前週末3日に「買われた株！」総ザライ (1) ―本日につながる期待株は？―

■リボミック <4591> 　221円　(+50円、+29.2％) ストップ高

　リボミック <4591> [東証Ｇ]がストップ高。3日朝方、早稲田大学との共同研究の成果が学術誌「Nature Computational Science」に掲載されたと発表しており、これを材料視した買いが膨らんだ。この共同研究はアプタマー創製プロセスの高効率化を目的として、早稲田大学理工学術院バイオインフォマティクス研究室の浜田道昭教授と進めているもの。会社側では今後、この研究成果を更に発展させ、AI（人工知能）技術を活用したアプタマー創製の自動化システムの開発を推進するとしている。

■ピープル <7865> 　1,443円　(+300円、+26.3％) ストップ高

　ピープル <7865> [東証Ｓ]がストップ高。2日の取引終了後に23年1月期第1四半期（1月21日-4月20日）の決算を発表。売上高が前年同期比88.4％増の14億2000万円、営業利益が同3.5倍の1億1700万円と大幅増収増益で着地しており、これがサプライズとなって物色人気が集中した。国内販売に下降傾向がみられたものの、米国向けの売り上げが好調で業績を大きく伸ばした。中国のロックダウンの影響については限定的としており、同国向け販売は順調に推移しているという。同社は決算ごとに次期四半期の見通しのみを開示する形をとっており、今回は上期（1月21日-7月20日）の業績予想を公表した。米国から前年の同じ期間を大きく上回る注文が来ていることや現状の円安水準が7月まで続くとの想定などを踏まえ、売上高を前年同期比2.2倍の40億4100万円、営業利益を同18倍の3億8500万円とした。

■ユーザベース <3966> 　838円　(+88円、+11.7％)

　ユーザベース <3966> [東証Ｇ]が急反騰。2日の取引終了後に関東財務局に提出された大量保有報告書で、みさき投資（東京都港区）のユーザベース株式保有割合が5.07％となり、新たに5％を上回ったことが判明したことを受け、需給思惑的な買いが入ったようだ。保有目的は「経営者と投資家の建設的対話を通じた中長期的な投資リターンの拡大」を実現するため。なお、報告義務発生日は5月26日。

■助川電気 <7711> 　1,267円　(+126円、+11.0％)

　助川電気工業 <7711> [東証Ｓ]が続急騰。原発関連株の一角に買いが向かった。2日に島根県松江市にある中国電力・島根原発2号機について、島根県の丸山知事が県議会で再稼働容認の意向を表明したことで、これを受け関連銘柄に物色の矛先が向いた。そのなか、助川電気は5月9日に上ヒゲで1179円の年初来高値を形成した後は調整局面に移行したが、2日に急動意し大陽線を引いた。3日は寄り後早々に1200円台まで水準を切り上げ、再び新値街道に突入した。

■ＦＩＧ <4392> 　328円　(+27円、+9.0％)

　東証プライムの上昇率6位。ＦＩＧ <4392> [東証Ｐ]が4日ぶりに急反発。2日の取引終了後、22年12月期の連結業績予想について売上高は130億円（前期比6.0％増）の従来見通しを据え置いた一方、営業利益を7億5000万円から9億円（同59.0％増）へ、純利益を4億7400万円から5億7400万円（同30.2％増）へ上方修正したことが好感された。世界的な半導体不足や調達部材の長納期化の影響を踏まえて予想値を算出していたが、主要部材の納入時期について一定程度のメドがついたことから利益を上方修正した。

■ＡＣＳＬ <6232> 　2,045円　(+160円、+8.5％)

　ＡＣＳＬ <6232> [東証Ｇ]が続急伸。複数のメディアで、政府が法律や政令などで義務づけられている目視の点検や書面の閲覧などの規制約4000項目について、改正する調整に入ったと報じられている。なかで、インフラ点検で目視を求める規制を撤廃し、河川やダム、都市公園には使えなかったドローンによるインフラ点検を認める方向で見直すとあることから、 ドローン関連の一角として関心が高まったようだ。

■Ｕアローズ <7606> 　2,262円　(+165円、+7.9％)

　東証プライムの上昇率7位。ユナイテッドアローズ <7606> [東証Ｐ]が7日続急伸、連日の年初来高値更新となった。2日の取引終了後に発表した5月度の売上概況（速報）で、小売りとネット通販を合わせた既存店売上高が前年同月比41.1％増となり、3ヵ月連続で前年実績を上回ったことが好感された。前年に比べて休日が1日少ない影響があったものの、前年の緊急事態宣言の反動などにより小売りの売り上げ、客数が大きく回復した。また、前年に比べてセール売り上げ構成比を抑えたことで客単価も前年増となった。なお、全社売上高は同39.3％増だった。アイテム別ではジャケット、パンツなどのビジネス衣料に加え、カットソー、スカート、ワンピース、サンダルなど夏物の動向が顕著だった。

■エネチェンジ <4169> 　625円　(+44円、+7.6％)

　ＥＮＥＣＨＡＮＧＥ <4169> [東証Ｇ]が3日ぶりに急反発。2日の取引終了後、長崎国際大学（長崎県佐世保市）に月額利用料なしで充電が可能な「エネチェンジEV充電サービス」の普通充電器1基を設置したと発表しており、これが好感された。「エネチェンジEV充電サービス」は、エネチェンジEV充電スタンド本体にあるQRコードをスマートフォンのカメラで読み取り、クレジットカード情報と利用者情報を登録することで使用できるサービス。目的地到着のために利用した電気の一部を継ぎ足して充電できる目的地充電に注目し、宿泊施設、ゴルフ場などのレジャー施設をはじめ、大学などの教育施設にもサービスを提供しているのが特徴で、長崎国際大学では大学連携協力機関として開院した診療所が敷地内にあることや、体育館は地域の避難所として指定されていることを背景に、災害時や緊急時のインフラ整備の一環として導入したという。

■ＡＢＣマート <2670> 　5,840円　(+330円、+6.0％)

　エービーシー・マート <2670> [東証Ｐ]が続急伸、年初来高値を更新。2日の取引終了後に発表した5月度概況で、既存店売上高が前年同月比10.1％増と3ヵ月連続で前年実績を上回ったことが好感された。前年に比べて土曜日が1日少ない曜日並びだったものの、地方の観光地ほか、東京や大阪など主要都市への人出も増加しており、ファッションビルやショッピングセンター、アウトレットモールを中心に好調に推移した。商品別では、運動会やレジャーなどの行楽需要により、キッズシューズやレザーカジュアルシューズが好調だったほか、気温の上昇によりサンダルも伸長した。なお、全店売上高は同27.2％増だった。

■ファストリ <9983> 　66,850円　(+3,700円、+5.9％)

　ファーストリテイリング <9983> [東証Ｐ]が続急伸。2日の取引終了後に発表した5月度の国内ユニクロ売上速報で、既存店とEコマースを合わせた売上高が前年同月比17.5％増と2ヵ月連続で前年実績を上回ったことが好感された。客数が同9.6％増と2ヵ月連続前年を上回ったほか、客単価も同7.3％増と3ヵ月連続で上昇した。ゴールデンウイーク商戦や感謝祭が盛況だったことに加えて、夏物コア商品を中心に販売が好調に推移した。

■フルッタ <2586> 　99円　(+5円、+5.3％)

　フルッタフルッタ <2586> [東証Ｇ]が急反発。低位株人気に乗り、個人投資家を中心とした短期資金を呼び込んだ。同社はアサイーをはじめとするアマゾン産フルーツ飲料や冷凍食品を販売している。業績面では営業赤字が続いているが、アサイーは高級スーパーなどへの販促努力が売り上げに反映されている。そうしたなか、2日取引終了後、21年度のアサイーフリーズドライパウダーの出荷量が前年比180％超を達成したことを発表、これが株価を強く刺激する材料となった。

■イーソル <4420> 　580円　(+25円、+4.5％)

　イーソル <4420> [東証Ｐ]が大幅反発。2日の取引終了後、新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）の委託事業の研究成果をもとに具体的な事業化を進めていくとの見通しを明らかにしており、今後の展開への期待が高まったようだ。NEDOから委託を受けているのは「セキュアオープンアーキテクチャ向けコンパイラバックエンドおよび対応ランタイム環境の設計・開発」で、デンソー <6902> [東証Ｐ]傘下のエヌエスアイテクス、自動車向けシステム開発のOTSL（名古屋市東区）、ソフトウェア開発の京都マイクロコンピュータ（京都市西京区）と共同で研究を行っている。委託期間終了後の2023年度以降をメドに事業化を進める。

■のむら産業 <7131> 　942円　(+40円、+4.4％)

　のむら産業 <7131> [東証Ｓ]が大幅続伸。3日午後1時ごろ、集計中の第2四半期累計（21年11月-22年4月）連結業績について、売上高が25億1100万円から26億6200万円（前年同期比12.8％増）へ、営業利益が1億4400万円から1億9800万円（同2.0倍）へ、純利益が8600万円から1億2000万円（同2.1倍）へ上振れて着地したようだと発表しており、これが好感された。新型コロナウイルス感染症の拡大によりまん延防止等重点措置が行われ、巣ごもり需要などにより家庭用向け販売が堅調に推移したことに加えて、業務用向け販売も外食店の一部で回復傾向がみられたことなどが要因。また、素材・部品などの仕入価格高騰の影響を抑えるべくコストダウンに努めたことや、経費削減を推し進めたことなども寄与した。

※3日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース