＜話題の焦点＞＝５Ｇインフラ整備で拡大が見込まれるスモールセル

　２０２０年の商用サービス開始、あるいはその前倒しスタートを目指して、世界中で次世代の高速無線通信「第５世代（５Ｇ）」の導入に向けた実証試験や技術条件の策定などの取り組みが行われている。日本では先日、総務省が５Ｇに関する実証事業を１９年度から開始するとの報道があり、国内では２０年に予定されている商用化スタートを先取りする形で実証実験が進められるもようだ。
　
　５Ｇとは、ほとんど活用されていない高周波数帯を使い超高速通信を実現する技術で、現在の携帯通信と比べると、最高伝送速度は１００倍の毎秒１０ギガ（ギガは１０億）ビットになるといわれている。ただ、新たな周波数を使うため、現在の従来の大型基地局（マクロセル）を中心とした通信方式では、屋内や地下だと電波が届きづらい、あるいは人が密集する繁華街や駅などでは回線が混雑し快適に通信できないといったデメリットがあるといわれている。
　
　そこで、マクロ基地局を補完し、システム全体において超高速・大容量のサービスを提供するためのインフラとして重要視されているのが、スモールセル（小型基地局）だ。スモールセルとは、一般的に無線機出力５ワット未満の狭い範囲をカバーする小型基地局の総称でナノセル、ピコセル、フェムトセルなどがある。マクロセルは電波塔などに設置されているが、スモールセルが設置されるのは電柱や街灯、屋外広告などだ。
　
　スモールセルは既に、ＬＴＥ－Ａｄｖａｎｃｅｄネットワークなどでも導入が進んでおり、地方や地下などに設置されている。ただ、５Ｇが屋内のＩｏＴ機器や自動運転車などに利用されるようになると、距離や遮蔽物などの制約をクリアするためにスモールセルの重要度が増すことになる。一部では、２０年のスモールセルの市場規模は１５年の約２倍になるともいわれており、５Ｇのインフラ整備で最も恩恵を受ける分野といえよう。
　
　関連銘柄としては、スモールセル向け装置を手掛ける住友電気工業<5802.T>や三菱電機<6503.T>、ＮＥＣ、村田製作所<6981.T>など。また、５Ｇスモールセル向け基地局の低消費電力技術を開発した富士通<6702.T>や基地局セル設計を手掛けるアンリツ<6754.T>にも注目したい。

出所：minkabuPRESS