前日に「買われた株！」総ザライ (2) ―本日につながる期待株は？―

■パンパシＨＤ <7532> 　1,612円　(+62円、+4.0％)

　パン・パシフィック・インターナショナルホールディングス <7532> が5日ぶりに大幅反発。11日の取引終了後、22年6月末時点の株主から株主優待制度を導入すると発表しており、これが好材料視された。毎年6月末時点と12月末時点で1単元（100株）以上を保有する株主を対象に、同社グループの電子マネー「majica」のポイントを一律で2000円分贈呈する。また、同時に発表した12月度の月別販売高状況（速報）で、既存店売上高が前年同月比1.2％増と2ヵ月ぶりに前年実績を上回ったことも好材料視された。特にクリスマスから年末年始にかけての最大繁忙期間に合わせて、チラシやクーポン、majica還元施策などの販促戦略を行ったことが売り上げの増加につながったとしている。

■進和 <7607> 　2,238円　(+82円、+3.8％)

　進和 <7607> が大幅続伸。同社は11日取引終了後に、22年8月期第1四半期（21年9-11月）の連結決算を発表。営業利益は前年同期比86.9％増の12億600万円となり、上半期計画の20億1800万円に対する進捗率は60％弱となった。売上高は同32.4％増の172億1600万円で着地。国内で自動車部品メーカー向けに溶接設備・材料の売り上げが伸びたほか、中国の半導体・エレクトロニクスデバイスメーカー向けに精密塗布装置の販売が好調だったことなどが寄与した。なお、上半期及び通期の業績予想は従来計画を据え置いている。

■大王紙 <3880> 　1,928円　(+70円、+3.8％)

　大王製紙 <3880> が4日ぶりに大幅反発。11日の取引終了後、3月22日出荷分からティッシュやトイレットペーパーなど家庭紙製品全品を現行価格から15％以上引き上げると発表しており、これが好材料視された。原燃料価格・荷資材費の高騰や物流コストの上昇が続き、生産体制の見直しや諸経費の削減などの自助努力だけではコスト増を吸収できないことが要因としている。値上げの表明は約3年ぶりで、上げ幅は過去最大となる。

■アドヴァンＧ <7463> 　983円　(+33円、+3.5％)

　アドヴァングループ <7463> が大幅反発。同社は12日午前11時30分に、22年3月期第3四半期累計(4-12月)連結営業利益は29億8900万円（前年同期比3.4％減）、純利益は28億8400万円（同77.1％増）と発表した。同社は商品仕入れ時の為替変動リスクがあるために為替予約を行っており、第3四半期末の洗い替え処理によるデリバティブ評価益として8億600万円（前年同期は9億5000万円の評価損）を計上。この結果、最終利益は前年同期を大きく上回ったとしている。

■ＵＳＭＨ <3222> 　1,070円　(+35円、+3.4％)

　ユナイテッド・スーパーマーケット・ホールディングス <3222> が4日ぶりに大幅反発。同社は11日取引終了後、22年2月期第3四半期累計(3-11月)連結営業利益は71億7000万円（前年同期比48.1％減）と発表した。通期計画130億円（前期比32.0％減）に対する進捗率は55.2％にとどまっているが、前日11日まで決算への警戒で3日続落となっていたため、12日は材料出つくしの買いが優勢となったようだ。前年はコロナ禍でまとめ買いの傾向があったが、買上点数が減少しており、客単価は低下傾向にあるとした。

■サイバー <4751> 　1,874円　(+56円、+3.1％)

　サイバーエージェント <4751> が続伸。ネット広告代理店事業を祖業とするが、メディア事業や投資事業など幅広く展開し、ネットテレビ局「アベマ」などの育成にも努めている。直近ではメディア事業において映像コンテンツ制作に参入することが伝えられていたが、12日昼ごろ、日本アカデミー賞受賞作品「新聞記者」監督の藤井道人氏などが所属し、映画やドラマなどの制作を行っているＢＡＢＥＬ ＬＡＢＥＬ（東京都新宿区）の発行済株式を取得し、連結子会社化したことを発表しており、これが株価を改めて刺激する材料となっている。映像コンテンツ分野への参入による事業の多角化推進で、業容拡大を見込んだ買いを呼び込んだ。

■ディスコ <6146> 　35,750円　(+1,050円、+3.0％)

　ディスコ <6146> が反発。11日の取引終了後に発表した22年3月期第3四半期(10-12月)の単体出荷額の速報値が前年同期比54.0％増の576億円に拡大しており、これが好感された。顧客の強い投資意欲に対応すべく工場はフル稼働を継続しており、精密加工装置と消耗品の出荷額がともに四半期ベースで過去最高を記録した。また、あわせて発表した第3四半期売上高は同43.3％増の536億円だった。

■クリエイトＳ <3148> 　3,235円　(+95円、+3.0％)

　クリエイトＳＤホールディングス <3148> が5日ぶりに反発。同社は11日取引終了後、22年5月期第2四半期累計(6-11月)連結営業利益は88億4300万円（前年同期比8.7％減）と発表した。通期計画193億8000万円（前期比4.0％減）に対する進捗率は45.6％。株価は前日11日まで4日続落となっており、12日は材料出つくしの買いが優勢となったようだ。ドラッグストア事業では前年同期の新型コロナウイルス感染予防対策商品や巣ごもり商品を中心とした需要拡大に対する反動減があった一方で、調剤薬局では受診抑制による処方箋応需枚数の減少影響は一巡し、堅調に推移しているとした。

■ヒューリック <3003> 　1,108円　(+29円、+2.7％)

　ヒューリック <3003> が反発。11日の取引終了後、集計中の21年12月期連結業績について、売上高が4200億円から4400億円（前の期比29.5％増）へ、営業利益が1100億円から1130億円（同12.3％増）へ、純利益が650億円から680億円（同6.9％増）へ上振れて着地したようだと発表したことが好感された。主力の賃貸事業が堅調に推移したことに加え、競争優位性のある賃貸ポートフォリオの再構築を前倒しで実行したことで物件売却が想定以上に順調に進んだことが要因。また、加えて有利子負債の増加を抑制したことにより、金融費用が抑えられたことも寄与した。なお、19円を予定していた期末配当予想を20円にすると合わせて発表した。年間配当は39円（前の期36円）となる。

■住友電 <5802> 　1,673.5円　(+43円、+2.6％)

　住友電気工業 <5802> が3日続伸。水戸証券は11日、同社株のレーティングを新規「B＋」でカバレッジを開始した。目標株価は2050円とした。同社は電線最大手で自動車用ワイヤーハーネスでは世界シェアトップを誇る。昨年11月に22年3月期連結業績予想は営業利益が1750億円から1450億円（前期比27.3％増）へ下方修正された。 半導体不足などで自動車生産の動向が不透明であることなどが考慮された。ただ、同証券では23年3月期の同利益は自動車販売台数の回復で1920億円と大幅増益となると予想。ワイヤーハーネスの伸びに加え自動車のCASE（つながる車、自動化、シェアリング、電動化）領域に対応した製品、電力や情報通信インフラ関連製品の成長により長期的な成長が期待できるとみている。
■日電産 <6594> 　12,670円　(+325円、+2.6％)

　日本電産 <6594> が5日ぶりに反発。12日付の日本経済新聞朝刊で「中国に工場を新設し、 電気自動車（EV）向けなどの歯車を加工する工作機械を増産する」と報じられており、これが好材料視された。記事によると、三菱重工業 <7011> から21年8月に買収した日本電産マシンツールの工場として、グループの工場が集積する浙江省平湖に新設するという。投資額は500億円とされ、主力のモーター以外にもEV関連事業を拡大する計画としている。

■レーザーテク <6920> 　31,360円　(+630円、+2.1％)

　レーザーテック <6920> が6日ぶりに満を持して反発に転じた。ここ米長期金利上昇を背景としたハイテク系グロース株への売り圧力が東京市場にも及び、半導体セクターでは高PERの同社株の保有ポジションを落とす動きが強まっていた。前日11日までの5営業日で株価を4500円以上も切り下げていたが、11日の米国株市場ではパウエルFRB議長の米上院での議会証言を受けてハイテク株を中心に買い戻される流れとなり、それに乗る形で同社株にもリバウンド狙いの買いが流入したようだ。マスクブランクス検査装置で世界シェアを独占し、特に先端半導体の製造で必須となるEUV露光装置対応商品では高い利益貢献が見込まれているだけに、潜在的な買いニーズは強い。

■三井ハイテク <6966> 　9,670円　(+190円、+2.0％)

　三井ハイテック <6966> が反発。そのほか、田中化学研究所 <4080> [ＪＱ]も5日ぶりに切り返しに転じたほか、日本電解 <5759> [東証Ｍ]、新電元工業 <6844> 、菊水電子工業 <6912> [ＪＱ]、ＨＩＯＫＩ <6866> など電気自動車（EV）関連株に値を飛ばすものが目立った。米国株市場では年初から水準を大きく切り下げてきたテスラ が今週に入り75日移動平均線を足場にリバウンドに転じていることや、国内ではEV用駆動モーターを手掛ける日本電産 <6594> について12日付の日本経済新聞が「（日電産は）中国に工場を新設し、EV向けなどの歯車を加工する工作機械を増産する」と報じたことが同社の株価を刺激する形となった。こうした流れが他のEV関連株の物色人気を誘発する格好となったようだ。

■メルカリ <4385> 　5,330円　(+100円、+1.9％)

　メルカリ <4385> [東証Ｍ]が反発。前日11日の米国株市場ではパウエルFRB議長の米上院での発言を受け、ナスダックに上場するハイテク成長株に買い戻しの動きが顕在化した。これに伴いマザーズ市場も市場のセンチメント改善を映し、売り込まれた銘柄を中心に買いを誘ったようだ。指数影響度の大きい時価総額上位銘柄では、時価総額トップのメルカリのほか、ビジョナル <4194> [東証Ｍ]、Ａｐｐｉｅｒ　Ｇｒｏｕｐ <4180> [東証Ｍ]、弁護士ドットコム <6027> [東証Ｍ]、プラスアルファ・コンサルティング <4071> [東証Ｍ]、ＦＲＯＮＴＥＯ <2158> [東証Ｍ]、セルソース <4880> [東証Ｍ]などが買われ全体相場を押し上げたことで東証マザーズ指数は一時3％を超える上昇をみせ、フシ目の900台を回復した。

■トヨタ <7203> 　2,359.5円　(+37.5円、+1.6％)

　トヨタ自動車 <7203> が3日続伸と上値追い基調を継続した。全体相場が波乱展開となるなかも相対的に強さを際立たせていたが、12日も機関投資家とみられる根強い買いを呼び込んだ。国内で断トツの時価総額を誇るが、PERなどに割安感がありバリュー株としての位置付けで投資資金が集まりやすい。米国での新車販売台数が2021年は米ゼネラル・モーターズ を上回るなど躍進が目立ち、電動化戦略でも電気自動車（EV）シフトに対応した新たな目標を掲げ注力姿勢をみせており、海外マネーの見直し買いを誘導する形となった。

※12日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース