明日の東京株式市場見通し
21日の東京株式市場は、週初からの大幅高の反動でいったん利益確定売りが優勢となりそうだ。
原油市況安やギリシャの政局不安、さらに足もと小康を得ているとはいえ高値波乱含みの中国株と懸念材料は多い。22日に予定されるECB理事会での量的緩和観測が浮上しているものの、売り方の買い戻しという形で先に織り込んだ分、サプライズに乏しい結果だったケースも当然考慮しておく必要があろう。
ただ、日経平均株価は急勾配の13週移動平均線に絡む攻防で、昨年10月下旬以降の反騰相場を継続中、正念場ではあるが弱気シナリオが蔓延する状況にはない。ここまで国内要因から株価を押し上げる手掛かり材料に乏しかった東京市場だが、今週から本格化している決算発表は久々にプラス方向に歯車を回す材料となりそうだ。為替の円安に加え、リスクオフの元凶となった原油価格下落も収益面では心強い味方となる。
3月決算企業にとって第3四半期決算となるだけに、これまで以上に通期増額修正の動きが絡むほか、調査筋の来期業績へのアプローチも意識される時期だ。
原油市況安やギリシャの政局不安、さらに足もと小康を得ているとはいえ高値波乱含みの中国株と懸念材料は多い。22日に予定されるECB理事会での量的緩和観測が浮上しているものの、売り方の買い戻しという形で先に織り込んだ分、サプライズに乏しい結果だったケースも当然考慮しておく必要があろう。
ただ、日経平均株価は急勾配の13週移動平均線に絡む攻防で、昨年10月下旬以降の反騰相場を継続中、正念場ではあるが弱気シナリオが蔓延する状況にはない。ここまで国内要因から株価を押し上げる手掛かり材料に乏しかった東京市場だが、今週から本格化している決算発表は久々にプラス方向に歯車を回す材料となりそうだ。為替の円安に加え、リスクオフの元凶となった原油価格下落も収益面では心強い味方となる。
3月決算企業にとって第3四半期決算となるだけに、これまで以上に通期増額修正の動きが絡むほか、調査筋の来期業績へのアプローチも意識される時期だ。