DSの好調に加え、PS3の停滞を余所にWiiのスタートダッシュを受け、年初より各証券会社のアナリストがゲーム機の販売台数見通しの増加を主因とした買い推奨並びに目標株価の引き上げが相次いだ。個々に来て円高に転じ、多額の現預金が総資産の大部分を占め、売上の大半を海外で上げる、同社の純利益に対する影響を懸念することから株価には減速感が生じている。それでも、昨今の上昇分を急速に調整するべく株価が急降下しない理由としては、①円高への転換が最大の商戦期である年末年始後に生じたことにより通期業績への影響が軽微であること、②営業利益の3割か、純利益の5割かという高配当の権利が3月末に確定すること、③その高配当が最も為替の影響を受ける純利益のみに依存している状態にないこと、が挙げられる。しかし、このロジックの背景には、冒頭に述べたアナリスト予想にも裏付けられた販売の好調が前提条件として確立されていることがある・・・。ここで大きな疑問がある。果たして任天堂商品の好調は今後も続くのか？任天堂商品の好調の背景には、ソニー商品の低迷があり、とりわけPS3の停滞は象徴的な出来事である。PS3の停滞は①既存ユーザーが期待するソフトラインナップの充実が図られていないこと、②Wiiと異なりインターフェイスの改善が図られず、新規層の獲得に苦戦していること等が主因として挙げられるが、これら問題はここ1年程度の間に払拭されると見ている。①についてはPS3の高機能化によりソフト開発が長期化していることが主因であり、これについては2007年度後半（2008年の初旬）から大型作品の投入が各種ソフトメーカーから本格化することで払拭される。加えて、②についても、過去PSプラットフォームはソフトメーカーがCPUやグラフィックチップの性能をフルに引き出し始めた段階の世代後半でインターフェイスの改善（ガンコントローラー等）を図っており、このサイクルを短縮することで払拭できる。アナリストの販売台数予想の引き上げは急騰した株価を正当化するための手段であり、ファンダメンタルズ上の各種懸念点を洗い尽くした結果とは言い難い。最後のファクターとして国内の設備投資が引きa続き好調に進む中で、今回のような円高を背景とした日本株全体のバリュエーションの低下は、投資家の資産配分が一時的に消費財系から内需偏重型の素材・部材系企業にシフトする可能性がある中で、任天堂のような外需消費財系は業績に減速感が生じた時点で大きく株価調整が加速する可能性が高い。以上のことから、短期的にはこのまま揉みあいの中でズルズルといった状況が続くが、PS3の回復もしくはWiiのちょっとした停滞で大きく株価が下落するリスクがある。