786円
リードのニュース
■アルヒ <7198> 1,317円 (+300円、+29.5%) ストップ高
東証プライムの上昇率トップ。アルヒ <7198> [東証P]がストップ高。14日の取引終了後、SBIホールディングス <8473> [東証P]が子会社のSBIノンバンクホールディングスを通じてTOB(株式公開買い付け)を実施すると発表。株価はTOB価格の1500円にサヤ寄せする格好となった。SBIノンバンクHDはSBIHDの保有分と合わせて最大51%の株式取得を目指す。アルヒの上場は維持される予定だ。なお、買い付け期間は15日から10月31日までとしている。
■ラクスル <4384> 2,788円 (+500円、+21.9%) ストップ高
東証プライムの上昇率2位。ラクスル <4384> [東証P]がストップ高。14日の取引終了後、23年7月期の連結経常損益は4億~7億円の黒字(前期は1億6700万円の赤字)になりそうだと発表。2期ぶりに過去最高益を更新する見通しを示したことが好感された。今期は2月に子会社化したダンボールワンが通年で寄与する一方、ハコベルが持ち分法適用会社となり連結対象から外れる。主力のラクスル部門は売上総利益・セグメント利益拡大を重視するほか、ノバセル部門では売上高・売上総利益拡大に取り組み、通期での黒字確保を目指す。
■VNX <4422> 1,785円 (+300円、+20.2%) ストップ高
VALUENEX <4422> [東証G]がストップ高。同社は14日取引終了後、22年7月期通期の連結決算を発表。営業損益は4000万円の黒字(前の期は1億8100万円の赤字)となり、従来予想の1600万円の黒字から上振れて着地したことが好感された。売上高は前の期比38.0%増の6億5300万円(従来予想は6億400万円)となった。コンサルティングサービス及びASPサービスともに新規案件の受注が予想を上回ったほか、業務の効率化やコスト削減に努めたことが主な要因だとしている。なお、23年7月期通期の連結業績予想については、 新型コロナウイルス感染症の再拡大懸念や為替変動リスクなど不透明要因が多いことから未定としている。
■イントループ <9556> 4,225円 (+700円、+19.9%) ストップ高
INTLOOP <9556> [東証G]がストップ高。14日の取引終了後、23年7月期の経常利益(非連結)は前期比55.3%増の11億9900万円になりそうだと発表。3期連続で過去最高益を更新する見通しとなり、これが好感された。ITサービス市場やDX市場が拡大するなか、旺盛なIT人材ニーズを取り込み、売上高は170億5100万円(前期比30.0%増)と大幅増収を見込む。主力のプロフェッショナル人材ソリューションサービスでフリーランス登録者の獲得が進むほか、コンサルティングサービスの稼働人数も増加し、顧客企業からの業務委託料などが伸びる計画だ。なお、同時に発表した22年7月期の同利益は前の期比84.3%増の7億7200万円だった。
■東急レク <9631> 6,050円 (+1,000円、+19.8%) ストップ高
東急レクリエーション <9631> [東証S]がストップ高。14日の取引終了後、株式交換によって東急 <9005> [東証P]の完全子会社になると発表。東急レク株1株に対し、東急株3.6株が割り当て交付されることから、これに基づく理論価格を意識した値動きとなった。効力発生日は来年1月1日。グループシナジーの更なる創出や経営の柔軟性向上、上場経費の削減による経営効率の向上などにつなげる狙い。なお、東急レクは12月29日付で上場廃止となる予定だ。
■アップバンク <6177> 189円 (+31円、+19.6%) 一時ストップ高
AppBank <6177> [東証G]が急騰、一時ストップ高となった。同社は14日、子会社の3bitterがエリア限定ガチャサービスのスマートフォンアプリ「ROLL」及び、それをWebに移植したオンラインガチャサービス「Web ROLL」のサービスを正式に開始したと発表。「ROLL」は、全国アリーナや5万人規模のスタジアムでのコンサート物販で導入・運用されたシステムをベースに新規開発したスマホアプリ。3bitterの位置情報テクノロジーを利用し、ユーザーが会場にいることを正確に判定することで、来場者だけが「ROLL」アプリ上でエリア限定のガチャを購入できるサービスとなっている。
■リード <6982> 623円 (+100円、+19.1%) ストップ高
リード <6982> [東証S]がストップ高。同社は15日、昨年4月に特許出願していた「成形体の製造方法」について、このほど正式に特許を取得したと発表。これは、自動車用外装樹脂部品の成形品において、アニール処理の省略を実現した成形体と成形体製造方法の発明。アニールレスの技術は熱処理工程を必要としないため、二酸化炭素(CO2)排出量を削減することができるほか、コスト削減と生産性の向上につながるという。
■ビジョナル <4194> 9,380円 (+1,500円、+19.0%) ストップ高
ビジョナル <4194> [東証G]がストップ高。クラウドを活用しプロフェッショナル人材に特化した会員制転職サービスを展開している。専門性の高い人材に対する企業の旺盛なニーズを背景に、主力の「ビズリーチ」を中心に利用が活発化しており、収益が急拡大している。14日取引終了後に発表した22年7月期の営業利益は前の期比3.5倍の83億2000万円と高変化を示した。続く23年7月期についても前期比50%増の125億円を予想しており、今期も急成長が続く見通しにあることからこれを評価する形で投資資金が流入した。
■エニーカラー <5032> 9,410円 (+1,500円、+19.0%) ストップ高
ANYCOLOR <5032> [東証G]がストップ高。同社はライブ配信などVチューバー運営を行っており、Vチューバーグループ「にじさんじ」のグッズ販売など売り上げの主力を担うコマース部門が全体を牽引するほか、ライブストリーミングも好調で業績に貢献している。14日取引終了後に発表した23年4月期第1四半期(22年5-7月)の営業利益は21億2200万円となった。通期計画に対する進捗率から、業績上方修正期待が広がり投資資金の攻勢につながった。
■ギフトHD <9279> 3,460円 (+435円、+14.4%)
東証プライムの上昇率3位。横浜家系ラーメン店を運営するギフトホールディングス <9279> [東証P]が続急騰、上場来高値を更新した。14日の取引終了後、22年10月期第3四半期累計(21年11月-22年7月)の連結経常利益は前年同期比43.2%増の18億500万円だったと発表しており、これを好感する買いが入った。新型コロナウイルス感染症第7波や労働力不足の影響があったものの、通常営業を継続したことで過去最高の四半期売上高を記録したほか、時短協力金や雇用調整助成金を計上したことも利益を押し上げた。通期計画(20億円)に対する進捗率は9割に達しており、業績上振れも期待されたようだ。
■京都ホ <9723> 761円 (+77円、+11.3%) 一時ストップ高
京都ホテル <9723> [東証S]が5日続急騰、一時ストップ高となった。創業130年を超える老舗のグランドホテルで、足もとコロナ禍の影響が一巡し業績回復途上にある。政府の入国者数の上限撤廃に向けた動きが伝わるなか、関連有力株として急浮上した。政府は10月をメドに個人旅行客の受け入れを解禁し、インバウンド消費の後押しに本腰を入れる構えにあり、京都は外国人観光客にも筆頭人気の土地であるだけに、同社の収益環境に一段と追い風が強まることが予想されている。
■AB&C <9251> 1,035円 (+96円、+10.2%)
AB&Company <9251> [東証G]が4日ぶりに急反騰。同社は14日取引終了後に、22年10月期第3四半期累計(21年11月-22年7月)の連結営業利益が前年同期比16.2%減の9億5800万円になったと発表。ただ、5-7月期に限れば前年同期比10.0%増の4億5300万円となっており、これが好感されたようだ。直営美容室運営事業が堅調だったほか、フランチャイズ事業が伸びたことが寄与した。なお、第3四半期累計の売上収益は同7.0%増の88億700万円だった。また、通期業績予想については売上収益120億3100万円(前期比10.3%増)、営業利益13億1200万円(同13.3%減)とする従来見通しを据え置いている。
■パーク24 <4666> 2,176円 (+164円、+8.2%)
東証プライムの上昇率7位。パーク24 <4666> [東証P]が急反発。14日の取引終了後、22年10月期の連結経常損益を従来予想の85億円の黒字から140億円の黒字(前期は116億1900万円の赤字)へ上方修正すると発表しており、これが好材料視された。第1四半期と第3四半期において新型コロナウイルス感染拡大による売上高への影響が想定より軽微だったことに加え、不採算駐車場の対策や管理・メンテナンスの見直し、販売管理費も含めたコスト抑制などが進捗したことが上振れの要因という。なお、同時に発表した21年11月-22年7月(第3四半期累計)の同損益は93億6300万円の黒字(前年同期は123億7400万円の赤字)だった。
■タナベ経営 <9644> 670円 (+50円、+8.1%)
東証プライムの上昇率8位。タナベ経営 <9644> [東証P]が急反発。14日の取引終了後、23年3月期の連結業績予想について、売上高を112億5000万円から116億円(前期比9.7%増)へ、営業利益を10億1500万円から11億円(同18.8%増)へ、純利益を6億4000万円から6億9000万円(同14.2%増)へ上方修正し、従来24円としていた配当予想を26円にすると発表しており、これを好感した買いが入った。上期において、主に大企業や上場企業からのニーズの高まりを受け、各事業領域で計画より契約が伸長したことが要因としている。また、第3四半期に創業65周年記念及び純粋持ち株会社体制への移行による社名変更などに伴うブランディング・プロモーション投資に加え人的資本投資の加速を計画しており、それらも寄与するとしている。
※15日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。
株探ニュース
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