766円
Green Earth Instituteのニュース
■INEST <7111> 68円 (+15円、+28.3%)
INEST <7111> [東証S]が3日ぶり急反騰。15日の取引終了後、光通信 <9435> [東証P]子会社のプレミアムウォーターホールディングス <2588> [東証S]と資本・業務提携すると発表。INESTはプレミアムWが製造しているナチュラルミネラルウォーターの取次販売を手掛けてきた経緯があり、今回の提携によって強固な連携体制の構築を図る。プレミアムWはINESTが実施する第三者割当増資を引き受け、議決権ベースで37.76%を握る筆頭株主となる見通し。なお、光通信が保有するINEST株について、同増資の効力発生後に光通信が保有株を第三者に信託するという。
■ヘッドウォ <4011> 9,350円 (+1,500円、+19.1%) ストップ高
ヘッドウォータース <4011> [東証G]がストップ高。人工知能(AI)を活用したソリューションビジネスを手掛けており、生成AI分野にも積極的に踏み込み存在感を示している。15日取引終了後、オープンソース・ソリューションのプロバイダーとして世界をリードするレッドハットのReady Businessパートナーに認定されたことを発表、今後コラボレーションに伴う主なサービス拡充分野として、エッジコンピューティングやハイブリッドクラウドを挙げており、業容拡大への期待が高まった。これを手掛かり材料に新たな買いを呼び込んだ。
■ペルセウス <4882> 549円 (+80円、+17.1%) ストップ高
ペルセウスプロテオミクス <4882> [東証G]がストップ高。15日、24年3月期第2四半期の決算説明会資料をホームページ上に公開した。「PPMX-T003」の真性多血症患者向けの第1相試験において、10月に患者6人の組み入れ完了を発表していたが、新たに組み入れた2人への初回投与を実施したという。試験終了後、同社は25年3月期に導出する計画を示している。24年の市場規模で2800億円と予測されている新薬の早期製品化と収益貢献を期待した買いが集まったようだ。PPMX-T003を巡っては、アグレッシブNK細胞白血病の医師主導治験では、患者2人への投与が完了した。卵巣がんなどを対象疾患とする「PPMX-T002」では25年3月期の導出に向け、複数の導出候補先企業と開発計画を検討中だとしている。
■JET <6228> 5,030円 (+700円、+16.2%) ストップ高
ジェイ・イー・ティ <6228> [東証S]がストップ高。9月25日に東証スタンダード市場に新規上場した直近IPO銘柄で、TOKYO PRO Marketからの上場ということもあってマーケットで注目を集めた経緯がある。半導体洗浄装置の開発・設計、製造・販売及びアフターサービスをワンストップで手掛け、業績は20年12月期以降、売上高、利益ともに目を見張る急成長を続けている。セカンダリーでは当初は需給的な売り要因で下値を切り下げる展開を余儀なくされたが、10月下旬以降は売り物が切れ、機関投資家とみられる実需買いが活発化するなど手替わりが利いた形で急速に戻り相場へと移行した。16日は上場初日につけた高値4585円を払拭し青空圏に突入している。
■ジャストプラ <4287> 347円 (+36円、+11.6%)
ジャストプランニング <4287> [東証S]が急反騰。15日の取引終了後に自社株買いを実施すると発表しており、これを手掛かりに買われた。取得上限は100万株(自己株式を除く発行済み株数の7.85%)、または3億円。期間は11月16日から来年10月31日まで。
■GEI <9212> 757円 (+68円、+9.9%)
Green Earth Institute <9212> [東証G]が8日ぶり急反発。15日の取引終了後、住友林業 <1911> [東証P]と資本・業務提携し、木材を原料に化学品や燃料を作る木質バイオマス化学品の研究開発に着手すると発表。木材の主成分であるセルロース、ヘミセルロース、リグニンを分離する技術を確立し、各成分の有効利用を含む新規事業の立ち上げを目指す。住友林がToSTNeT-1でGEI株を90万株(発行済み株数の7.98%)取得する。あわせて、筆頭株主の地球環境産業技術研究機構から相手方を指定したToSTNeT-1による取引でGEI株を売却するとの報告を受けたことを明らかにした。これにより、同機構の保有株数は180万株から90万株に低下するという。
■リクルート <6098> 5,114円 (+439円、+9.4%)
東証プライムの上昇率2位。リクルートホールディングス <6098> [東証P]が続急伸。米投資ファンドのバリューアクト・キャピタルが同社株を取得したことが分かったと、ロイター通信が15日に報じた。バリューアクトはアクティビスト(物言う株主)として知られており、企業価値向上に向けた提案などを行うことへの思惑が広がったようだ。リクルートの発行済み株式総数の1%に相当する1800万株超を取得したという。
■インバPF <5587> 1,709円 (+130円、+8.2%)
インバウンドプラットフォーム <5587> [東証G]が4日ぶり急反発。旅行予約サイトや宿泊事業を展開するアドベンチャー <6030> [東証G]も続急伸となった。日本政府観光局が15日発表した今年10月の訪日外客数(推計)は251万6500人となり、新型コロナウイルスの感染拡大前の水準となる2019年同月の水準を初めて上回った。このところ安値圏で推移していた中小型の インバウンド関連株に対しては、割安感を意識した個人投資家による押し目買いの姿勢が散見された。ロイヤルホテル <9713> [東証S]や壽屋 <7809> [東証S]が高く、旅工房 <6548> [東証G]は続急伸となった。
■寺岡製 <4987> 616円 (+45円、+7.9%)
寺岡製作所 <4987> [東証S]が4日続急伸。旧村上ファンド系の投資会社シティインデックスイレブンスが15日付で関東財務局に提出した大量保有報告書で、寺岡製株の保有割合が5.78%と新たに5%を超えたことが判明。保有目的は「投資及び状況に応じて経営陣への助言、重要提案行為等を行うこと」としている。報告義務発生日は11月8日。寺岡製は現在、1株564円でMBOを実施している。買い付け期間は10月31日から12月13日まで。シティインデックスイレブンスの大量保有判明を受け思惑的な物色が入ったとみられ、足もとの株価はMBO価格を上回って推移している。
■SANKO <2762> 154円 (+11円、+7.7%)
SANKO MARKETING FOODS <2762> [東証S]が続急伸。15日の取引終了後、株主優待制度の内容を全国の水産物に特化した商品ラインアップに変更して株主に贈呈すると発表した。優待内容に注目した個人投資家の買いが入ったようだ。水産事業の6次産業化モデルの構築を進める同社グループの取り組みをアピールするのが狙い。毎年6月末と12月末時点で、100株以上を保有する株主を対象に、同社の店舗で利用できる割引券を保有株数に応じた枚数分、贈呈するほか、500株以上を保有する株主には、「東京チカラめし応援カレー」と海鮮瓶詰商品などを追加する。2000株以上で金目鯛の煮付けなどが加わり、3000株以上で天然南まぐろの赤身柵、5000株以上で天然南まぐろの中トロ柵が追加される。
■ブラス <2424> 703円 (+50円、+7.7%)
ブラス <2424> [東証S]が続急伸。15日の取引終了後に自社株買いを実施すると発表しており、これが買い材料視された。取得上限は30万株(自己株式を除く発行済み株数の5.5%)、または2億円。期間は11月16日から来年4月22日まで。
■イワキ <6237> 1,842円 (+122円、+7.1%)
東証プライムの上昇率6位。イワキポンプ <6237> [東証P]が3日ぶり急反発。米運用会社ダルトン・インベストメンツが16日付で関東財務局に提出した大量保有報告書で、イワキポンプ株の保有割合が5.02%と新たに5%を超えたことが判明。これを受けて、需給思惑的な買いが入った。保有目的は、さまざまな状況に応じて株式の追加取得や売却などあらゆる措置をとる可能性があるとしたほか、株価や株主価値の向上のため建設的な対話を行うことを求めていく可能性があるとしている。報告義務発生日は11月9日。
■サムコ <6387> 4,920円 (+310円、+6.7%)
東証プライムの上昇率8位。サムコ <6387> [東証P]が3日続急伸。時価は9月中旬以来約2ヵ月ぶりの高値圏に浮上している。研究開発型の電子デバイス製造装置メーカーで、化合物半導体分野でニッチトップの実力を有する。プラズマCVD装置やALD装置、ドライエッチング装置、ドライ洗浄装置などいずれも高い商品競争力を有するが、最近はナノレベルの膜厚制御性やカバレッジ性で優位性を持つ独自開発の新型ALD装置「AD-800LP」に対する評価が高い。会社側ではこれに続く新商品開発も鋭意進めている状況にあり今後が注目されている。24年7月期営業利益は前期比7%増の19億9000万円を予想しているが、保守的とみられ上振れる可能性もある。
■オキサイド <6521> 2,563円 (+148円、+6.1%)
オキサイド <6521> [東証G]が4日続急伸。株価は2000円台前半での底練りが続いていたが、ここにきてにわかにボトム圏離脱の動きを強めてきた。米長期金利の上昇が頭打ちとなるなかで、株式市場では相対的な割高感が緩和され、これまで見送られていたグロース株に投資資金が還流しつつある。特に出遅れていた 半導体関連の中小型株に投資資金の攻勢が目立つ。そうしたなか、光学デバイスの開発・製造を手掛け、半導体ウエハー検査装置向けのレーザー技術などで、その技術力が注目される同社株も見直し買いの流れに乗っている。15日取引終了後には新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)「脱炭素社会実現に向けた省エネルギー技術の研究開発・社会実装促進プログラム」に採択されたことを発表、これも足もとで株価の刺激材料となったようだ。
※16日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。
株探ニュース
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