25日移動平均線を下値に2万円のフシを意識した動きとなるかどうか

＜先週は、5日線と25日線の往来相場＞
　先週は、5月8日（金）のアメリカの雇用統計の結果によっては、25日移動平均線を割り込んでいる日経平均の次の下値ポイントを探る展開となるところでしたが、雇用統計の改善を受けてＮＹダウが△267ドルの18191ドルの大幅上昇となり、シカゴ日経先物が19655円となっていたことで、逆に25日移動平均線を回復できるかどうかが注目点となるとしました。その理由は、25日移動平均線を下回ったままでいると、上向きできていたが横向きとなり、更に下向きになると本格的な調整となる可能性が高いからです。

結果的に、週明けの11日（月）は△241円の19620円の大幅高となり、13日（水）は△139円の19764円となって25日移動平均線をわずかに回復しましたが、先物主導で指数のみが上昇したことで、持続は疑問でした。翌日の14日（木）は、為替が円高に振れたのをきっかけに大幅反落となって▼194円の19570円となりました。しかし、引け後の欧州でＥＣＢドラギ総裁が資産買い入れプログラムを完全実施すると明言したことで長期金利上昇懸念が後退し欧州株高となり、続いてアメリカ市場も経済指標が冴えないことで利上げ観測が後退し、株が買われてＮＹダウは△191ドルの18252ドル、Ｓ＆Ｐは△22Ｐの2121Ｐと史上最高値更新となりました。これを受けて15日（金）の日経平均は△162円の19732円となって、25日移動平均線（15日時点19778円）に接近して引けました。

＜今週は25日線を突破し、2万円を意識した動きへ＞
　先週の日経平均は、週初めはアメリカ株高を受けて順調な滑り出しで13日（水）は4月28日以来の25日移動平均線を終値で上回る場面もありましたが、ギリシャ債務問題から一時的に世界的な国債利回り上昇や欧州株の下落したことから1日で終わり、上値の重い展開でした。但し、下値では週明けに5日移動平均線を上回ってからは、5日線と25日線の間での日柄整理の動きとなりました。15日（金）時点では、5日線は19662円、25日線は19778円となって25日線に接近して引けました。

　15日（金）のアメリカ市場では、シカゴ日経先物が19795円と25日移動平均線を上回っており、今週の日経平均は25日線を突破して2万円を意識した動きが想定されるところです。その要因としては、20日に1～3月期の実質ＧＤＰが公表され、市場では2四半期連続のプラス成長となるとの予想が多いこと、又決算がピークを過ぎて増配や自社株買いなど積極的な株主還元策を実施した企業の再評価の流れが続く可能性があること、投信の設定への期待などです。

　下落要因は、欧州では引き続きギリシャ問題がありますが、ひとまず一服しており、アメリカのヘッジファンドは5月末決算がありますが、45日ルールも通過したとの見方もあり、下値は限定的といえます。心配してきた5月相場は弱いという経験則も、今回は2015年3月期ベースで18倍だったＰＥＲが決算発表が進み、2016年3月期ベースに切り替わるにつれて16倍台に低下し、又配当利回りも上昇に転じているため割高感が改善し、そのため下値が限定的になっていると考えられます。

　本日の18日（月）は、欧米金利上昇による警戒感も一服し、ほぼ25日線と接する△33円の19766円で寄り付くと円のやや弱含みを受けて大型株中心に先物の買いを支えて上げ幅を拡大し、後場には本日の高値圏で推移し△157円の19890円で引けました。4月28日以来約3週間ぶりの高値となりました。

出島昇のブログ
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(指標)日経平均

　先週の予測では、日経平均は戻りを試す展開を想定し、戻りの程度は25日移動平均線（8日時点19701円）を上回ることができるかが注目となるとしました。
　11日（月）は△241円の19620円の大幅高となったあと、12日（火）は欧米株安を受けて19467円まで下げるものの5日移動平均線が下値抵抗ラインとなって反発し、△3円の19624円で引けました。13日（水）は先物主導で△139円の19764円となってこの日の25日移動平均線をわずかに上回りましたが、指数のみの上昇で実体が伴っていない（値下がり銘柄数が多い）ため、14日（木）はすぐに反落となって▼194円の19570円となりました。週末の15日（金）は、欧米株式が大幅上昇となったことで△162円の19732円で引けました。この日の25日移動平均線は19778円ですので、上回ることはできませんでした。
　今週は、ギリシャ問題に端を発した世界的な金利上昇も、14日（木）のＥＣＢドラギ総裁の資産買い入れプログラムの完全実施の明言から長期金利上昇懸念が後退し、アメリカでは経済指標の冴えない結果が早期利上げ後退への期待となって株高の材料となっていることで25日移動平均線を上回って2万円のフシを意識した動きになる可能性があります。それを後押しするものとして、20日の1～3月期ＧＤＰ速報値が注目となります。下値は限定的で19500～20000円のレンジ内での動きが想定されます。
　週明け18日（月）は、欧米金利上昇による警戒感も後退し、やや円が弱含んだことで△33円の19766円でとほぼ25日移動平均線近辺で寄り付いた後は大型株中心に先物の買いを支えて上げ幅を拡大し、△157円の19890円で引けました。

(指標)NYダウ

　先週の予測では、8日（金）に△267ドルの18191ドルとなって三角保ち合いを上放れしたものの、この上放れは3月2日の18288ドルを終値で上回る必要があるため、先週は高値圏のもみあいになるとしました。
結果的に欧州での債券高を嫌気し、利益確定売り優勢もあって3日反落となり、13日（水）は▼7ドルの18060ドルでした。しかし、14日（木）は欧州の債券高も落ち着き、ドル高の修正局面となっていることでドル安による企業収益改善期待もあって△191ドルの18252ドルと史上最高値にわずかに迫って引けました。週末の15日（金）は、予想を下回る経済指標のなか利上げ観測が後退したという見方から△20ドルの18272ドルの続伸で引けました。
先週の4月小売売上高や4月の卸売物価など経済指標が予想を下回っており、このことが早期の利上げ観測を後退させ、金融緩和継続期待から株高となっています。又、欧州の国債上昇も一服していることから今週も高値圏での推移が想定されます。今週は4月住宅着工建設許可、4月中古住宅販売、4月消費者物価指数の発表が予定されており、予想を大きく上回らない限り早期利上げ観測は後退し、株価は堅調を維持するものと思われます。又、ＦＯＭＣ議事録公開とイエレン議長の講演が予定されており、足元の経済状況へのＦＲＢの判断を見極めることになります。

(指標)ドル/円

　先週も、早期利上げ観測が後退していることでドルを買い急ぐ雰囲気はないものの、中長期的には日米金利差を意識した円売り・ドル買いにより、円の上値は押さえられる可能性があるとしました。レンジは119～121円。
　先週は、ギリシャ問題から欧米の国債金利が上昇し、ドルが買われて120円を挟んだ動きとなりました。12日（火）にギリシャがＩＭＦに7億5000万ユーロの債券を期限内に返済したことでユーロ高となり、国債・株式市場が下落し、米国債も一時大きく売られ、ドルが120.28円まで買われました。その後14日（木）にＥＣＢのドラギ総裁が資産買い入れプログラムを完全実施すると明言したことで長期金利上昇懸念が後退し、為替も落ち着き1ドル＝119円台前半のドル安・円高となり、15日（金）は119.35円で引けました。
　今週は欧米の国債も落ち着いてきていることで為替の方向感はなく、狭いレンジでの動きが想定されます。利上げ観測が後退することによって、当面はこれまでの急激なドル高・円安の修正局面とみることもできます。118.5～120円のレンジ。

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