14日の株式相場見通し
本日のの東京株式市場は、昨日までの4日続伸への目先的な高値警戒感などから、日経平均株価は一服商状となりそうだ。
8日からの4日続伸で、日経平均株価は472円の上昇をみせ、終値で4月28日以来7日ぶりに25日移動平均線(1万9759円=13日)を上回ってきた。4月23日に年初来高値をつけて以降の調整局面に底入れ感が強まっているのに加え、13日の東証1部売買代金も2兆9213億円と3兆円に迫る充実ぶりをみせており、中期的には年初来高値を目指す推移が予想される。
ただ、ファーストリテイリング<9983>など日経平均寄与度の高い銘柄の上昇に支えられている点には留意が必要だ。
13日の東京株式市場は、朝方に安値をつけた後は急速に下げ渋り、後場は先物主導で一段高となり、日経平均株価終値は前日比139円88銭高の1万9764円72銭と4日続伸した。
日程面では、政府が安保法制を閣議決定、4月のマネーストック、3月の特定サービス産業動態統計速報、4月のオフィスビル市況、シャープ<6753>の資本政策を含む中期経営計画発表に注目。
海外では、米4月の卸売物価指数、インド4月の卸売物価指数が焦点となる。
8日からの4日続伸で、日経平均株価は472円の上昇をみせ、終値で4月28日以来7日ぶりに25日移動平均線(1万9759円=13日)を上回ってきた。4月23日に年初来高値をつけて以降の調整局面に底入れ感が強まっているのに加え、13日の東証1部売買代金も2兆9213億円と3兆円に迫る充実ぶりをみせており、中期的には年初来高値を目指す推移が予想される。
ただ、ファーストリテイリング<9983>など日経平均寄与度の高い銘柄の上昇に支えられている点には留意が必要だ。
13日の東京株式市場は、朝方に安値をつけた後は急速に下げ渋り、後場は先物主導で一段高となり、日経平均株価終値は前日比139円88銭高の1万9764円72銭と4日続伸した。
日程面では、政府が安保法制を閣議決定、4月のマネーストック、3月の特定サービス産業動態統計速報、4月のオフィスビル市況、シャープ<6753>の資本政策を含む中期経営計画発表に注目。
海外では、米4月の卸売物価指数、インド4月の卸売物価指数が焦点となる。