日東工、東芝、日新薬など

<6503>　三菱電　1459　+9.5もみ合い。4-9月期営業利益は1500億円程度になりそうだとの観測報道が伝わっている。4-9月期としては前年に続いて過去最高水準になり、通期業績は上振れの可能性があるとされている。IoT市場拡大で制御機器が好調なほか、想定よりも為替が円安で推移していることが背景のようだ。ほぼ市場予想通りの水準でサプライズはないが、株価が安値圏にあるため、出尽くし感が生じるような状況でもないもよう。

<1802>　大林組　1156　+18反発。クレディ・スイス証券では投資判断を「ニュートラル」から「アウトパフォーム」に格上げ、目標株価も1200円から1400円に引き上げている。大阪万博の開催、統合型リゾートの開発が評価を高める要因になるとみているほか、潜在的な自己株取得の可能性などにも注目としている。一方、クレディ・スイス証券が格下げした鹿島<1812>や清水建設<1803>はさえない動きとなっている。

<6651>　日東工　2217　+133大幅続伸。パナソニックエコソリューションズと、配電盤事業などで包括的な協業を検討することで合意と発表している。配・分電盤、関連機器など配電盤事業領域において、それぞれの得意分野・技術を生かし、共同での生産、製品開発、技術開発の検討を進めていく計画。まずは生産協業について、今年度中にも開始の可能性を検討のようだ。製品力の強化によって業容拡大へとつながっていくとの期待感が先行へ。

<6502>　東芝　336　+4堅調。大和証券が投資判断を新規に「2」、目標株価を410円としている。理論株価に対して現在の株価は過小評価されていること、東芝メモリIPOに向けて評価が高まる可能性があること、理論株価を下回る水準での自社株買いは株主価値にプラスで需給改善も期待できることなどから、中長期的な評価余地は大きいと判断しているもよう。収益性の改善ペース次第では長期的な評価余地は更に大きいとしている。

<9842>　アークランド　1722　+1095日ぶり反発。前日に発表した第1四半期決算が好感材料視されている。営業利益は27.5億円で前年同期比3.9％増益、上半期計画53億円、同1.8％増益に対して順調なスタートになっている。コスト削減で小売事業が増益となったほか、新店効果などにより外食事業も順調に拡大した。大きなサプライズこそないものの、株価が安値圏にある中で安心感が強まる内容と評価される。

<7282>　豊田合　2855　+56反発。三菱UFJモルガン・スタンレー証券では投資判断を「ニュートラル」から「オーバーウェイト」に格上げ、目標株価も2600円から4000円にまで引き上げている。今期以降の業績予想を上方修正しており、20.3期を視野に入れると株価の割安感が強まるとみているようだ。事業領域拡大に加えて、足枷となっていたLEDは黒字に浮上し、海外の生産性問題も上期中に解決策が発表される見通しとしている。

<4516>　日新薬　6470　-440大幅続落で一時下落率トップ。米バイオ企業であるサレプタ・セラピューティクスが、デュシェンヌ型筋ジストロフィー治療薬の治験で良好な結果が得られたと発表している。サレプタの株価は前日に約37％上昇している。同じくデュシェンヌ型筋ジストロフィー治療薬を開発中の同社にとっては、今後の競争激化などが懸念される状況になっているもよう。

<4506>　大日住薬　2392　+54反発。株式市場の先行き不透明感から、本日は食品や医薬品などディフェンシブセクターへの資金シフトが強まる状況となっている。同社に関しては、SMBC日興証券でラツーダ米国特許延長期待が株価を下支えと指摘しているようだ。ラツーダの米国特許係争において、仮に同社が勝訴すれば、米国での独占販売期間が5年程度延長される可能性が高まり、理論株価が3000円を超えるアップサイド・ポテンシャルとしている。

<6082>　ライドオンE　2002　+399一時ストップ高。いちよし証券がレーティングを「B」から「A」に格上げ、フェアバリューも1000円から3100円に大幅に引き上げた。中長期の業績見通しを前回の年率9％成長から年率27％成長に引き上げたことなどが背景のようだ。デリバリー業界の競争激化を想定していたが、大手外食チェーンではデリバリーに関して複数のチャネルを持つという流れが増えており、同社のビジネスチャンス増加につながるとの見方へ。

<3627>　ネオス　476　+40大幅反発。後場に上げ幅を拡大。子会社であるIT機器開発・製造のジェネシスホールディングスが、IoTデバイスの開発を手掛けるミラと提携すると発表している。IoTデバイスおよびシステムの企画・開発から製品の量産・保守まで対応できるODMサービスを開始するようだ。5月には金融工学を駆使するシステム開発会社のMILIZEとも事業提携と、業容拡大に向けた積極的な取り組みを評価する流れに。
＜DM＞