売買代金低下の背景に金融株の活況一服

＜株式トピックス＞

２２日の東京株式市場は、前場軟調に推移したものの、後場寄りに買い優勢となり、その後伸び悩んだものの日経平均株価終値は、前日比６１円５４銭高の２万２６４円４１銭と、昨年１２月以来約半年ぶりの６日続伸となった。

ただ、東証１部の売買代金は２兆４１８２億円と盛り上がらず、５月に入ってからの最低水準となった。値上がり銘柄数は１０１１に対して値下がり銘柄数は７１８（変わらずは１５４銘柄）と堅調地合いを維持したものの、売買代金は低下した。

その背景には、「金曜日まで６日続伸で、日経平均株価の上昇幅は合計６９４円と７００円近くに達し、サイコロジカルラインも１０勝２敗と過熱している。さすがに買い疲れムードが出てきたようだ」（市場関係者）という見送り姿勢があったようだ。
特に、先週末から連日の大商いを続けてきた三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ＜8306＞などメガバンクをはじめとする銀行株や大手証券、大手損保など金融株の売買代金が一斉に萎んだことが売買代金を減少させた。
ここしばらく、上昇相場のリード役だった金融株に代わって来週からはどんなセクターが人気を集めることになるのか。