する事例は、同社で2例目になるという。

■ジェイフロ <2934> 　4,650円　(+50円、+1.1％)

　ジェイフロンティア <2934> [東証Ｇ]が続伸。17日、オンライン診療・服薬指導・処方薬配送アプリ「SOKUYAKU」について、ウェブブラウザ版の提供開始を発表し、材料視されたようだ。スマートフォンを持たないユーザーもアプリを利用できるようになる。家族アカウント機能を活用することで、遠方に住む家族のために診療予約などをすることも可能という。

■三菱ＵＦＪ <8306> 　1,099円　(+10.5円、+1.0％)

　三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ <8306> [東証Ｐ]が反発。16日に公表された7月の米連邦公開市場委員会（FOMC）の議事要旨を受け、米連邦準備制度理事会（FRB）による利上げ長期化の思惑が広がった。米長期金利は一時4.28％と約10ヵ月ぶりの水準まで上昇。加えて17日の円債市場では、財務省が実施した20年債入札が「不調」と伝わり、超長期債を中心に利回りに上昇圧力が掛かっている。投資家のリスク許容度が下向くなかにあって、銀行株に対しては内外金利上昇による収益貢献を期待した押し目買いが入ったようだ。三井住友フィナンシャルグループ <8316> [東証Ｐ]やみずほフィナンシャルグループ <8411> [東証Ｐ]が後場に切り返した。スルガ銀行 <8358> [東証Ｐ]や千葉銀行 <8331> [東証Ｐ]、いよぎんホールディングス <5830> [東証Ｐ]、ひろぎんホールディングス <7337> [東証Ｐ]が高く、東証の業種別指数で銀行業は上昇率トップとなった。

※17日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース