皆さんあけましておめでとうございます。

今日は昨日からの続きで、自分の投資手法についての総括から始めたいと思います。

私の投資法は「投資を通じて資産形成を図り、その果実としての配当金で現役終了後の豊な生活を享受する」ことを目的としています。そのため

（１）投資の基本ルールの把握（相場は経験、用語、税金、信用取引などのルールを理解）

（２）世代別の投資方法（貯める、増やす、遊ぶ世代と投資額）

（３）相場の位置と方向（目先の動きに一喜一憂しない長期視点で）

（４）銘柄の選択と買いの時期（いい銘柄をいい時に）

（５）売りの時期と銘柄の入れ替え（ポートフォリオ・マネジメント）

（６）持ち株の管理方法（ファンド・マネジメント）

（７）税金対策（持ち株の値洗いと損切りと損出し）

についてそれぞれのルール（投資法）を定めています。要は、「投資はいい銘柄を安い時に買い、長期に保有し、資産形成を図り、その果実である配当金で老後を豊かに送る」ことに尽きるのですが……。

私の投資経験については、１１月２７日と２８日に「株で生活できるでしょうか」というタイトルで、本欄にブログしていますのでそちらをご覧ください。年代別の投資法については（本に詳しく記していますが）、一言でいえば、

（１）貯める世代（株を始めてから投資資産が１,０００万円、４５歳まで）資産形成

（２）増やす世代（投資資産が１,０００万円から５,０００万円、６５歳まで）資産形成と配当

（３）遊ぶ世代（投資資産が５,０００万円超え、基礎収入が年金）配当

を目標として、銘柄の選定と保有を決めています。

さて本日は、昨年（２０２１年）年頭に建てた見通しの差異と、その成果についてご報告するつもりでいたのですが……。成果については記録がありますが、相場についての記録が見つからないのです。

私は、自分の投資法の評価をメモ代わりに「波乗り投資法」というタイトルの自費出版で発表していますが、その最新版が２０年８月以来ないのです。その最新版の「環境対応で生き残る波乗り投資法」によれば、２０２０年末の株価を「イールドスプレッドで２４,０００円」としています。実際の終値は２７,４４４円だったので、あまりの乖離に嫌気がさしたのか、昨年（２０２１年）の株価見通しは、立てないし出版もしなかったようです。

とはいえ、私の私設ファンドの２０２１年は、銘柄入れ替えを大幅に実行し、その結果の資産増加は平均並みでしたが、受け取ったネットの配当金は信用取引からの配当を含め、前年比で２２％も増加しています。銘柄入れ替えをしなくても、資産形成にはあまり影響はなかったかもしれませんが、受取配当金では大きく差が付き、私の世代の投資成果としては間違っていなかったといえます。

２０２１年は、投資環境は大きく変わりましたが、経済面ではそれほど大きな変化はなく、株価はどの先進国でも年初らいの高値を付けています。日経新聞などでは、日本の株価が上昇を続けるアメリカ株などから大きく乖離したのを取り上げて、自民党による経済政策や日銀による金融政策の問題点を指摘していますが、株価は昨日取り上げた四本値のとおり、年将来から４.４％上昇しています。

これは、９０年バブル以降の最高値となっているばかりか、アベノミクスが始まって以来の９年間に、３１７％も上昇しているのです。今年に入ってからの上げの速さだけみると、アメリカには及びませんが、日本の株価のバリュエーションから見ても決して後れを取っているわけではありません。以下はアベノミクスの評価で、安倍さんは一昨年菅さんに替わり、昨年は岸田さんに替わりましたが、自公政権はそのまま継続していますので、アベノミクス相場は今年も続くものとみています。

◆スタート（２０１２年１２月、内閣発足直前の株価＝基準値）

株価（１２月始値）９,０８４円、１００％

為替（１２月の平均）８３.５７円／ドル

ＥＰＳ推定値（１２月の終値）６００円

投資環境：　１２月１６日に行われた衆議院選挙で自公連合が圧勝、２６日安倍内閣発足

アベノミックス発表、①大胆な金融政策、②機動的な財政政策、③民間投資を喚起する成長戦略

日本銀行総裁の交代（白川方明→黒田東彦）、ＴＰＰ（環太平洋戦略的経済連携協定）の交渉参加

◆１年目（２０１３年）

株価（終値）、基準値から騰落率１６,２９１円、１７９％

為替（１２月の平均）１０３.４１円／ドル

ＥＰＳ推定値（終値）９８０円

投資環境：　３月２０日、黒田日本銀行総裁就任、量的緩和による円安と物価上昇実現に向け舵を切る。為替も１００円に乗せ株価も上昇、金融政策は大成功

◆２年目（２０１４年）

株価（終値）、基準値から騰落率１７,４５１円、１９２％

為替（１２月の平均）１１９.３１円／ドル

日経平均ＥＰＳ（終値）１,０９３円

投資環境：　消費税増税４月１日実施（５％→８％）、次の引き上げ時期を１５年秋から１７年春に延期、為替も株価も順調に推移、７月集団的自衛権の行使を容認、１０月に日銀の追加金融政策とＧＰＩＦ改革発表、外国人はこの年までに１５兆円買い越したといわれる

◆３年目（２０１５年）

株価（終値）、基準値から騰落率１９,０３３円、２０９％

為替（１２月の平均）１２３.７５円／ドル

日経平均ＥＰＳ（終値）１,３００円

投資環境：　８月九州電力川内原子力発電所稼働再開、１０月ＴＰＰ交渉終了、外国人は１兆円ほど売ったといわれる

◆４年目（２０１６年）

株価（終値）、基準値から騰落率１９,１１４円、２１０％

為替（１２月の平均）１０５.４９円／ドル

日経平均ＥＰＳ（終値）１,２０５円

投資環境：　１月日銀のマイナス金利導入発表、沖縄の基地移転交渉は延期、７月の参議院選挙を控えて問題先送りの姿勢目立つ、消費税増税時期を１９年秋まで再延長、外国人売りが加速（上期で５兆円？）

◆５年目（２０１７年）

株価（終値）、基準値から騰落率２２,７６５円、２５１％

為替（１２月の平均）１１２.６７％円／ドル

日経平均ＥＰＳ（終値）１,５１１円

投資環境：　４月トランプ大統領と習主席との首脳会談終了、国内ではモリカケ騒動で政治停滞、６月２０,０００円地相場、１０月戦後最長となる１６日間連騰記録達成、外国人売りを日銀と自社株買いで吸収、為替円安で企業業績改善

◆６年目（２０１８年）

株価（終値）、基準値から騰落率２０,０１４円、２２０％

為替（１２月の平均）１０９.６５円／ドル

日経平均ＥＰＳ（終値）１,７８３円

投資環境：　アベノミクス相場はバブル後最高値を付けたが年間で初の下落、米中貿易摩擦激化、リスクで相場乱高下、ＥＰＳ改善なるもＰＥＲ１０％台に沈む

◆７年目（２０１９年）

株価（終値）、基準値から騰落率２３,６５６円、２６０％

為替（１２月の平均）１０８.６６円／ドル

日経平均ＥＰＳ（終値）１,６４７円

投資環境：　前半は外国人売り後半はその買戻しで大幅高、日銀と自社株買いで業績不振売りを買い支える、外国人の保有比率はスタート時に逆戻り

◆８年目（２０２０年）

株価（終値）、基準値から騰落率２７,４４４円、３０２％

為替（１２月の平均）１０３.５２円／ドル

日経平均ＥＰＳ（終値）１,６７０円

投資環境：　外国人投資家のヘッジ売りは収まったが、コロナ蔓延による実体経済悪の売りで大幅安。日銀は下げに買い向かったが、１月１７日の高値２４,１１６円から３月の安値１６,９９６円まで３０％の下落、ＴＯＰＩＸのＰＢＲ１倍割れ。安倍総理が９月１６日歴代総理在任記録２８２２日を残して退任、菅首相誕生。その後は外国人の買戻しで回復基調、年初来高値に接近。

◆９年目（２０２１年）

株価（終値）、基準値から騰落率２８,７９１円、３１７％

為替（終値）１１５.１０円／ドル

日経平均ＥＰＳ（終値）２,０２１円

投資環境：　新型コロナウィルスに世界中が明け暮れた１年だった。前年にアメリカ大統領がトランプさんからバイデンさんに替わり、日本でも菅さんが岸田さんに交代。米中の対立激化と台湾海峡、アフガン、ウクライナと地政学リスクが高まる。世界的なコロナ禍とインフレ懸念により、アメリカでは１１月にパウエルＦＲＢ議長の再任で、通貨膨張の金融緩和政策から引き締めに転換。政策変更後も株価の上昇は続くも、日本では岸田内閣の株に対する不利益発言が目立ち低迷。それでも年末の株価はバブル以後の高値となる。

長くなりましたので今日はここまでとします。皆さまの今年の成功を祈念して……、それではまた後日、この続きをご覧いただければ幸いです。