前日に「買われた株！」総ザライ (2) ―本日につながる期待株は？―

■ケーズＨＤ <8282> 　1,289円　(+81円、+6.7％)

　ケーズホールディングス <8282> [東証Ｐ]が3日続急伸。同社は5月10日大引け後(15:00)に決算を発表、23年3月期の連結経常利益は前の期比24.2％減の352億円になったが、24年3月期は前期比0.7％増の355億円とほぼ横ばい見通しとなった。同時に、発行済み株式数(自社株を除く)の5.46％にあたる1000万株(金額で100億円)を上限に自社株買いを実施すると発表しており、こちらが好感されたようだ。買い付け期間は5月11日から10月31日までとなる。取得した自社株は12月31日付で全て消却する。

■楽天銀 <5838> 　1,960円　(+115円、+6.2％)

　楽天銀行 <5838> [東証Ｐ]が続急伸。同社は5月10日大引け後に決算を発表、23年3月期の連結経常利益は前の期比38.8％増の387億円に拡大し、24年3月期も前期比15.0％増の445億円に伸びを見込み、4期連続で過去最高益を更新する見通しとなったことで好感されたようだ。これで6期連続の増収、4期連続増益になる。

■パナＨＤ <6752> 　1,374.5円　(+77.5円、+6.0％)

　パナソニック　ホールディングス <6752> [東証Ｐ]が急反発。今月2日に年初来高値1340円をつけた後はやや目先筋の利益確定売りに上値が重くなっていたが、足もとで再び買いが優勢となった。10日取引終了後に発表した24年3月期の業績予想では、最終利益が前期比32％増の3500億円見通しと大幅な伸びを見込んでおり、これは19年3月期に達成した2841億4900万円を大幅に上回り過去最高利益更新となる。これをポジティブ視する買いを呼び込んだ。総合家電の国内トップメーカーで電池分野への展開力にも定評があるが、今期は製品価格引き上げ効果や車載用電池が好調で収益を牽引する見通し。株価は長期波動でも戻り足が鮮明で、21年10月につけた高値1541円が意識される。

■富士フイルム <4901> 　7,659円　(+425円、+5.9％)

　富士フイルムホールディングス <4901> [東証Ｐ]が急反発し、年初来高値を更新した。10日の取引終了後、23年3月期の連結決算発表にあわせ、24年3月期の業績予想を開示した。売上高は前期比3.2％増の2兆9500億円、最終利益は同2.5％増の2250億円を計画する。前期に続き最高益の更新を見込むほか、年間配当は同20円増配の150円を予定しており、幅広い投資家の買いを誘う格好となった。ヘルスケア・高機能材料を中心とした事業成長などにより、増収増益につなげる。想定為替レートは1ドル＝135円、1ユーロ＝145円とした。23年3月期の売上高は前の期比13.2％増の2兆8594億100万円、最終利益は同3.9％増の2194億2200万円だった。メディカル関連やイメージングなどの売上高が伸長した。

■東洋炭素 <5310> 　4,510円　(+240円、+5.6％)

　東洋炭素 <5310> [東証Ｐ]が3日続急伸。同社は5月10日大引け後に決算を発表、23年12月期第1四半期(1-3月)の連結経常利益は前年同期比27.1％増の22.6億円に伸び、1-6月期(上期)計画の38億円に対する進捗率は59.6％に達し、5年平均の49.6％も上回ったことで好感されたようだ。

■ホシザキ <6465> 　5,200円　(+270円、+5.5％)

　ホシザキ <6465> [東証Ｐ]が急反発。同社は5月10日大引け後に決算を発表、23年12月期第1四半期(1-3月)の連結経常利益は前年同期比10.9％増の127億円に伸びたことで好感されたようだ。直近3ヵ月の実績である1-3月期(1Q)の売上営業利益率は前年同期の9.4％→13.1％に大幅改善した。

■ダイヘン <6622> 　4,855円　(+250円、+5.4％)

　ダイヘン <6622> [東証Ｐ]が急反発。同社は5月10日大引け後に決算を発表、23年3月期の連結経常利益は前の期比11.8％増の176億円になり、24年3月期は前期比0.2％増の177億円とほぼ横ばいを見込み、4期連続で過去最高益を更新する見通しとなったことで好感されたようだ。これで5期連続の増収、増益になる。同時に、前期の年間配当を150円→162円(前の期は110円)に増額し、今期も前期比3円増の165円に増配する方針とした。

■ＥＮＥＯＳ <5020> 　506円　(+25.6円、+5.3％)

　ＥＮＥＯＳホールディングス <5020> [東証Ｐ]が急反発。11日午後1時ごろに24年3月期業績予想を発表。営業利益を前期比20.9％増の3400億円とし、2期ぶりに増益に転換する見通しとなったことが好感された。売上高は同10.8％減の13兆4000億円を見込む。配当予想は前期比据え置きの22円とした。同時に発表した23年3月期決算は、売上高が前の期比37.5％増の15兆165億円、営業利益が同64.2％減の2812億8500万円だった。原油高に伴う石油製品販売価格の上昇や円安進行で大幅増収となった一方、在庫影響により利益は減少した。あわせて第3次中期経営計画（2023～25年度）を発表。中計期間に、在庫影響を除いた純利益の50％以上を配当・自社株買いに充てることや、配当額の下限を1株22円とする方針などを掲げた。このほか、子会社ＪＸ金属の東京証券取引所への上場準備を開始することを明らかにしており、これら発表も好感され買い優勢の展開となった。

■ハウス食品Ｇ <2810> 　3,170円　(+160円、+5.3％)

　ハウス食品グループ本社 <2810> [東証Ｐ]が急反発。同社は5月10日大引け後に決算を発表、23年3月期の連結経常利益は前の期比13.6％減の182億円になったが、24年3月期は前期比14.5％増の209億円に伸びる見通しとなったことで好感されたようだ。これで3期連続の増収になる。

■日金銭 <6418> 　1,317円　(+66円、+5.3％)

　日本金銭機械 <6418> [東証Ｐ]が急反発。同社は5月10日大引け後に決算を発表、23年3月期の連結経常利益は前の期比8.5％減の12.6億円になったが、従来予想の8億円を上回って着地。24年3月期は前期比18.4％増の15億円に拡大する見通しとなったことで好感されたようだ。これで3期連続の増収になる。

■エアウォーター <4088> 　1,825円　(+91円、+5.3％)

　エア・ウォーター <4088> [東証Ｐ]が急反発。同社は5月10日大引け後に決算(国際会計基準＝IFRS)を発表、23年3月期の連結最終利益は前の期比7.1％減の401億円になったが、24年3月期は前期比9.6％増の440億円に伸びを見込み、2期ぶりに過去最高益を更新する見通しとなったことで好感されたようだ。これで3期連続の増収になる。同時に、前期の年間配当を56円→60円(前の期は56円)に増額し、今期も60円を継続する方針とした。

■ヤマトＨＤ <9064> 　2,504円　(+122円、+5.1％)

　ヤマトホールディングス <9064> [東証Ｐ]が3日続急伸し、年初来高値を更新した。10日の取引終了後に23年3月期の連結決算とともに、自社株買いの実施を発表した。24年3月期が大幅な経常増益となる見通しも示しており、好感されたようだ。同社は取得総数2200万株（自己株式を除く発行済み株式総数の6.06％）、取得総額500億円を上限とする自社株買いを5月17日から24年2月29日まで実施する。取得した株式の全数を24年3月29日に消却する予定。24年3月期の営業収益は前期比3.3％増の1兆8600億円、経常利益は同39.5％増の810億円を見込む。プライシングの適正化などを通じ、増収増益につなげる。

■ダイセル <4202> 　1,148円　(+54円、+4.9％)

　ダイセル <4202> [東証Ｐ]が大幅反発し、年初来高値を更新した。11日、23年3月期の連結決算発表にあわせ、24年3月期の業績と配当予想を開示した。今期の売上高は前期比6.3％増の5720億円、最終利益は同8.2％増の440億円を見込む。年間配当は同6円増配の44円を予定しており、これらを好感した買いが集まったようだ。主要市場である自動車や電子デバイス市場での年度後半にかけての需要回復を見込むほか、販売価格是正の効果も想定する。同時に、消却前の発行済み株式総数の5.28％に相当する1600万株を5月22日に消却することも発表した。

■パークシャ <3993> 　1,997円　(+69円、+3.6％)

　ＰＫＳＨＡ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ <3993> [東証Ｓ]が大幅反発。そのほか、ユーザーローカル <3984> [東証Ｐ]、ＨＥＲＯＺ <4382> [東証Ｐ]、ヘッドウォータース <4011> [東証Ｇ]、フィックスターズ <3687> [東証Ｐ]など人工知能（AI）関連に位置付けられる銘柄が軒並み高に買われた。今月19～21日の日程で広島においてG7サミット（主要7ヵ国首脳会議）が行われる予定にあるが、そうしたなか前日10日の日本経済新聞のインタビューで岸田文雄首相が広島サミットで「チャットGPT」など生成AIの活用に道筋をつける方針を明らかにしたことが伝わっており、関連銘柄を強く刺激した。ここAIの進化スピードが早過ぎることに警戒感も台頭しており、海外ではイーロン・マスク氏らの呼びかけもあって、高度なAIの開発を中断すべきとの世論も出ていた。しかし、直近では4月29～30日に開かれたG7デジタル・技術相会合で、民主主義的な価値観に配慮する「人間中心の信頼できるAI」を目指すことで合意に至っている。東京市場でも、足もとでAI関連株への物色ニーズが再燃している状況にある。

■楽天グループ <4755> 　693円　(+23円、+3.4％)

　楽天グループ <4755> [東証Ｐ]が大幅反発。10日の取引終了後、同社傘下の楽天モバイルが大都市圏において、ＫＤＤＩ <9433> [東証Ｐ]から回線を借りる契約を結んだことが分かったと国内メディアが相次いで報じた。基地局の整備に向けた投資負担の軽減につながり、財務面でポジティブな影響が出るとの期待から、買いが集まったようだ。報道によると、東京23区や大阪市、名古屋市などでＫＤＤＩから回線を借りる契約を結んだ。対象エリアは、繁華街や地下などとし、通信品質の改善や利用者の増加につなげる構えという。

※11日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース