14日の株式相場見通し=1ドル=107円台の円高進行を嫌気し売り先行
14日の東京株式市場は、外国為替市場での円高・ドル安進行への警戒感などから売り先行の展開となりそうだ。14日早朝の東京外国為替市場では、1ドル=107円70銭台と円高・ドル安が進行している。株式市場では、輸出関連企業の採算悪化懸念から売りが先行しそうだ。
13日の米株式市場では、NYダウ平均株価が前日比39.18ドル高の2万4640.45ドルと3日続伸した。14日の米1月消費者物価指数(CPI)の発表を前に様子見姿勢も強まるなか、ダウ平均株価は底堅く推移した。原油の在庫増懸念などでWTI価格は下落した。こうしたなか、キャタピラーが値を上げたほか、ゴールドマン・サックスなど金融株が堅調。アップルやアマゾン・ドット・コム、テスラも買われた。一方、シェブロンなどエネルギー株が安く、メルクも値を下げた。
日程面は、10~12月期の国内総生産(GDP)速報値、1月の新築マンション動向、1月の投資信託概況に注目。海外では、NATO国防相理事会、米1月の消費者物価指数・小売売上高、独10~12月期のGDPが焦点になる。(冨田康夫)
出所:株経ONLINE(株式会社みんかぶ)
13日の米株式市場では、NYダウ平均株価が前日比39.18ドル高の2万4640.45ドルと3日続伸した。14日の米1月消費者物価指数(CPI)の発表を前に様子見姿勢も強まるなか、ダウ平均株価は底堅く推移した。原油の在庫増懸念などでWTI価格は下落した。こうしたなか、キャタピラーが値を上げたほか、ゴールドマン・サックスなど金融株が堅調。アップルやアマゾン・ドット・コム、テスラも買われた。一方、シェブロンなどエネルギー株が安く、メルクも値を下げた。
日程面は、10~12月期の国内総生産(GDP)速報値、1月の新築マンション動向、1月の投資信託概況に注目。海外では、NATO国防相理事会、米1月の消費者物価指数・小売売上高、独10~12月期のGDPが焦点になる。(冨田康夫)
出所:株経ONLINE(株式会社みんかぶ)
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