民主党の支持率の低下とともに株価は大暴騰。 民主党の支持率と株価は完全に反比例することがこの半年で証明された。 支持率が１０％を切れば株価は２万円を突破だ。 民主党は支持率低下に向って全力を尽くすべきだ。 という方がいました。本当でしょうか？ 上がらぬ株価と民主党の高支持率 　株価が上がらない！世界中で株価が回復していっているというのになぜ！？これは多くの投資家が感じている事かと... ...続きを読む

日本から見て、地球のほぼ裏側にあるアルゼンチン。その首都ブエノスアイレスが『南米のパリ』と称されるほど、この国は他の南米諸国に比較して文化水準が高く、つい数十年前までは世界的に見ても豊かな国として知られていた。ある統計によれば、1920年代の１人当たり実質国内総生産額では、ドイツより若干高く、日本の約2倍を誇っていたという。『母をたずねて三千里』のマルコ少年の母が、母国イタリアからアルゼンチンへと出稼ぎのために... ...続きを読む

最近の例では、アルゼンチンがそうですね。 ある日いきなり預金封鎖が行われ、外貨との取引が禁止され、預金の引き出しなどができなくなり、会社がバタバタと倒産します。 失業者が続出します。 暴動などが、多発しました。 テレビのクイズ番組が、賞金を出せなくて、仕事の斡旋になっていました。 外貨預金は、ペソで払い戻され、通過は1/3になりました。（１ドル＝１ペソが、１ドル＝３ペソになりましたが、引き... ...続きを読む

ショックはどちらが大きいか？ リーマン・ショック 2007年のサブプライムローン問題に端を発した米国住宅バブル崩壊を切っ掛けに多分野の資産価格の暴落が起こっていた。リーマン・ブラザーズも例外ではなく多大な損失を抱えており、2008年9月15日 リーマン・ブラザーズは破産した。 これを切っ掛けに、アメリカ経済に対する不安が広がり、世界的な金融危機へと連鎖した。日経平均株価も大暴落を起こし6000円台... ...続きを読む

東京市場では、ロスカット的な売り仕掛けが加速する可能性はあるものの、前週安値の１万０９００円割れのところでは、下げ渋り抵抗するとみている。前週と比較して、それほど円高に振れているわけではないことからも、下げは限定的ではないか。 世界景気の持ち直しは想定より早く、各国の中央銀行は金融政策を見直す段階に入ったが、グローバルシクリカルの位置付けである日本株は世界景気の回復と歩調を合わせた上昇が予想される。企業業... ...続きを読む

英仏独・その他欧州が軒並み（２～３％）下げているのに、ニューヨークの寄りは、前日終値とほとんど変わらなかったんですよ。 最終的には２％くらい下げましたが、寄ったあとで下げました。 日本なら最初から３％くらい下げて寄ります。 FTSE 100-150.33（-2.61%）5,603.5216:35. DAX-172.59（-2.73%）6,159.5117:45. CAC 40-152.79（-... ...続きを読む

「個人投資家の９割は負けている。」というのが ちょっと信じがたいけど、どうやら本当らしいです。 そのため、投資でいい成績をあげるには、 ①「利食いたい」と思ったら、買い増しする。 ②「空売りたい」と思ったら、買う。 ③「損切りたい」と思ったら、ナンピン買いする。 ④「ナンピン買いしたい」と思ったら、損切って、空売りを浴びせる。 ⑤「もっともっと買い増して、でっかく儲けたい」と思ったら、利食... ...続きを読む