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日本ゼオンのニュース
-微細藻類の光合成によるCO2直接利用を基盤にカーボンニュートラル実現を目指す-
日本ゼオン株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:田中 公章 以下、当社)が2021年6月より参画しているMATSURIプロジェクト(運営:株式会社ちとせ研究所 以下、ちとせ研究所)は、このたび国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構(以下、NEDO)が公募した、グリーンイノベーション基金事業「バイオものづくり技術によるCO2 を直接原料としたカーボンリサイクルの推進」において、「光合成によるCO2直接利用を基盤とした日本発グローバル産業構築」のテーマを提案し、実施予定先として採択されました。
ちとせ研究所は、今後「MATSURIプロジェクト参画企業らとともに共同研究開発を加速させ、微細藻類の光合成によるCO2直接利用を基盤とした2050年カーボンニュートラル実現を目指していく」としており、当社も参画企業の一員として積極的に関わることで、化石資源の代替としての藻類バイオマスの利活用を実証検討してまいります。
MATSURIプロジェクトとは、藻類の大規模培養と事業化に強みを持つちとせグループが主体となり、様々な企業等と共に藻類産業の構築を目指す取り組みです。
当社は2021年6月より同プロジェクトに法人パートナーとして参画しており、藻類の光合成によって得られるバイオマス資源を活用した事業展開を通じ、持続可能な社会の実現を目指すだけでなく、カーボンネガティブになり得る藻類を基とした新しいビジネスの創出にも積極的に取り組んでまいります。(※同プロジェクトにおける当社の関わりは別紙図参照)
<採択された助成事業について>
●事業名:
グリーンイノベーション基金事業
「バイオものづくり技術によるCO2を直接原料としたカーボンリサイクルの推進」
●採択テーマ名:
光合成によるCO2直接利用を基盤とした日本発グローバル産業構築
●事業概要:
本プロジェクトでは、微細藻類を用い、太陽光をエネルギー源、CO2を直接原料とした、バイオプラスチックや機能性素材などの化学品、燃料、食品や飼料等の商業生産を通じた2050年カーボンニュートラル実現を目的とした取り組みを実施します。
日本ゼオン株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:田中 公章 以下、当社)が2021年6月より参画しているMATSURIプロジェクト(運営:株式会社ちとせ研究所 以下、ちとせ研究所)は、このたび国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構(以下、NEDO)が公募した、グリーンイノベーション基金事業「バイオものづくり技術によるCO2 を直接原料としたカーボンリサイクルの推進」において、「光合成によるCO2直接利用を基盤とした日本発グローバル産業構築」のテーマを提案し、実施予定先として採択されました。
ちとせ研究所は、今後「MATSURIプロジェクト参画企業らとともに共同研究開発を加速させ、微細藻類の光合成によるCO2直接利用を基盤とした2050年カーボンニュートラル実現を目指していく」としており、当社も参画企業の一員として積極的に関わることで、化石資源の代替としての藻類バイオマスの利活用を実証検討してまいります。
MATSURIプロジェクトとは、藻類の大規模培養と事業化に強みを持つちとせグループが主体となり、様々な企業等と共に藻類産業の構築を目指す取り組みです。
当社は2021年6月より同プロジェクトに法人パートナーとして参画しており、藻類の光合成によって得られるバイオマス資源を活用した事業展開を通じ、持続可能な社会の実現を目指すだけでなく、カーボンネガティブになり得る藻類を基とした新しいビジネスの創出にも積極的に取り組んでまいります。(※同プロジェクトにおける当社の関わりは別紙図参照)
<採択された助成事業について>
●事業名:
グリーンイノベーション基金事業
「バイオものづくり技術によるCO2を直接原料としたカーボンリサイクルの推進」
●採択テーマ名:
光合成によるCO2直接利用を基盤とした日本発グローバル産業構築
●事業概要:
本プロジェクトでは、微細藻類を用い、太陽光をエネルギー源、CO2を直接原料とした、バイオプラスチックや機能性素材などの化学品、燃料、食品や飼料等の商業生産を通じた2050年カーボンニュートラル実現を目的とした取り組みを実施します。
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