懸念要因が山積するなか、リスク回避の動きが優勢に【クロージング】

16日の日経平均は大幅に続落。453.96円安の27523.19円（出来高概算10億3000万株）で取引を終えた。新型コロナウイルスの感染拡大の継続、アフガン情勢による中東地政学的リスク、円高進行など、国内外で懸念要因が数多くあるなか、リスク回避の動きが優勢となった。また、時間外取引での米株先物が弱い値動きで推移していることも投資マインドの悪化につながり、後場寄り直後に27427.38円まで下押す場面もあった。その後、押し目買いなども入ったが、安値圏でのもみ合いが続いた。

東証1部の騰落銘柄は、値下がり銘柄数が1900を超え、全体の9割近くを占めた。セクター別では、海運と空運を除く31業種が下落し、パルプ紙、倉庫運輸、サービス、その他金融、非鉄金属、石油石炭、鉱業などの下げが目立っていた。指数インパクトの大きいところでは、富士フイルム<4901>、東エレク<8035>、第一三共<4568>、NTTデータ<9613>が堅調。一方、ファーストリテ<9983>、リクルートHD<6098>、ソフトバンクG<9984>、ファナック<6954>が軟調だった。

取引開始前に発表された2021年4-6月期の国内総生産（GDP）速報値は、実質の季節調整値で前期比0.3％増となり、市場予想（0.1％増）を上回ったが、1-3月期のマイナス0.9％を修復できなかった。新型コロナウイルスワクチンの接種によりV字回復が期待されていた面もあっただけに、市場予想を上回ったものの、低迷と受け止められたことも投資家心理を萎縮させたようだ。

また、中国の鉱工業生産なども弱かったことが懸念要因になり、景気敏感株など幅広い銘柄が売られる展開となった。一方、業績予想を上方修正した富士フイルム、シチズン<7762>などの好業績銘柄の一部に投資マネーが流入した。

日経平均は再び5日線を大きく下回ってきたため、目先は調整局面入りしそうだ。新型コロナウイルスの感染拡大が続くなか、足元でも東京都など緊急事態宣言の延長論が伝わっており、先行きに不透明感が残る。米中の景気回復の鈍化、中東の地政学リスクなど外部環境も警戒しなければならず。内憂外患の状況だ。

＜FA＞