前日に「買われた株！」総ザライ (2) ―本日につながる期待株は？―

■東応化 <4186> 　3,756円　(+223円、+6.3％)

　東京応化工業 <4186> [東証Ｐ]が急反発。6日午前9時30分ごろ、27年12月期を最終年度とする新中期計画「tok中期計画2027」を策定したと発表。最終年度に売上高2700億円（24年12月期予想1934億円）、営業利益480億円（同293億円）を目指すとしたことから、意欲的な中計との評価が高まったようだ。

■キオクシア <285A> 　1,737円　(+97円、+5.9％)

　キオクシアホールディングス <285A> [東証Ｐ]が急反発。日本経済新聞電子版が6日、「大型記憶装置を手がける米ピュア・ストレージはキオクシアホールディングス（旧東芝メモリ）が年内に生産を始める最先端メモリーの採用を決めた」と報じ、これを材料視した買いが入ったようだ。報道によると、キオクシアが四日市工場で生産を始める記憶容量を1チップ当たり256ギガバイトに高めた最先端メモリーを、米IT大手などが手掛ける生成AIサービス向けのデータ記憶装置に搭載する。ピュア・ストレージ は12月4日、ハイパースケール・データセンターの拡張性や効率性、性能の強化に向け、キオクシアと連携すると発表している。

■アイサンテク <4667> 　1,680円　(+93円、+5.9％)

　アイサンテクノロジー <4667> [東証Ｓ]が急反発。6日午前10時ごろ、点群データを使って図面・図形作成を1つのアプリで完結する新システムの最新バージョン「ANIST Version1.1.0」の発売を決定したと発表した。発売予定日は3月中旬。これを材料視する向きもあるようだ。

■ソレイジア <4597> 　38円　(+2円、+5.6％)

　ソレイジア・ファーマ <4597> [東証Ｇ]が急反発。6日の寄り前、集計中の24年12月期の連結業績について、売上高が従来予想の1億6000万円から3億円（前の期比51.4％減）へ、営業損益が11億5000万円の赤字から10億5000万円の赤字（前の期11億3900万円の赤字）へ上振れて着地したようだと発表しており、好材料視された。同時にエピシル口腔用液の中国販売パートナーをチャンチュン・ジーンサイエンス・ファーマシューティカル社に変更することを発表しており、それに伴い契約一時金及び販売ロイヤルティーを受け取り、その一部を計上したことが要因としている。

■古河電 <5801> 　7,046円　(+361円、+5.4％)

　古河電気工業 <5801> [東証Ｐ]が3営業日ぶりに急反発。そのほか、フジクラ <5803> [東証Ｐ]が堅調に推移した。米マイクロソフト は3日、25年度に約800億ドル（約12兆6000億円）を投じてAI対応のデータセンターを構築する計画を発表した。米国をはじめ世界各国でのデータセンターの整備が加速することで、光通信用の部品・部材などの需要が高まるとの思惑が広がり、これらの製品群を持つ企業として、電線株に対する物色意欲を高める方向に作用したようだ。マイクロソフトは総投資額のうち、半分以上は米国を対象とする方針を表明。トランプ新政権の発足を前に、AI領域が米国の経済成長につながる可能性などについて言及している。

■スズキ <7269> 　1,882.5円　(+92.5円、+5.2％)

　スズキ <7269> [東証Ｐ]が急反発。今月20日に発足するトランプ米次期政権では重要政策の一つに関税強化を掲げており、株式市場ではこれが自動車セクターに悪影響を及ぼすとの懸念が広がっている。こうしたなか、他の自動車株に比べ北米向けの依存度が低く、インド市場を主力としているスズキに対してはトランプ関税の影響を受けにくいとの見方から買いが入ったようだ。セクター内で同社株の上昇が目立った。

■石油資源 <1662> 　1,174円　(+39円、+3.4％)

　石油資源開発 <1662> [東証Ｐ]が大幅高で7日続伸。そのほか、ＩＮＰＥＸ <1605> [東証Ｐ]がしっかり。12月30日の大納会の取引終了後、米原油先物相場は上昇基調を継続し、3日のニューヨーク・マーカンタイル取引所でWTI（ウエスト・テキサス・インターミディエート）の期近物は一時1バレル＝74ドル台と、昨年10月半ば以来の高値水準をつけた。中国の景気刺激策に対する期待感が支えとなったほか、米国において北東部などで気温が低下する見通しが伝わり、原油の需要が一時的に高まるとの見方が広がった。これらを手掛かりとして、原油関連株を物色する流れが強まったようだ。

■フライングＧ <3317> 　2,688円　(+88円、+3.4％)

　フライングガーデン <3317> [東証Ｓ]が大幅高で3日続伸。6日午前10時ごろに発表した12月度の月次業績で、既存店売上高が前年同月比6.4％増と8ヵ月連続で前年実績を上回ったことが好感された。なお、全店売上高は同9.2％増だった。

■ホンダ <7267> 　1,578.5円　(+43.5円、+2.8％)

　本田技研工業 <7267> [東証Ｐ]が8日続伸。同社は昨年12月23日に日産自動車 <7201> [東証Ｐ]との共同持ち株会社設立による経営統合に向けた検討に関し、基本合意書を締結したと発表。これと同時に、自己株式を除く発行済み株式総数の23.7％に相当する取得総数11億株、取得総額1兆1000億円を上限とする自社株買いの実施を発表している。自社株の取得期間はきょうから今年12月23日まで。自社株買いの期間入りとなり、株式需給面での買い安心感が改めて広がったようだ。

■ビルファンド <8951> 　124,500円　(+2,100円、+1.7％)

　日本ビルファンド投資法人 <8951> [東証Ｒ]が3営業日ぶりに反発。日本都市ファンド投資法人 <8953> [東証Ｒ]など、逆行高を演じるREIT（上場不動産投資信託）が相次ぎ、東証REIT指数は1％を超す上昇となった。大発会を迎え名実ともに新年相場入りとなった。年末年始に外国為替市場においては大幅なドル高・円安が回避され、日銀の早期の追加利上げ観測も後退した状況にある。REITは総じて前年は低パフォーマンスとなり、割安感が強く意識されたようだ。日経平均株価が600円を超す下げとなるなかで、REITに対しては、反転攻勢を見込んだ投資家の資金が流入した。ジャパン・インフラファンド投資法人 <9287> [東証IF]やエネクス・インフラ投資法人 <9286> [東証IF]が高く、ＧＬＰ投資法人 <3281> [東証Ｒ]や日本プロロジスリート投資法人 <3283> [東証Ｒ]など物流系REITも堅調に推移した。

■アドテスト <6857> 　9,302円　(+104円、+1.1％)

　アドバンテスト <6857> [東証Ｐ]が反発。そのほか、ディスコ <6146> [東証Ｐ]など半導体製造装置関連は強弱観対立のなかも根強い買いが入り上値指向となった。前週末の米国株市場ではエヌビディア を筆頭に半導体セクターが切り返し、フィラデルフィア半導体株指数（SOX指数）は2.8％高と大幅続伸した。これを受けて東京市場でもエヌビディア関連に位置付けられる両銘柄をはじめ半導体主力株を買い戻す動きが優勢となった。

※6日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース