JDI、PCI-HD、ヴィンクスなど

<3784>　ヴィンクス　1984　+400ストップ高。ここまで無人レジ関連として人気化していたが、本日は、2018年内にも中国テンセントなどIT大手が出資する現地大手スーパーの店舗に、店舗運営ノウハウやPOSシステムの提供を始めると一部で報じられており、追加の期待材料として捉えられている。採用規模は2万店程度とみられ、業績への大きな寄与が期待される形になっている。

<3116>　トヨタ紡織　2347　+59大幅続伸。野村証券が投資判断を「ニュートラル」から「バイ」に格上げ、目標株価を2600円から2800円に引き上げていることが買い材料視されている。野村証券では、収益性の高い中国でのトヨタの生産台数増加による利益増、新型車向け製品の生産開始に伴う北米での収益性改善などによって、20.3期にかけて営業増益基調が続くと見込んでいるようだ。

<3978>　マクロミル　2972　-158大幅続落。筆頭株主のBain Capital Sting Hong Kong Limitedが保有株すべてを大和証券に売却したと伝わっている。議決権所有割合は15.18％であった。株式の異動は4月10日の予定。大和証券では取得株は転売目的であるとしているもよう。今後の需給悪化につながるものとして警戒感が先行しているようだ。

<3918>　PCIーHD　3170　+165大幅続伸。出資先の代理店販売Blue Planet-worksと共同で、サーバーの防御を目的とした
「ServerGuard for Windows」を共同開発すると発表、期待材料視されているもよう。サイバー攻撃の入り口となるアプリケーションを制御、不正動作を止めることにより、サーバーの正しい動作を守るセキュリティー製品を開発する方向のようだ。開発期間は12月までを予定している。

<6740>　JDI　156　-8続落。東海東京証券では投資判断「アウトパフォーム」継続も、目標株価を400円から300円に引き下げている。第三者割当増資で発行済み株式数が3割程度増加、希薄化を考慮したもよう。Full Activeや車載用ディスプレイの需要拡大に期待として買い推奨を継続の格好だが、市場では、中国スマホ需要の先行き減速懸念、有機ELとの競争激化などを引き続き懸念視する動きが優勢のようだ。

<2212>　山崎パン　2291　+86大幅続伸。SMBC日興証券では投資判断「3」継続ながら、目標株価を1700円から2000円に引き上げている。物流労務費のコスト高への対応が急務と指摘しているが、製パン類の売上高は、個食化への対応が奏功し量目の見直しで単価は改善基調にあるとして、堅調推移と判断しているようだ。需給面では大幅な売り長銘柄でもあり、買い戻しの動きにもつながっているとみられる。

<2685>　アダストリア　2160　-59伸び悩み反落。前日に前2月期の決算を発表、営業利益は50億円で前期比66％減、純利益は8.6億円で同92％の大幅減益となった。3月22日に業績修正を発表しており、実績に関してはサプライズなし。一方、今2月期は84億円で同68％の大幅増益見通し。業績回復見通しを受けて買い先行となったが、市場予想の範囲内であり、17.2期の実績と比較すると低水準のまま。積極的に評価する動きは限定的にとどまる形に。

<7261>　マツダ　1404　-13.5反落。クレディ・スイス証券では投資判断を「ニュートラル」から「アンダーパフォーム」に格下げ、目標株価も1650円から1250円に引き下げている。次世代SKYACTIVモデルの投入を控えた来期販売は伸び悩むとみられるほか、為替感応度の大きさから来期ガイダンスなども懸念要因とみている。営業益予想は18.3期が1600億円から1480億円、19.3期が1730億円から1200億円に下方修正している。

<6988>　日東電　8079　+198反発。SMBC日興証券では投資判断を「2」から「1」に格上げ、目標株価は11400円としている。スマホ向けディスプレイ材料の成長性や核酸医薬のアップサイドポテンシャルを考慮すると、株価には割安感が強いと判断している。19.3期のガイダンスは保守的なものが想定されるが、ネガティブニュースは出尽くし、下期にかけての業績急速回復で、株価も上昇基調に転じると考えているもよう。 ＜DM＞