ＥＧ Research Memo（3）：4業務すべてが好調、海外ゲーム企業向けサポート、仮想通貨関連が伸長

■業績動向

1. 2018年9月期通期の業績
イー・ガーディアン<6050>の2018年9月期通期の連結業績は、売上高が前期比16.5%増の5,902百万円、営業利益が同28.1%増の1,039百万円、経常利益が同24.8%増の1,049百万円、親会社株主に帰属する当期純利益が同28.5%増の736百万円と大幅な増収増益となった。

売上面では、すべての業務が順調に拡大した。特に成長著しいのはゲームサポート事業である。モバイルゲーム・ソーシャルゲームの市場が順調に拡大するなか、アジア系など海外ゲーム企業の日本参入・海外参入に伴う多言語カスタマーサポート業務が成長ドライバーとなった。またソーシャルサポート事業では、仮想通貨関連のワンストップサービス（脆弱性診断、本人認証業務、不正取引の監視など）の受託が伸びた。その他事業では2017年1月に連結子会社化したアイティエスの売上がフルで計上され増収となった。

利益面では、業容拡大に伴い人件費やオフィス費用などが増加したが、増収効果が上回り大幅増益となった。2017年11月に本格稼働した海外子会社E-Guardian Philippinesが1年目にして黒字化を達成したことも想定以上だった。従業員数は2017年9月末に1,075名、2018年9月末に1,241名と1年間で166名増加しており採用は順調だ。


2018年9月期通期も増収増益予想。シェアリングエコノミー・CtoC業界向け、海外拠点を活用した事業など伸びしろ大
2. 2019年9月期の業績予想
2019年9月期通期の連結業績予想は、売上高が前期比15.2%増の6,801百万円、営業利益が同11.5%増の1,159百万円、経常利益が同12.4%増の1,179百万円、親会社株主に帰属する当期純利益が同10.6%増の814百万円と引き続き2ケタの増収増益を計画する。

同社の事業を取り巻く市場環境は引き続き良好だ。ソーシャルサポート事業においてはソーシャルメディアや仮想通貨の進展に伴うリスクの表面化が追い風となる。2018年は仮想通貨の不正流出が問題となったが、むしろ同社が受託する業務の幅は広がっている。仮想通貨関連の本人認証業務の実績は、シェアリングエコノミー業界やCtoC業界関連での同様の業務にも生かされる。脆弱性診断・デバッグから本人認証、そして取引監視・カスタマーサポートまでを一気通貫で担える総合ネットセキュリティ企業である同社の活躍の場も増えていると推察される。モバイルゲーム市場（ゲームサポート事業）も市場成長は衰えていない。特にゲーム企業のグローバル展開を多言語で行うニーズは高まっており、同社のフィリピンの拠点はさらに大きな役割を果たしそうだ。

2019年9月期通期の売上高計画は前期比15.2%増（前期実績は同16.5%増）と前期並み。営業利益に関しては同11.5%増（前期実績は同28.1%増）と抑え目の予想である。ソーシャルメディアやソーシャルゲームの新たなコンテンツがヒットするかどうかにより同社の業務量が大きく左右される面があり、業績予想は保守的にならざるを得ない。一方で、既に300社前後のアクティブな顧客の業務を行っているため、1つのコンテンツによる影響は減少している。2019年9月期も大きな波乱がなければ、期初予想を上回ってくることが想定される。

（執筆：フィスコ客員アナリスト　角田秀夫）

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