東京株式（大引け）＝４８９円安、米景気懸念で急反落

　１４日の東京株式市場は朝方から大きく売り優勢、先物主導の裁定解消売りも下げを助長し、日経平均株価は一時５００円を超える下げ幅となった。
　大引けの日経平均株価は前週末比４８９円安の１万５４２２円と急反落。東証１部の売買高概算は３０億１７６３万株、売買代金概算は２兆８６１９億３０００万円。値上がり銘柄数は１９４、値下がり銘柄数は１５３７、変わらずは４７だった。売買代金高水準のなか値下がり銘柄数は１５００を超え、全体の８５％以上の銘柄が値を下げる全面安商状となっている。
　３連休明けとなったきょうの東京市場は、前日の米国株市場でのＮＹダウ急落や為替の円高基調を嫌気して主力株を中心に広範囲に売りが噴出するかたちとなった。前週末に発表された１２月の米雇用統計が市場コンセンサスを大きく下回る内容となり、米景気の先行き不透明感が台頭、これがドル売りを誘発し、円高・債券急騰を背景にリスク回避ムードが一気に強まった。先物への売りがかさみ、裁定解消売りに伴う指数寄与度の高い銘柄の下げも重荷に。日経平均は一時５００円超下落、約５カ月ぶりの下げ幅を記録した。
　個別では、売買代金上位３０傑はすべてマイナス。トヨタ、ホンダ、マツダなど自動車株が大きく下げたほか、ファーストリテが急落。野村ＨＤ、大和証Ｇなど証券株の下げもきつい。ソフトバンクも９０００円台を大きく割り込んだ。半面、電子材料が３日連続のストップ高、日東網も値を飛ばした。ラサ工、サニックス、モノタロウ、ラウンドワンなども急伸している。




出所：株経通信（株式会社みんかぶ）