前日に「買われた株！」総ザライ ―本日につながる期待株は？―

■イーガーディ <6050> 　1,675円　(+300円、+21.8％) ストップ高

　東証プライムの上昇率トップ。イー・ガーディアン <6050> [東証Ｐ]がストップ高。7日の取引終了後、配当方針の変更と株主優待制度の新設を発表。これをポジティブ視した個人投資家の買いが集まった。新たな配当方針では、連結配当性向30％程度を目安とすることを明記し、24年9月期の年間配当予想を4円増額して31円（前期比5円増配）に見直した。株主優待制度では、毎年9月末時点で100株以上を保有する株主を対象に、継続保有期間1年未満の場合は5000円相当、1年以上の場合は8000円相当のQUOカードを贈呈する。一方、同社は24年9月期の連結業績予想の下方修正も発表した。今期の売上高予想は133億円から115億300万円（前期比3.4％減）に引き下げたほか、経常利益予想は19億5000万円から17億5100万円（同3.1％減）に見直し、増益予想から一転減益を見込む。フィンテック関連において一部案件の需要が落ち着いたことや、既存案件の売り上げの減少を補うのに想定よりも時間を要した影響などを、業績予想に織り込んだ。

■インソース <6200> 　974円　(+150円、+18.2％) ストップ高

　東証プライムの上昇率2位。インソース <6200> [東証Ｐ]がストップ高。7日の取引終了後に発表した24年9月期第2四半期累計（23年10月-24年3月）の連結決算は、売上高が前年同期比15.6％増の60億1800万円、経常利益が同24.8％増の24億300万円だった。直近3ヵ月となる1-3月期の増収率は約20％、経常増益率は約30％に上っており、足もとの業況を好感した買いが集まったようだ。講師派遣型研修事業では、1-3月期に中堅企業向けのDX（デジタルトランスフォーメーション）関連研修や管理職研修が増加したほか、平均単価が向上。公開講座事業ではチャットGPTなどのDX関連や、リスキリング関連の研修受講者数が増加した。ITサービス事業で官公庁の大型案件の納品が完了し、カスタマイズ売り上げが増加したことも収益を押し上げた。

■チャームケア <6062> 　1,704円　(+199円、+13.2％)

　東証プライムの上昇率4位。チャーム・ケア・コーポレーション <6062> [東証Ｐ]が3日続急騰。7日取引終了後に23年7月-24年3月期連結決算を発表。売上高が前年同期比31.6％増の295億8400万円、営業利益が同81.1％増の24億7800万円となっており、これを好感した買いが入った。既存ホームが高い入居率を維持したほか、新設ホームの入居も引き続き好調に推移。また、コロナ関連経費の減少や業務効率化の効果により営業利益が改善した。通期の増収増益見通しに変更はない。

■河西工 <7256> 　263円　(+24円、+10.0％) 一時ストップ高

　河西工業 <7256> [東証Ｓ]が急騰、一時ストップ高となった。日本経済新聞電子版が8日午前11時ごろ、「日産自動車が経営難の自動車内装大手の河西工業を資金支援することが分かった」と報じた。河西工は主要取引先の日産自動車 <7201> [東証Ｐ]の生産台数が落ち込み、供給先の分散が追いつかずに苦境が続いていたという。この報道を手掛かりに買いが集まった。

■エラン <6099> 　1,003円　(+84円、+9.1％)

　東証プライムの上昇率6位。エラン <6099> [東証Ｐ]が続急伸。同社は8日午後0時30分ごろ、24年12月期第1四半期（1-3月）の連結決算を発表。営業利益は前年同期比6.7％増の10億5900万円となり、上半期計画16億8000万円に対する進捗率が63.0％に達したことが好感されたようだ。売上高は同16.5％増の114億8600万円で着地。介護医療関連事業の主力サービスである「CS（ケア・サポート）セット」をより普及・拡大させるために、全国28カ所の本支店及び営業所から、営業活動を施設（病院及び介護老人保健施設など）に対して展開したことなどが奏功した。なお、上半期及び通期の業績予想は従来計画を据え置いている。

■横河電 <6841> 　3,860円　(+308円、+8.7％)

　東証プライムの上昇率7位。横河電機 <6841> [東証Ｐ]が3日続急伸。7日の取引終了後、24年3月期の連結決算発表にあわせ、25年3月期の業績と配当予想を開示した。今期の年間配当予想は前期比18円増配の58円に設定。経常利益は前期比10.8％減の750億円を計画するものの、想定より減益幅は大きくはないとの受け止めもあり、ショートカバーを誘発する形で上昇に弾みがついたようだ。今期の売上高は同4.2％増の5630億円を見込む。堅調なエネルギー需要や素材産業の投資回復などを背景に、受注高も増加を想定。半面、売上構成変動による粗利率の悪化や、先行投資の増加が利益を圧迫する。想定為替レートは1ドル=145円とした。あわせて新たな中期経営計画についても公表。29年3月期にかけて、受注高と売上高の年間成長率を10％以上、営業利益率を29年3月期に15％以上とする目標を掲げた。

■ヒロセ電 <6806> 　18,605円　(+1,475円、+8.6％)

　東証プライムの上昇率8位。ヒロセ電機 <6806> [東証Ｐ]が続急伸。7日の取引終了後、24年3月期の連結決算発表にあわせ、25年3月期の業績と配当予想を開示した。今期の最終利益は前期比5.7％増の280億円を見込む。年間配当予想は同50円増配の490円とし、好感されたようだ。今期の売上収益は同6.3％増の1760億円を見込む。自動車用機器市場向けの電子部品需要が引き続き堅調に推移すると想定。民生用機器市場向けのビジネスの回復も予想する。24年3月期の売上収益は前の期比9.7％減の1655億900万円、最終利益は同23.6％減の264億8000万円だった。また同社は株主還元方針に関し、単年度の業績の影響を受けにくいDOE（株主資本配当率）を指標に採用し、24年度より中期的にDOE5％を目標とすることも公表した。

■リンテック <7966> 　3,450円　(+260円、+8.2％)

　東証プライムの上昇率9位。リンテック <7966> [東証Ｐ]が3日続急伸。同社は8日午後1時ごろ、25年3月期通期の連結業績予想を公表。営業利益の見通しを前期比69.4％増の180億円としていることが好感されたようだ。売上高は同5.0％増の2900億円となる見通し。成長事業に対する積極的な投資や資本効率の向上、事業ポートフォリオの最適化などに取り組むという。なお、前提為替レートは1ドル＝140円、1人民元＝19.50円などとしている。

■霞ヶ関Ｃ <3498> 　18,420円　(+1,380円、+8.1％)

　東証プライムの上昇率10位。霞ヶ関キャピタル <3498> [東証Ｐ]が5日続急伸。4月3日につけた上場来高値1万8800円を約1ヵ月ぶりに更新した。前日7日取引終了後、ドバイにある同社の連結子会社が保有するアラブ首長国連邦（ドバイ）の物件を売却決済（延床面積66平方メートル2室、125平方メートル1室の計3件）したことを発表、これが株価を刺激する格好となった。なお、売却先及び売却価格は守秘義務契約に基づき詳細公表は控えられているが、売却に関して24年8月期業績予想には織り込み済みとしている。

■共和電 <6853> 　463円　(+33円、+7.7％)

　共和電業 <6853> [東証Ｓ]が3日続急伸。7日の取引終了後に発表した24年12月期第1四半期（1-3月）の連結決算は、売上高が前年同期比14.3％増の43億8700万円、経常利益が同57.7％増の6億7100万円だった。経常利益は中間期の計画（5億8000万円）を超過して着地しており、ポジティブ視されたようだ。汎用品での受注残物件の生産停滞解消による影響と、自動車衝突試験システム関連製品の増加などが寄与した。生産増に伴い原価率も改善した。受注高は航空宇宙やエネルギー関連分野が堅調に推移し、同3.4％増の36億4800万円となった。

■ＭＴＩ <9438> 　815円　(+53円、+7.0％)

　エムティーアイ <9438> [東証Ｐ]が続急伸。7日の取引終了後、24年9月期の連結業績予想の修正を発表。最終利益の見通しをこれまでの13億4000万円から17億5000万円（前期比2.3倍）に引き上げており、好感されたようだ。ヘルスケア事業や法人向けDX（デジタルトランスフォーメーション）支援事業での売り上げが伸び、3月中間期の業績が計画を上回って着地する見込みとなった。学校DX事業における導入学校数が順調に拡大したことなども踏まえ、通期の利益予想を上方修正した。今期の売上高予想は据え置いた。

■スルガ銀 <8358> 　1,018円　(+50円、+5.2％)

　スルガ銀行 <8358> [東証Ｐ]が3日続急伸。7日の取引終了後、24年3月期の連結業績に関し、純利益が計画の120億円から153億円（前の期比44.7％増）へと上振れして着地したようだと発表。これを手掛かり視した買いが入ったようだ。経常収益は914億円（同1.1％減）と、計画に対し39億円上振れする。コア業務粗利益が想定以上に堅調だったほか、経費削減効果や実質与信費用の改善も寄与する。

■タキロンＣＩ <4215> 　691円　(+32円、+4.9％)

　タキロンシーアイ <4215> [東証Ｐ]が大幅高で3日続伸。8日午後2時ごろ、25年3月期連結業績予想について売上高を前期比5.4％増の1450億円、営業利益を同22.0％増の76億円と発表。配当予想も前期比2円増の24円を見込んでおり、これを好感した買いが入った。同時に発表した24年3月期決算は売上高が前の期比5.6％減の1375億8100万円、営業利益が同7.5％増の62億2800万円だった。建築資材事業や環境資材事業、高機能材事業など各事業で売り上げが減少し全体でも減収となった。一方、建築資材事業で製品値上げによる効果があり、利益面で寄与した。

■安田倉 <9324> 　1,416円　(+65円、+4.8％)

　安田倉庫 <9324> [東証Ｐ]が大幅反発。7日取引終了後、25年3月期連結業績予想について売上高を前期比6.8％増の720億円、営業利益が同5.9％増の28億円と発表。配当予想も前期比2円増の30円としており、これが好感された。同時に発表した24年3月期決算は売上高が前の期比12.8％増の673億8400万円、営業利益が同4.3％増の26億4200万円だった。新規取引の開始や既存顧客の取引拡大、倉庫・輸配送ネットワークの拡充などにより、主力の物流事業が伸びた。利益向上やコスト構造改革の取り組みも奏功した。

■ＯＫＩ <6703> 　1,194円　(+48円、+4.2％)

　沖電気工業 <6703> [東証Ｐ]が大幅高で3日続伸。情報通信システム構築を手掛けるほか、ATMやプリンターなどを主力展開するが、足もとの業績は販管費などのコスト削減が寄与して利益率が大きく改善している。7日取引終了後、24年3月期業績予想の修正を発表、最終利益は従来予想の120億円から256億円（前の期は28億円の赤字）に上方修正した。繰り延べ税金資産回収の可能性を見直し、税負担軽減効果も反映して大幅な増額となっている。

■郵船 <9101> 　4,480円　(+175円、+4.1％)

　日本郵船 <9101> [東証Ｐ]が大幅続伸。8日正午、24年3月期の連結決算発表にあわせ、取得総数3500万株（自己株式を除く発行済み株式総数の7.6％）、取得総額1000億円を上限とする自社株買いの実施を発表した。加えて、前期の配当を10円増額修正したうえで、25年3月期の年間配当予想を前期比20円増配の160円とし、株主還元姿勢を好感した買いが入ったようだ。自社株の取得期間は9日から25年4月30日。取得した全株式を同年5月30日に消却する予定。25年3月期は売上高が前期比4.1％減の2兆2900億円、最終利益が同7.2％増の2450億円となる見込み。想定為替レートは1ドル＝145円とした。

■ホソミクロン <6277> 　4,655円　(+135円、+3.0％)

　ホソカワミクロン <6277> [東証Ｐ]が大幅反発。7日の取引終了後、24年9月期第2四半期累計（23年10月-24年3月）の連結業績に関し、売上高が414億円（前年同期比11.3％増）、経常利益が42億5000万円（同26.2％増）で着地したようだと発表。これまでの計画と比べ売上高は24億円、経常利益は12億5000万円上振れする。経常利益は減益予想から一転、増益となる見通しとなり、評価されたようだ。対ドル、対ユーロで想定よりも大幅な円安となり、円換算ベースの売上高と利益を押し上げた。海外事業では値上げ効果も発現。欧米を中心に金利が上昇し、受取利息も増加した。

■日証金 <8511> 　1,631円　(+47円、+3.0％)

　日本証券金融 <8511> [東証Ｐ]が大幅反発。7日の取引終了後、26年3月期を最終年度とする中期経営計画での新たな株主還元方針を策定したと公表した。中期計画の期間中、総還元性向100％を目指す方針を継続しつつ、配当に関しては25年3月期から26年3月期の間、配当性向70％を目安に積極的な配当を行う。25年3月期の年間配当予想は、特別配当6円を含めて70円（前期は47円）とするほか、取得総数170万株（自己株式を除く発行済み株式総数の2.0％）、取得総額26億円を上限とする自社株買いの実施も発表した。株主還元姿勢を評価した買いが集まったようだ。25年3月期の純利益は前期比5.8％増の85億円を見込む。

■ハイデ日高 <7611> 　2,880円　(+78円、+2.8％)

　ハイデイ日高 <7611> [東証Ｐ]が3日ぶり反発。同社は7日取引終了後、4月度の売上高速報を公表。既存店売上高が前年同月比11.2％増だったことが好感されたようだ。既存店の客単価は同0.8％減にとどまったものの、客数が同12.0％増となったことが寄与した。なお、全店ベースの売上高は同14.1％増だった。

■新明和 <7224> 　1,292円　(+35円、+2.8％)

　新明和工業 <7224> [東証Ｐ]が3日続伸。前週を境に急速な戻り足でマーケットの視線を集めたが、8日も大口の買いが流入し株価を押し上げる形となった。同社が7日取引終了後に発表した24年3月期の営業利益は前の期比27％増の117億6500万円と大幅な伸びを達成した。更に、25年3月期の同利益についても前期比11％増の130億円と2ケタ成長を継続する見通しにあり、買い安心感が広がった。部品不足の解消に伴いダンプトラックなどの生産回復が見込まれるほか、製品価格の値上げ効果も発現する。

■アルプスアル <6770> 　1,529円　(+31.5円、+2.1％)

　アルプスアルパイン <6770> [東証Ｐ]が10日続伸。株価は22年6月以来、約2年ぶりの水準に値を上げた。7日に提出された変更報告書で旧村上ファンド系投資会社のエスグラントコーポレーション（東京都渋谷区）が同社株を買い増したことが明らかになった。保有比率は、共同保有者をあわせて従来の10.08％から11.32％に上昇した。保有目的は「投資及び状況に応じて経営陣への助言、重要提案行為等を行うこと」としている。

■ユニチャーム <8113> 　4,817円　(+83円、+1.8％)

　ユニ・チャーム <8113> [東証Ｐ]が続伸。7日の取引終了後に発表した24年12月期第1四半期の連結決算は、売上高が前年同期比7.0％増の2362億8100万円、コア営業利益は同32.1％増の375億4200万円となった。利益成長率を評価した買いが集まったようだ。国内では価格転嫁が浸透し、想定以上の増収増益となったほか、海外ではインドが好調を維持し、北米の収益性が改善した。

■ハーモニック <6324> 　4,250円　(+70円、+1.7％)

　ハーモニック・ドライブ・システムズ <6324> [東証Ｓ]が続伸。7日の取引終了後、24年3月期の連結業績に関し、最終損益の赤字幅が計画の8億円から248億円に拡大して着地する見込みだと発表した。前の期は75億9500万円の最終黒字だった。ドイツの連結子会社を巡り、子会社化の際に認識したのれんなどの無形固定資産の一部について減損損失281億5900万円を特別損失として計上する。これに伴って、繰延税金負債を一部取り崩すため、最終損益に及ぼす影響額は242億2000万円となる。これを嫌気した売りが先行したものの、いったん悪材料出尽くしと受け止めた投資家の買いが優勢となり、プラス圏に浮上した。

※8日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース