東京株式（大引け）＝３１円安、海外投資家不在で薄商いのなか３日続落

　２６日の東京株式市場は円高傾向が重荷となり輸出株中心に利益確定売りに押される展開。ただ、全体商い薄のなかで下げ圧力も限定的だった。

　大引けの日経平均株価は前営業日比３１円０３銭安の１万９３９６円６４銭と３日続落。東証１部の売買高概算は１４億４１８６万株、売買代金概算は１兆６３０２億８０００万円。値上がり銘柄数は８４８、対して値下がり銘柄数は１０４０、変わらずは１１７銘柄だった。

　３連休明けとなったきょうの東京市場は、朝方から買い手控えムードが強く弱含みで推移した。前週末の米国株市場ではＮＹダウをはじめ主要株価指数が揃って３日ぶり反発に転じたが、外国為替市場で１ドル＝１１７円台前半に円高含みで推移したことを嫌気して自動車株などに売りが目立った。また、メガバンクなど銀行セクターも軟調で、全体地合いを悪くした。もっとも商いが低調ななかで売り圧力も小さく日経平均の下げ幅は小幅にとどまった。クリスマス休暇に絡んで外国人投資家などの参戦がなく、売買代金は活況の目安とされる２兆円を下回った。２兆円割れは１１月８日以来。

　個別では、トヨタ自動車<7203.T>、ホンダ<7267.T>などが為替の円高傾向を受けて軟調だったほか、三菱商事<8058.T>も売り物に押された。ジャパンディスプレイ<6740.T>は商いを伴い急落となった。また、ソフトブレーン<4779.T>との提携解消の動きが嫌気されスカラ<4845.T>がストップ安に売られたほか、東洋鋼鈑<5453.T>、ＧＣＡ<2174.T>なども大幅安となった。サンケン電気<6707.T>も下落した。

　半面、任天堂<7974.T>が大商いで反発、ディー・エヌ・エー<2432.T>もしっかり。オルトプラス<3672.T>がストップ高に買われ、ＧＭＯペイメントゲートウェイ<3769.T>、ピーシーデポコーポレーション<7618.T>なども大幅高となった。材料株では東京個別指導学院<4745.T>が急動意、日本アジア投資<8518.T>も高い。このほか、島津製作所<7701.T>なども物色人気に。

出所：株経ONLINE（株式会社みんかぶ）