増税による仕入れ価格の改善と店頭商品への価格転嫁もスムーズに進み、売上を下げることなく当期利益が大幅に伸びている。
また震災での車の買い替え需要や車内用品など、今後新たな需要も予想されます。
当期利益の大幅UPにより、配当または自社株買いでの株主還元も期待ありと考えられます。