自社出版物の返本分を再製品化するクローズドリサイクルを実現し、同スキームで初の『学研の図鑑LIVE 動物 新版』を発売！

株式会社 学研ホールディングス（東京・品川／代表取締役社長：宮原博昭）のグループ会社、株式会社 Gakken（東京・品川／代表取締役社長：五郎丸徹）は、国際紙パルプ商事株式会社、加賀製紙株式会社との協業によるクローズドリサイクルの取り組みを実施。2024年６月27日（木）に『学研の図鑑LIVE 動物 新版』を発売し、自社の返本された商品、段ボール古紙を再資源化し、新たに発売する商品の資材として再生することを実現しました。


■Gakkenのクローズドリサイクル
この取り組みは、自社出版物の返本、段ボール古紙を回収し、古紙として製紙メーカーへ販売。その古紙を使い再製品化された紙を購入し、新たな出版物に利用する、クローズドリサイクルの手法を採用しています。



Gakkenではこれまでも古紙の再利用に取り組んできましたが、紙の出版物減少に伴い、品質的に再利用可能な古紙が減少している現状をふまえ、この取り組みにより、古紙を長期的かつ安定的に確保することをひとつの目的としています。さらには、トレーサビリティの確保によって、回収量・再利用量を具体的数値で把握できるようになるため、使用計画立案も可能となりました。
回収した一部古紙は、上製本の表紙の中芯に使用される“チップボール”として再利用する方針で、2024年1月の回収開始以降、6月までに38トンを回収し、年間では180トンを回収予定です。

今後も資源を有効活用し環境負荷を軽減すると同時に、持続可能な循環型社会への実現に向け取り組んでいきます。


■クローズドリサイクルで生まれ変わった紙を使い初の製品化！
6月27日発売の『学研の図鑑LIVE 動物 新版』は、表紙の中芯であるチップボールに、この取り組みで回収した古紙を使い、新しい本に再利用した初の製品です。今後は『学研の図鑑LIVE 新版』シリーズはじめ、Gakkenが発行する上製本に積極的に使用し、さらには、チップボールのみならず本文用紙への再利用についても検討を進め、活用の幅を広げていく予定です。

▲『学研の図鑑LIVE 動物 新版』の表紙



［商品概要］
■『学研の図鑑LIVE 動物 新版』
総監修：姉崎智子（群馬県立自然史博物館）
価格：2,860円（税込）
ISBN：978-4-05-205700-7
発売日：2024年6月27日（木）
判型：A4変型判／ハードカバー
発行所：株式会社 Gakken
学研出版サイト：https://hon.gakken.jp/book/1020570000
学研の図鑑LIVE公式サイト：https://zukan.gakken.jp/live/

【ご購入はこちらから】
・Amazon　https://www.amazon.co.jp/dp/4052057007/
・楽天ブックス　https://books.rakuten.co.jp/rb/17853825/
＜電子版＞
・Kindle　https://www.amazon.co.jp/dp/B0CW19F4LD/
・楽天Kobo　https://books.rakuten.co.jp/rk/2308a2c64af7322d8592a81ce8c2f897/

■株式会社 Gakken（Gakken Inc.）
https://www.corp-gakken.co.jp/
・代表取締役社長：五郎丸 徹
・法人設立年月日：2009年1月13日（2022年10月1日商号変更）
・資本金：50百万円
・所在住所：〒141-8416 東京都品川区西五反田2丁目11番8号
・事業内容：出版・コンテンツ事業、グローバル事業、医療・看護出版コンテンツ事業、
　　　　　　園・学校・社会人事業、教室関連事業、EC・オンライン事業、広告事業を展開


■株式会社学研ホールディングス（GAKKEN HOLDINGS CO., LTD.）
https://www.gakken.co.jp/
・代表取締役社長：宮原博昭
・法人設立年月日：1947年3月31日
・資本金：19,817百万円
・売上高：1,641億円、連結子会社75社（2023年9月期）
　　　　　東京証券取引所 プライム市場情報（証券コード：9470）
・所在住所：〒141-8510　東京都品川区西五反田2丁目11番8号
・電話番号：03-6431-1001（代表）
・事業内容：1946年創業の教育・医療福祉関連事業を展開する持株会社
　　　　　　教育分野：「学研教室」を始めとする教室・学習塾事業、
　　　　　　　　　　　学習教材などの出版・コンテンツ事業、
　　　　　　　　　　　教科書・保育用品などの園・学校事業など
　　　　　　医療福祉分野：サービス付き高齢者向け住宅事業、　　
　　　　　　　　　　　　　認知症グループホーム事業、
　　　　　　　　　　　　　保育園・学童などの子育て支援事業など
　　　　　　グローバル：150か国以上で活動・事業展開