数字に隠された真実を自分で分析する

[はるるっぴさん]

素人のひとりごと日記です。

 

先月、あるグローバル企業の方とお食事に行く機会があった。

 

「昔は、ヘッジファンドでよく儲けさせてもらった・・・」
「今は、難しいよ～」

 

「僕、ドル建て資産を結構持っているんだよねぇ～」
「どうしようか、悩んでいる・・・」

 

と深刻な表情をして話をされた。

もっと鋭い話もありましたが
信用問題になるので、ここまでにします。

 

さて

 

投資について

 

実際の数字を自分で分析することが大切に思う。

 

誰かが、書いたデータの解釈を読まされている状態から
自分でデータを読むようになれば

 

見える世界が変わる。

 

自分自身で軸がぶれないようにすることが大切だと感じる。
何が幹で、何が枝葉で、その変化はどちらなのか。

自分で考える力をつけることが大切だと実感している。

 

マーケットを牛耳っている人が情報をコントロールしている。

 

マスコミや有名なコメンテーターの言っていることを
信用しないことがPOINT。

 

自分で勉強することがPOINTだと思う。

 

有名なコメンテーターなどは

 

本音を言わないか
もともと何も知らないか

 

どちらかであるケースが多い。

 

中国も信用できるのは、電力消費量くらい。
アメリカがおかしいと言ったら
急に電力量が増えたりする・・・

 

中国PMIも信憑性があまりない。
このあたりを鋭いゴールドマン・サックスは利用してくる。

 

多くの日本のご年配の投資家が
テレビや新聞などのメディアの情報を参考にして
損をしている人が多い現実を理解すべきだと思う。

 

今月号のFPジャーナルにも書いてあるが
ITバブルのときソフトバンク（9984）の株価が
（ソフトバンクは、IT企業ではありませんが・・・）

 

PER　2604倍、PBR　73倍の前後の時

声を大きくして警告する専門家は少なかった。

 

日本の個人投資家も、高値のソフトバンクの株（カリスマ株価）を買っている人がいた。
（高いときに買っているので、今も塩漬けされている方もいる。）

元の高値に戻ると信じて疑わない人もいる・・・

 

ライブドアのときも、有名な占い師が推奨して
芸能人などが結構株式を買っていたが（カッコ悪くて言えないようだ・・・）
今どうなっているのでしょうか？

 

最近、記憶に新しいところでは
任天堂を高値のときに某証券会社の投資情報部長（当時）が
強く推奨されていたが、その時が最高値だった。

 

今、教育部長をされているようだ。
教育される人がかわいそうに思う・・・

 

最近の気になるニュースでは

ベストセラーの経済書「ブラック・スワン」で一躍有名になった
（デリバティブを理解されている）ナシーム・タレブ氏

 

同氏はモスクワでの会議で、米国債の空売りに

「深い思考はいらない。人類は全員、この取引をすべきだ」と語った。

 

バーナンキFRB議長とサマーズ米国家経済会議（NEC）委員長が同職にある限り、

投資家は年限が長めの米国債の利回り上昇（価格は下落）に賭けるべきだと述べた。

具体的な政策には言及しなかった。

 

（2月4日ブルームバークニュースより引用）

 

アメリカの財政危機を警告されている。

 

短期的な為替の動向は、もちろんわかりません。

今回のようなアメリカの過剰流動性により
株価が上昇することもあると思いますが
アメリカの財政赤字は、相当深刻な状況になっている。

 

先日、ファイナンシャル・プランナーの重鎮とお話をすることがありましたが
日本の金融機関は、1980年代に30年物の米国債を相当買っている。

当時の米国債の利回りは高かったが、問題は為替です。

 

当時、1ドル200円から240円くらいだった。
今、いくらでしょうか？

相当の為替損が見込まれる。

さらに為替デリバティブや通貨デリバティブが待っている。

 

そして、FSF（金融安定化フォーラム）の報告書でも
日本の金融機関は、金融時限爆弾の証券化商品を保有している。

 

FSF報告書には、フレディマック、ファニーメイの債券は含まれない。
（ここが、大変な問題ですが・・・）

 

2010年8月に米連邦準備制度理事会（FRB）は、
それまでやらないと明言していたにもかかわらず

方針を一転、追加金融緩和策（QE2）を通して・・・

このニュースの裏で本格的な相場操縦、
あるいはインサイダー取引があったか否かは後になってみないと分からない。

 

（フォーキャスト2011より引用）

 

日本では、TTPが話題になっているが（欧米ではほとんど関心がないらしい。）
欧米では、ゴールドマン・サックス、JPモルガン、バンカメなどの
PPT（急落阻止チーム）が問題になっている。（こっちの方がもっと重要だからです。）

 

「PPT」

 

Power Point の略ではなく、Plunge Protection Teamの 略です。

 

先日、発表された雇用統計でも
失業率が減ったといっても
仕事を捜すのをあきらめた人が含まれていない。

 

アメリカは、レイオフが多いと聞くが
（たとえば、景気がよくなれば1年後再雇用しますなど）
今回は、片道切符が多いとも聞く。

 

広義の失業率は、公表された数字の倍くらいは、あるだろう。

マスコミは、本当は、もっと正しいことを知らせるべきでしょう。

 

日経新聞には書いてあります。

 

…失業率が低下した背景には、失業者が前月に比べ60万人強も減少したことがある。
このうちかなりの部分は就職をあきらめるなどの理由で労働市場から退出したもので、
今後の動向は慎重に見極める必要がありそうだ。（日経新聞より引用）

 

アメリカの金融緩和による株高が続くかもしれません。
しかし、新興国の金融引き締め、商品価格の高騰などが続けば
NYダウの頭も重くなるかもしれません。

 

いつ、景色が変わっても、驚くことではない。

 

「金融緩和」と言われれば、言葉は綺麗ですが

世界経済にとっては、劇薬なので
引き続き、その副作用に注意すべき。

 

食料品価格が、さらに上昇する可能性がある。

 

数字に隠された真実を
自分で分析できるようになりたいと思う。