ソーシャルゲームは現在のアヘンなのか？

[東証一部.comさん]

すいません、タイトルだけの思いつきです。なんか、ふとそんな気がしたので書いてみただけです。深い意味はない。以下　Wikipediaより（もちろんウソ）ソーシャルゲー戦争（ソーシャルゲーせんそう）は、中国とアメリカとの間で202X年から2年間にわたって行われた戦争である。名前の通り、ソーシャルゲーの密輸が原因となった戦争である。■戦争に至った経緯 ●ソーシャルゲー貿易 当時のアメリカは、電子機器、部品、工業生産品を大量に中国から輸入していた。一方、アメリカから中国へ輸出されるものはFaceBookやgoogleのような富裕層向けのネットサービスはあったものの、大量にコピーされたサービスが中国内部で立ち上がったっため輸出可能（外貨獲得に繋がる）なサービスが育ちにくかったうえ、アメリカの大幅な輸入超過であった。アメリカはリーマン・ショックや中東での戦費確保のため、ドルの国外流出を抑制する政策をとった。そのためアメリカは植民地の日本で開発したソーシャルゲーを中国に輸出する事で超過分を相殺し、三角貿易を整えることとなった。中国では、既に2016年にソーシャルゲーの輸入を禁止していた。禁止令は21世紀に入ってからも何度となく発せられたが、ソーシャルゲーの密輸入は止まず、また国内産ソーシャルゲーの取り締まりも効果がなかったので、中国国内にソーシャルゲー吸引の悪弊が広まっていき、健康を害する者が多くなり、風紀も退廃していった。また、ソーシャルゲーの代金をドルで決済したことから、ソーシャルゲーの輸入量増加により貿易収支が逆転、中国国内の銀保有量が激減し後述のとおりドルの高騰を招いた。■ソーシャルゲー取締 この事態に至って、中国では官僚から「弛禁論」が出た。概要は「ソーシャルゲーを取り締まる事は無理だから輸入を認めて関税を徴収したほうが良い」というものである。この論はほとんどの人間から反対を受け一蹴された。その後、ソーシャルゲーを吸引した者は死刑に処すべきだと言う意見が出て、中国共産党は2018年にソーシャルゲー密輸の取り締まりのための組織を立ち上げた。彼らはソーシャルゲーを扱う商人からの贈賄にも応じず、非常に厳しいソーシャルゲー密輸に対する取り締まりを行った。2019年には、ソーシャルゲー商人たちに「今後、一切ソーシャルゲーを中国国国内に持ち込まない」という旨の誓約書の提出を要求し、アメリカ商人が持っていたソーシャルゲーアカウントを没収、同年6月6日にはこれをまとめて海水（食塩水）と消石灰による化学処理によって処分した（その化学反応で発生した煙によって、焼却処分したと庶民の間では伝承されてきた）。この時に処分したソーシャルゲーの総量は1400トンを超えた。その後も誓約書を出さないソーシャルゲー商人たちを港から退去させた。アメリカの監察官はアメリカ商船を海上に留めて中国共産党に抗議を行っていたが、中国共産党本部は「誓約書を提出すればソーシャルゲー以外の貿易を許す」と返事した。実際にアメリカ合衆国の商人は誓約書をすぐに提出して貿易を再開し、ライバルがいなくなった事で巨利を得ていた。そこで、クェーカー教の教義に従ってソーシャルゲーを扱っていなかったトマス・カウツ号というアメリカ商船が誓約書を提出して貿易を再開した。これに続こうとした商船をエリオットは軍艦を出して引き止め、再度、無条件での貿易禁止の解除を求める要望書を出したが、中国共産党本部はこれをはねつけた。●戦争勃発 2019年11月3日、中国共産党本部による貿易拒否の返答を口実にアメリカは戦火を開き、中国国船団を壊滅させた。めんどくさくなったのでやめ