原油市況の下落を背景に買い戻しの動き強まる【クロージング】

16日の日経平均は大幅に3日続伸。415.53円高の25762.01円（出来高概算13億3000万株）で取引を終えた。前日の米国市場で原油市況が大幅に下落したことからインフレ高進に対する警戒感が後退した。この流れが波及する格好から主力株中心に買いが先行。米連邦公開市場委員会（FOMC）の結果判明を控え様子見姿勢も強かったものの、株価指数先物に短期筋とみられる買い戻しの動きが強まったこともプラスに働き、引けにかけて一時25824.94円まで上げ幅を広げた。

東証1部の騰落銘柄は、値上がり銘柄が1300を超え、全体の6割超を占めた。セクター別では、水産農林、倉庫運輸、鉱業、建設、ゴム製品を除く28業種が上昇し、空運、サービス、電気機器、鉄鋼、電気ガス、その他製品などの上昇が目立っていた。指数インパクトの大きいところでは、東エレク<8035>、ソフトバンクG<9984>、ファーストリテ<9983>、中外薬<4519>、リクルートHD<6098>が堅調だった半面、第一三共<4568>、オリンパス<7733>、トレンド<4704>、コムシスHD<1721>、エーザイ<4523>が軟調だった。

前日の米国市場は、原油市況が2月末以来となる100ドル割れとなり、過度なインフレ懸念が後退した。また、2月の卸売物価指数（PPI）が前月比0.8％上昇と上昇率は1月の1.2％から低下したことで、インフレのピークアウトが意識されたことも支援要因となり、主要3株価指数はそろって上昇した。この流れを引き継いで、ハイテク関連株などを中心に値を上げる銘柄が増加した。また、政府が、18都道府県で適用中の新型コロナウイルス対策のまん延防止等重点措置について、21日の期限で全面解除することを視野に最終調整に入ったことで、リオープン関連銘柄にも投資資金が向かった。

注目のFOMCの結果は日本時間のあす未明に判明する。ドットチャートの変化とターミナルレート、米連邦準備制度理事会（FRB）のバランスシート縮小（QT）の開示時期への言及、ウクライナ情勢および資源価格上昇への対応方針に関心が集まっている。また、その後の記者会見でパウエルFRB議長は、インフレ期待の暴走防止を目的に今後も粛々と利上げを行っていく姿勢を明確にする可能性が高く、必要があれば0.5％の利上げも辞さないという認識が示されるのかにも注目が集まりそうで、FOMC後の米金融市場の動きにも警戒したい。

＜FA＞