ウクライナショックの暴落に備えよ【西村剛】

日本株が大きく下落しました。

戦争なんて本当に起こるのか？と思っている方も多いのではないでしょうか。
実際に戦争が起こった場合、株価はどこまで下落するのか、また、その時はどのような投資戦略を立てれば良いのか、お伝えします。

ロシアが近日中にウクライナに、軍事侵攻する可能性が高まったとの報道から24日の米国株が一時急落。日本株も日経平均株価が一時27000円の大台を割り込むなど弱い展開が続いています。26日にFOMCの結果発表を控えており、積極的な買い手が乏しいなか、現実味を帯びたロシアのウクライナ侵攻懸念により、株価がかなり不安定な動きとなっています。

局地的な戦争が起こった場合、過去の経験則では、一時的に株価は急落するものの、その後は落ち着きを取り戻すことが大半なため、

「戦争は買い｣

という格言もあるくらいなのですが、仮にここでロシアのウクライナ侵攻が実際に起こった場合は、短期的な急落の可能性が高いでしょう。

特に注意しておきたいのが、米国ダウ指数が24日の安値｢33,155.71ドルを下回ったとき｣です。
24日の米国市場においてロシアのウクライナ侵攻が、いったん株式市場に織り込まれたときの底値が｢33,155.71ドル｣でした。

その後、米国ダウ指数は引けにかけて急速に戻した訳ですが、再度米国ダウ指数がこの底値を下回ってくれば米国株がさらに大きく下落する可能性が出てきます。そうなってくると日本株も大きく下がる可能性が高いでしょう。

ただ仮にウクライナショックで株価が急落したタイミングは、リバウンドを狙える絶好の好機になるチャンスかもしれません。だらだら下がっていた日本株がウクライナショックで急落すれば、さすがに投げ売りが発生し、その後のリバウンドは早くなるかもしれません。

加えてウクライナショックで世界情勢が不透明になることで、米国の金融引き締めのペースが遅れるようなことがあると、一気に株価急騰というシナリオもあるかもしれません。

私が日々監視している暴落銘柄数も25日の下落で｢65銘柄｣と短期的な底打ちのタイミングの目安に達しています。

暴落が起きた時に慌てても遅いかもしれません。今のうちにぜひ暴落時に強い逆張り戦略に磨きをかけ、しっかりと準備しておきましょう。