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ワールドホールディングス<2429>は6日、2018年12月期第2四半期(2018年1~6月)連結決算を発表した。売上高が前年同期比13.2%増の643.79億円、営業利益が同32.8%減の20.05億円、経常利益が同32.2%減の20.01億円、親会社株主に帰属する四半期純利益が同47.6%減の10.79億円となったが、当初予算に対しては、売上高5.4%増、営業利益73.8%増となり、上方修正を行っている。
基幹事業である人材・教育ビジネスは、「ワンストップサービス」によってものづくり領域を広くカバーし、育成された人材の組織化と流動化による安定した対応実績が高く評価され順調に推移、グループ全体を大幅にけん引した。
不動産ビジネスは、主力としている首都圏のマンション市場においては6月度の新規発売戸数が前年同期比16.4%増、平均価格が3.7%増となり、高水準を維持している中、戦略的に一部物件の引渡し時期を前倒しで行うことで、当初予算以上の業績を計上した。
情報通信ビジネスは、移動体通信市場が成熟する中、ドミナント戦略を推し進めつつ、新規商材や事業等への足掛かりを作り、来期以降の準備を行った。
2018年12月期通期の連結業績予想については、売上高が前期比14.1%増の1,451.37億円、営業利益が同3.2%増の72.88億円、経常利益が同1.1%増の70.83億円、親会社株主に帰属する当期純利益が同0.5%増の46.35億円とする期初計画を据え置いている。
<NB>
基幹事業である人材・教育ビジネスは、「ワンストップサービス」によってものづくり領域を広くカバーし、育成された人材の組織化と流動化による安定した対応実績が高く評価され順調に推移、グループ全体を大幅にけん引した。
不動産ビジネスは、主力としている首都圏のマンション市場においては6月度の新規発売戸数が前年同期比16.4%増、平均価格が3.7%増となり、高水準を維持している中、戦略的に一部物件の引渡し時期を前倒しで行うことで、当初予算以上の業績を計上した。
情報通信ビジネスは、移動体通信市場が成熟する中、ドミナント戦略を推し進めつつ、新規商材や事業等への足掛かりを作り、来期以降の準備を行った。
2018年12月期通期の連結業績予想については、売上高が前期比14.1%増の1,451.37億円、営業利益が同3.2%増の72.88億円、経常利益が同1.1%増の70.83億円、親会社株主に帰属する当期純利益が同0.5%増の46.35億円とする期初計画を据え置いている。
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