前日に「買われた株！」総ザライ (1) ―本日につながる期待株は？―

■ヨネックス <7906> 　928円　(+150円、+19.3％) ストップ高

　ヨネックス <7906> がストップ高の928円に買われた。8日の取引終了後、22年3月期の連結業績予想について、売上高を710億円から745億円（前期比44.5％増）へ、営業利益を55億円から65億円（同6.3倍）へ、純利益を43億円から56億円（同5.1倍）へ上方修正したことが好感された。中国事業が想定を上回り好調に推移していることに加えて、日本国内も市場回復は遅れているものの、慎重な見通しとしていた予想値に対しては足もとの状況が上回って推移していることが要因としている。なお、第3四半期累計(4-12月)決算は、売上高539億7500万円（前年同期比51.1％増）、営業利益59億7800万円（同47.8倍）、純利益50億8100万円（同17.6倍）だった。

■日本ＣＭＫ <6958> 　649円　(+100円、+18.2％) ストップ高

　東証1部の上昇率2位。日本ＣＭＫ <6958> がストップ高。同社は自動車業界を主要顧客とするプリント配線板の最大手で、好調な自動車販売を背景に車載向けプリント配線板が想定を上回る伸びを示しており、収益を押し上げている。8日取引終了後に22年3月期業績予想の修正を発表、営業利益は従来予想の18億円から28億円（前期は16億7600万円の赤字）に大幅増額しており、これがポジティブサプライズとなった。また、今期は5円復配を計画しているが、依然としてPBRは0.6倍台と1株純資産を大幅に下回った株価水準にあり、指標面からの見直し余地も物色人気を助長したようだ。

■シマノ <7309> 　30,350円　(+4,375円、+16.8％) 一時ストップ高

　東証1部の上昇率3位。シマノ <7309> が続急騰、一時ストップ高となった。8日の取引終了後、21年12月期決算を発表し、売上高が前の期比44.6％増の5465億1500万円、営業利益が同79.3％増の1482億8700万円で着地。続く22年12月期業績予想は、売上高が前期比6.1％増の5800億円、営業利益が同8.6％増の1610億円と増収増益トレンド継続の見通しを示しており、これを好感した買いが入ったようだ。前期は、 新型コロナウイルス感染拡大を背景とした世界的なサイクリングブームや釣り人気を追い風に、自転車部品や釣り具が好調だった。今期についても、引き続きアウトドアレジャーへの関心が持続すると想定している。なお、年間配当予想は前期から据え置きの235円を見込んでいる。

■マミヤＯＰ <7991> 　707円　(+100円、+16.5％) ストップ高

　マミヤ・オーピー <7991> [東証２]がストップ高の707円に買われた。8日の取引終了後、22年3月期の連結業績予想について、売上高を100億円から125億円（前期比30.0％増）へ、営業利益を1000万円から5億4000万円（前期8億6600万円の赤字）へ、最終利益を1000万円から5億円（同14億9400万円の赤字）へ上方修正し、未定としていた期末一括配当予想を50円（前期25円）にすると発表したことが好感された。国内外の市場が活況を呈しているゴルフ用品事業でゴルフシャフトの受注が増加していることに加え、電子機器事業も含めた生産性向上やコスト削減の効果が寄与する。

■新日本電工 <5563> 　373円　(+52円、+16.2％)

　東証1部の上昇率5位。新日本電工 <5563> が急反騰。物色人気集中となり、急勾配の5日移動平均線を足場に大きく上放れてきた。日本製鉄系の合金鉄大手メーカーで、環境や電力ビジネスにも積極的な展開をみせている。足もとの業績は、粗鋼生産の回復に加え市況上昇メリットも享受し収益面の追い風が強い。また、電子材料や車載用2次電池正極材料なども好調で収益に貢献している。8日取引終了後に発表した21年12月期決算は、売上高が前の期比22％増の659億7800万円、経常利益が同2.2倍の68億7000万円と急拡大した。更に22年12月期も合金鉄や電子材料などの旺盛な需要が続くことが見込まれ、経常利益は前期比16％増の80億円と2ケタ成長を予想している。PERやPBRなど割安さが際立っており、株価300円台という値ごろ感も合わせ、上値を期待した投資資金を呼び込んだ。

■ＳＡＮＫＹＯ <6417> 　3,365円　(+315円、+10.3％)

　ＳＡＮＫＹＯ <6417> が3日続急騰、昨年来高値を更新した。8日の取引終了後、22年3月期の連結業績予想について、売上高を730億円から836億円（前期比43.8％増）へ、営業利益を89億円から205億円（同3.1倍）へ、純利益を66億円から172億円（同3.0倍）へ上方修正したことが好感された。第2四半期に投入した「フィーバー　機動戦士ガンダムユニコーン」、第3四半期に投入した「新世紀エヴァンゲリオン　～未来への咆哮～」の両タイトルがパチンコ市場を牽引する好調な稼働を見せたことを受けて、パチンコ機の販売予想台数を従来の15万4000台から16万3000台へ引き上げたことなどが要因としている。なお、第3四半期累計(4-12月)決算は、売上高703億4400万円（前年同期比71.6％増）、営業利益200億3300万円（同4.7倍）、純利益169億4900万円（同4.1倍）だった。

■ＩＨＩ <7013> 　2,607円　(+238円、+10.1％)

　ＩＨＩ <7013> が続急騰。8日の取引終了後、22年3月期の連結業績予想について、売上高を1兆1800億円から1兆1900億円（前期比6.9％増）へ、営業利益を700億円から800億円（同2.9倍）へ、最終利益を350億円から400億円（同3.1倍）へ上方修正し、あわせて30円を予定していた期末配当予想を40円へ引き上げたことが好感された。産業システム・汎用機械において減収を見込むものの、資源・エネルギー・環境においてカーボンソリューションの海外案件で工事が進捗したことや原子力の工事増加などが見込まれるという。また、民間向け航空エンジンの採算がスペアパーツの販売増加や為替の円安効果によって好転する見込みであることも寄与する。なお、年間配当は70円（前期無配）となる予定だ。同時に発表した第3四半期累計(4-12月)決算は、売上高8161億9200万円（前年同期比6.7％増）、営業利益455億1500万円（前年同期11億6000万円の赤字）、最終利益276億3200万円（同101億1300万円の赤字）だった。

■ＡＧＣ <5201> 　5,570円　(+480円、+9.4％)

　ＡＧＣ <5201> が続急伸。8日の取引終了後、23年12月期を最終年度とする中期経営計画の上方修正を発表。営業利益目標を1600億円から2300億円へ、ROE目標を8％から10％へ引き上げており、これを好感した買いが入ったようだ。あわせて発表した21年12月期決算は、売上高が前の期比20.2％増の1兆6973億円、営業利益が同2.7倍の2061億6800万円と大幅増収増益で着地した。建築用・自動車用ガラスをはじめ、クロール・アルカリなどの化学品の販売増が寄与した。なお、22年12月期は売上高が前期比6.0％増の1兆8000億円、営業利益が同1.9％増の2100億円の見通しで、小幅ながらも増収増益を確保する見込み。また同社は9日、独ビオンテック から新型コロナワクチンの原料製造を受託したことを明らかにした。米ファイザー とビオンテックが今年3月をメドに、新型コロナウイルス変異株のオミクロン株に対応したワクチンの供給準備が整う見込みにあることを発表しており、今回の受託はこれに対応するものとしている。

■サガミＨＤ <9900> 　1,176円　(+99円、+9.2％)

　サガミホールディングス <9900> が急反発。同社は8日取引終了後、22年3月期第3四半期累計(4-12月)の連結経常損益は19.8億円の黒字(前年同期は9.2億円の赤字)に浮上し、通期計画の19.3億円に対する進捗率が102.7％とすでに上回ったと発表。　直近3ヵ月の実績である10-12月期(3Q)の連結経常利益も前年同期比4.2倍の15.3億円に急拡大したことで好感されたようだ。

■エレコム <6750> 　1,502円　(+125円、+9.1％)

　エレコム <6750> が3日続急伸。8日の取引終了後に自己株取得枠の拡大を発表、取得株数の上限を現行の250万株（発行済み株数の2.7％）から750万株（同8.1％）に引き上げており、これが好感されたようだ。あわせて発表した22年3月期第3四半期累計(4-12月)の決算は、売上高797億2100万円（前年同期比1.9％増）、経常利益108億円（同8.8％減）だった。

■ＪＦＥ <5411> 　1,700円　(+141円、+9.0％)

　ジェイ　エフ　イー　ホールディングス <5411> が6日続急伸。同社は8日取引終了後、22年3月期連結業績予想について、売上高を4兆3400億円から4兆3700億円（前期比35.4％増）へ、純利益を2500億円から2700億円（前期は218億6800万円の赤字）へ上方修正すると発表した。未定としていた年間配当予想は140円（前期は10円）と開示した。あわせて発表した22年3月期第3四半期累計(4-12月)連結純利益は2230億4700万円（前年同期は696億7700万円の赤字）だった。原料価格高騰によるコストの上昇がある一方で、堅調な鋼材需要と鋼材市況、販売価格改善の取り組みなどにより、鉄鋼事業を中心に収益は大幅に回復しているとした。

■キョウデン <6881> 　661円　(+50円、+8.2％)

　キョウデン <6881> が3日ぶりに急反発。8日の取引終了後、22年3月期の連結業績予想について、売上高を545億円から566億円（前期比20.4％増）へ、営業利益を41億円から50億円（同2.1倍）へ、純利益を28億円から34億円（同29.2％増）へ上方修正したことが好感された。プリント配線基板の製造を中心とする電子事業で、半導体製造装置をはじめとして、センサー・モジュールデバイス／5G関連通信機器／IoT関連機器／インフラ関係／パワー半導体関連などの受注が好調で、第4四半期以降も堅調に推移する見通しであることが要因。また、高多層・ビルドアップ基板など高付加価値品の取り込みや、継続して取り組んでいる生産効率の改善と設備投資による更なる効率改善、下期予定していた投資の一部後ろ倒しなども寄与する。

■フロンテオ <2158> 　2,946円　(+221円、+8.1％)

　ＦＲＯＮＴＥＯ <2158> [東証Ｍ]が3日ぶりに急反発。8日の取引終了後、人工知能（AI）を用いた経済安全保障ソリューション「サプライチェーン解析サービス」の技術で特許査定を取得したと発表しており、これが好感された。今回特許査定を取得したのは、同社第3のAI「Looca Cross（ルーカクロス）」を搭載した経済安全保障対策ネットワーク解析システム「Seizu Analysis（セイズアナリシス）」の1つめのソリューションである「サプライチェーンネットワーク解析ソリューション」のために開発した技術。「Seizu Analysis　サプライチェーン解析ソリューション」は、投資家情報や有価証券報告書などのオープンソースから得られる複数の情報をもとに、広大なサプライチェーンネットワークにおける特定の企業とのつながりを可視化し、これを活用することで自社のサプライチェーンが、デカップリング（望ましくない国・企業との取引の切り離し）の要件を満たしているかや、強制労働を強いる企業との関係がないかを確認したり、グローバル経済ネットワークにおけるチョークポイント（戦略的に重要な地点）がどこにあるかを把握したりすることが可能になる。同社では、今回の特許査定取得により同ソリューションが、人の力では簡単に発見できないチョークポイントや、企業間の潜在的な繋がりを見出すことのできる日本初の解析システムであると認められたことになるとしている。

■東海カ <5301> 　1,206円　(+81円、+7.2％)

　東海カーボン <5301> が5日ぶりに急反発。8日の取引終了後、21年12月期の連結経常利益は前の期比4.0倍の247億円に伸び、22年12月期も前期比37.3％増の340億円に拡大する見通しとなったと発表。　直近3ヵ月の実績である10-12月期(4Q)の連結経常利益は前年同期比89倍の72.2億円に急拡大し、売上営業利益率は前年同期の0.8％→9.5％に急改善しており、好感されたようだ

■クラレ <3405> 　1,096円　(+67円、+6.5％)

　クラレ <3405> が急反発。同社は9日午前11時に、株主還元の強化及び資本効率の向上を図るとともに、将来の機動的な資本政策を可能とするため、1100万株（発行済み株式総数に対する割合3.20％）もしくは100億円を上限とする自己株式の取得枠を設定すると発表した。取得期間は2月10日～6月30日。あわせて、22年12月期の連結売上高6500億円、営業利益730億円、純利益430億円、年間配当42円（前期は40円）とする見通しを開示した。「収益認識に関する会計基準」適用のため、前年との比較は記載されていない。21年12月期連結売上高は6293億7000万円（前の期比16.2％増）、営業利益は722億5600万円（同63.0％増）、純利益は372億6200万円（同14倍）だった。会計基準変更のために単純な比較はできないものの、増収増益の見込みであることも好感されたようだ。また、中期経営計画「PASSION2026」も発表しており、最終年度となる26年度の数値目標として、売上高7500億円、営業利益1000億円などを掲げた。

■東亜建 <1885> 　2,590円　(+153円、+6.3％)

　東亜建設工業 <1885> が3日続急伸。株価は前日8日に比べ6％超高と急伸した。8日取引終了後に業績予想の増額修正と増配、自社株買いの実施を発表したことが好感された。22年3月期の連結営業利益は90億円から99億円（前期比13.6％増）に修正した。手持ち工事の利益率改善などが寄与する。また、今期末の一括配当を従来予想から10円増の90円（前期比10円増）に増配する。更に自社株買いも発表した。120万株（発行済み株式数の6.20％）、20億円を上限としており、取得期間は2月9日から8月31日まで。

※9日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース