株価指数先物【引け後】 配当再投資に伴う需給への思惑が高まる

大阪6月限
日経225先物　37800　+220　（+0.58％）
TOPIX先物　2790.0　+15.0　（+0.54％）

　日経225先物（6月限）は前日比220円高の3万7800円で取引を終了。寄り付きは3万7840円と、シカゴ日経平均先物清算値（3万7820円）にサヤ寄せする形から買い先行で始まり、直後に3万7900円まで買われた。買い一巡後に3万7730円まで上げ幅を縮めたが、前場中盤にかけて再び買い優勢となり、3万7890円まで切り返した。ただし、朝方につけた高値を捉えられず、前場終盤にかけては3万7620円まで上げ幅を縮めた。

　もっとも、25日移動平均線（3万7500円）が支持線として意識されるほか、3月期末に向けて配当再投資に伴う先物買いへの思惑からショートは仕掛けづらく、ランチタイムでは3万7700円辺りでの底堅さがみられた。さらに、現物の後場の取引開始後にはロング優勢の流れとなり、中盤にかけて3万7970円まで上げ幅を広げる場面もみられた。終盤は持ち高調整とみられる動きにより3万7800円を挟んでの攻防となった。

　日経225先物はオプション権利行使価格の3万7875円水準に上値を抑えられるなか、後場に入り強含む形となったが、あすの権利付き最終日を前に配当再投資に伴う思惑からロングの動きが強まったようである。配当再投資に伴う需給は27日、28日に入るとみられており、足もとでの下支えとなろう。

　米国市場の動向次第ではあるが、オプション権利行使価格の3万7875円を中心とした上下の権利行使価格となる3万7750円から3万8000円のレンジが意識されそうだ。権利行使価格の3万7875円を上回る推移をみせてくるようだと、ボリンジャーバンドの+1σ（3万8100円）および200日移動平均線（3万8170円）が射程に入ってくる。4月2日のトランプ米政権による相互関税を控えロングに傾けにくい状況であるが、期末の需給要因によって底堅さがみられ、これがショートカバーを誘う形になる展開が期待される。

　NT倍率は先物中心限月で13.54倍と前日から変わらず。ファーストリテイリング<9983>[東証P]や東京エレクトロン<8035>[東証P]、ソフトバンクグループ<9984>[東証P]、任天堂<7974>[東証P]が日経平均型を牽引。不安定な値動きが続いているアドバンテスト<6857>[東証P]も後場に入りプラス圏を回復したが、東証プライムの値上がり数が全体の7割を超えるなか、NTショートを巻き戻す動きにはつながらなかった。

　手口面（6月限：立会内）では、日経225先物はABNクリアリン証券が1万7697枚、ソシエテジェネラル証券が1万5443枚、サスケハナ・ホンコンが3873枚、バークレイズ証券が2635枚、モルガンMUFG証券が2157枚、JPモルガン証券が1958枚、SBI証券が1678枚、日産証券が1534枚、ゴールドマン証券が1394枚、楽天証券が1216枚だった。

　TOPIX先物は、ソシエテジェネラル証券が2万4438枚、ABNクリアリン証券が2万3667枚、バークレイズ証券が6880枚、JPモルガン証券が6055枚、ゴールドマン証券が4180枚、BNPパリバ証券が4179枚、モルガンMUFG証券が3758枚、ビーオブエー証券が3245枚、三菱UFJ証券が1923枚、シティグループ証券が1350枚だった。

株探ニュース